前場コメント No.8　ニチアス、ケイアイスター、三井松島、スペース、三井松島、堺化学

★9:30　 ニチアス－大和が目標株価を引き上げ　更なる業績安定感の高まりを評価
　ニチアス<5393>が小幅安。大和証券では、中長期で見て、更なる業績安定感の高まりを評価。投資判断は「1（買い）」を継続、目標株価は4700円→5000円に引き上げた。

　大和では、25/3期連結業績を売上高2510億円（前期比1％増）、営業利益375億円（同7％増）と予想。建材事業において構造改革効果の本格化による収益改善を見込むほか、自動車生産の安定化等により自動車部品事業が底堅く推移するとみることが営業増益を予想する主な要因。半導体需要の回復が鮮明となれば、業績拡大のポテンシャルは高まるとみるほか、堅調な業績が期待される状況下、自己株式取得等の可能性なども考慮すると、株価の評価余地は引き続きあるとみている。

★9:34　 ケイアイスター－急落　今期経常益19％増見込む　50円減配へ　前期は計画下回る
　ケイアイスター不動産<3465>が急落。同社は13日、25.3期通期の連結経常利益予想を120億円（前期比18.5％増）に、年間配当予想を130円（前期は180円）にすると発表した。市場コンセンサスは131億円。

　粗利率は市中在庫の需給バランスに連動して緩やかに改善していく見込み。店舗展開の最適化による継続的な用地仕入れや、工法見直しによる原価削減などの生産性向上をめざすとしている。

　24.3期通期の連結経常利益は101億円（前の期比45.1％減）だった。分譲戸建て住宅の市中在庫過多に対応し、販売価格の調整を含む積極的な販売活動を実施した。この結果増収となったものの、利益率の悪化などにより減益となった。会社計画は120億円だった。

★9:42　 三井松島ＨＤ－乱高下　今期最終益82％減見込む　前期は34％減
　三井松島ホールディングス<1518>が乱高下。同社は13日、25.3期通期の連結純利益予想を28.0億円（前期比81.5％減）に、年間配当予想を100円（前期は100円）にすると発表した。

　24.3期で石炭関連事業が終了したことに伴い減収減益となるほか、支払利息の計上も響く見通し。

　24.3期通期の連結営業利益は151億円（前の期比34.2％減）だった。オーストラリアの連結子会社について、リデル炭鉱の採掘終了後における閉山に係る費用を計上したことが響いた。

　株価は今期の大幅減益見通しを受けて売り気配スタート。寄り付きは10％を超える下落となった。しかし、押し目では買いが入って一転強含み、一時14％を超える上昇。ただ、急騰したところでは戻り売りも出てきて上げ幅を縮めるなど、かなり値動きが荒くなっている。

★9:43　 スペース－大幅高　上期営業益を上方修正　売上総利益率が上昇
　スペース<9622>が大幅高。同社は13日、24.12期上期（1-6月）の連結営業利益予想を従来の13.5億円から17.5億円（前年同期比70.7％増）に上方修正すると発表した。

　売上高の増加に加え、外注費の抑制や大型案件の収益性の向上が売上総利益率を押し上げたことが寄与した。
　
　1Q（1-3月）の連結営業利益は14.3億円（前年同期比55.2％増）だった。

★9:48　 三井松島ＨＤ－乱高下　シティインデックスイレブンスが大株主に浮上　保有割合は6.97％
　三井松島ホールディングス<1518>が乱高下。同社について、シティインデックスイレブンスが大株主に浮上した。5月13日受付分の大量保有報告書（5％ルール）で判明した。保有割合は6.97％となっている。

　株価は13日発表された決算を受けて売りが先行し、前日比10％超安で寄り付くも、その後はアクティビストの保有を材料視した買いから一転14％高まで買われるなど、荒い値動きとなっている。

★9:48　 堺化学工業－ストップ高買い気配　今期営業益84％増見込む　55円増配へ
　堺化学工業<4078>がストップ高買い気配。同社は13日、25.3期通期の連結営業利益予想を54.0億円（前期比83.5％増）に、年間配当予想を125円（前期は70円）にすると発表した。市況の回復と、事業ポートフォリオ全体での採算是正などの実施による収益性改善を見込む。

　24.3期通期の連結営業利益は29.4億円（前の期比33.2％減）だった。会社計画19.0億円を上回った。売上高は市況が回復遅れにより計画を下回った。一方、営業利益は高収益率の製品の出荷が重なったことから計画を上回った。

　併せて、25.3期～27.3期を対象とする中期経営計画を策定したことも発表した。最終年度の数値目標として、営業利益90億円、ROE（自己資本利益率）8％をめざす。株主還元については、配当性向からDOE（株主資本配当率）3％目安へ変更し、機動的な自己株買いも実施する方針。
　
　また、中計期間中の新中計では収益性、投資効率が高い事業へ設備投資や人的資源を集中的に投下し、事業ポートフォリオを組み換え、高収益な企業へ変革するための構造改革を実施するとしている。