個人投資家が1億円を作る方法とは? 近年AIを投資に生かす動きが本格化。AI投資の第一人者、関西学院大学大学院の岡田克彦教授の
最新著書「Yahoo! JAPANのビッグデータとAIが教える21世紀の投資戦略」は、
AI投資の全てがわかりやすく書かれています。
今回の特集では、大きく変わろうとしている投資の最前線を全4回でお伝えします。

AIを活用した投資信託は?

【第三回】話題のAI投信を大胆比較!編

国内で運用されている投資信託は、6100本超!

現在、国内で何本の投資信託が運用されているのかを知っていますか?その数なんと、6100本超!東京証券取引所に上場している会社3600社を、はるかに上回る投資信託が存在しているのです。
そもそも、そんな多くの中から投資すべき投資信託を選ぶのは至難の業ですし、【第一回】「投資家心理」をAIで読み解け!編【第二回】AI投資ってどんな仕組み?編で、取り上げてきた「AI投信」に、自分の大切な資金を投じていいのかと、半信半疑の方もいるはずです。
そこで今回は、投資信託分析の第一人者である、経済ジャーナリスト 鈴木雅光氏が算出したデータを基に、「AI投信」の実力を、4つの条件別に診断し、今、話題の投資信託を大胆比較!買うべき投資信託が何か を一緒に考えていきましょう。

比較対象は、この5つの投資信託!

国内の投資信託6100本超のうち、「AI投信」はわずか数本と少なく、まだ黎明期です。しかし、海外のヘッジファンドの中には、 AIを活用して利益を上げている運用会社もあるとされ、近い将来、日本でもAI投資が一般的になると考えられています。
そこで今回は、日本株を中心に運用している「AI投信」2本と、「ロボットの判断を基に運用を行う投資信託」1本、AIやビッグデータに関連した事業を行っている企業、 いわゆる「AI関連銘柄に投資している投資信託」1本、従来通りの「ファンドマネージャーやアナリストの投資判断で運用されている投資信託」1本の、合計5本を比較してみます。

比較する5つの投資信託商品

条件.1 相場の上昇局面で強いパフォーマンスを発揮する投資信託

まずは、稼ぐ力を比較してみましょう。投資信託は、プロやAIに運用してもらうのですから、個人で運用するよりもいい結果を求めるのは、当然です。
日本株を中心に運用している投資信託の多くは、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価をベンチマークに設定しています。運用会社は、そのベンチマークを長期的に上回る成績を上げることを目指して運用していますし、投資する私たちにとっても、ベンチマークを上回っていれば、いい投資信託だと判断できる目安のひとつになります。
そこで、TOPIXが直近高値をつけた週からさかのぼった半年間のパフォーマンスを、週間ベースのデータで、5つの投資信託を比較してみます。
なお、TOPIXが高値をつけたのは、1月23日ですが、その直後から下落したため、週の終値で比べると、その前の週(1月15日から始まる週)が高く終わっています。今回は、週間ベースで比較するため、1月15日から始まる週を高値としています。

さて、2017年7月24日の週の基準価額を100として計算すると、2018年1月15日の週のTOPIXは116ポイントとなり、この数値を上回ったのは、AI投信の「Yjamプラス!」(119ポイント)と、 AI関連銘柄に投資している「ジャパンAI革命」(同119ポイント)、そして従来型の投資信託「ひふみ投信」(124ポイント)の3つでした。
中でも、話題の投資信託「ひふみ投信」はさすがの高パフォーマンス。人気を集めている理由がわかります。しかし、「Yjamプラス!」と「ジャパンAI革命」も大健闘!ベンチマークであるTOPIXを上回るパフォーマンスをたたき出しています。
その一方で、AI投信の「日本AI(あい)」は101ポイントと、約半年間、ほぼ横ばいで推移していたことがわかります。これは、運用方法の違いが背景だと考えられますので、その理由も含めて、条件.2「下落局面に強い投資信託」で説明しましょう。

条件.2 下落局面に強い投資信託

逆に、下落相場でのパフォーマンスはどうでしょうか。投資の基本は、「損小利大」です。相場は、暴落することもありますが、できれば、損をより小さく抑えてほしいものです。
そこで、TOPIXの直近高値をつけた週を起点に、トルコリラの急落や米中貿易摩擦悪化懸念を背景に、全体相場が下落していた2018年8月20日の週のTOPIX(89ポイント)と比較してみましょう。歴史の浅いAIファンドを比較するため、 上昇局面に比べ、比較した期間に一カ月ほどの違いがありますが、あらかじめご理解ください。

まず、条件.1の上昇局面でのパフォーマンスがあまり良くなかった「日本AI(あい)」の下げが、94ポイントと小幅にとどまっているのがわかります。これは、この投資信託が、株式の買いと同時に、 株価指数先物を売建てる(下落相場で利益がでる)という戦略をとっているため、上がりにくく、下がりにくい特徴があるからだと考えられます。
そうだとすれば、特殊な戦略ではなく、TOPIXと同程度の下げに踏みとどまった、「ひふみ投信」と「Yjamプラス!」、「カブロボファンド」は健闘したと言えそうです。
しかしながら、上昇局面で強さをみせた、AI関連銘柄に投資している「ジャパンAI革命」(88ポイント)は、わずかながらTOPIXのパフォーマンスを下回ってしまいました。 上昇局面でも、下落局面でもボラティリティ(変動率)の大きな投資信託なのかもしれません。

条件.3 「運用資金が増え続けている」投資信託

株式市場で、出来高や売買代金が注目されるように、投資信託の運用資金である「受益権口数」が、人気を図るひとつのバロメーターです。
受益権口数は、投資信託の受益者が保有する口数の合計で、投資信託の購入や解約の際の取引単位のことをいいます。 一般的に、「純資産総額が増えている投信を選ぶ方がいい」と言われますが、この純資産総額には、組み入れ資産の評価損益も入っているため、投資家による資金の純流出入を単純に比較することは困難です。
そのため、「投資信託を選ぶ際には、この『受益権口数』が増えているものを選ぶ方が安心です。なぜなら、解約が増えて、「受益権口数」が極端に減ってしまうと、運用会社が運用難に陥いるのと同時に、運用途中で償還されてしまうリスクが高まるからです。ただし、受益権口数は公表されていないため、 投資信託分析のプロが発信している記事や情報を参考にしてください」と、投資信託分析のプロである鈴木氏は話します。
さて、その「受益権口数」の推移を見てみましょう。

2017年7月24日の週を100とした場合、AI関連銘柄に投資している「ジャパンAI革命」は、695ポイントで、この間に6.95倍に増えています。 しかし、運用開始時点の受益権口数が極端に少なかったため、この数字になったとみられます。
また、「ひふみ投信」(167ポイント)も、契約者の多くが積み立て型で投資しているため、「受益権口数」は緩やかに増えていくのが自然です。
そうだとすれば、「受益権口数」が順調に増えているのは、AI投信の「Yjamプラス!」です。その一方で、「カブロボファンド」と「日本AI(あい)」に至っては、残念ながら減少しています。

条件.4 「コスト」が低いこと

「投資コストが低いこと」も、投資信託選びの重要な条件です。長期的に投資したいと思っている方ならなおさら、わずかなコストの差も、 将来の利益の差につながります。この「投資コスト」は、ファンドマネージャーなどの高報酬の人件費を必要としない、AI活用型の投資信託は低く抑えることができると言われることもありますが、 実は、AI活用のためのサーバーやスーパーコンピューター、ビッグデータ取得などのための経費は膨大ですから、信託報酬が1%を下回っている「Yjamプラス!」は優秀だと言えるでしょう。
また、ファンドマネージャーやアナリストが投資判断を行っている「ひふみ投信」が、販売手数料無料と低コストを保てるのは、運用会社が販売会社を通さずに、投資信託を直接販売する形態をとっているためです。
ここで取り上げたひふみ投信以外の「販売会社を通じて販売している投資信託」の販売手数料は、3.24%(税抜3.00%)を上限として、各販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額となります。

AI投資でも、人気化しているものが出始めている

さて、シリーズを通してここまでお読みくださった投資家の皆様には、たくさんある投資信託がみな同じではなく、特徴や運用状況に違いがあることがお分かりいただけたのではないかと思います。 また、運用期間が短く、まだ黎明期であるAI投信の中にも、信頼を集める投資信託が出始めていることも、ご理解いただけたのではないでしょうか。
もちろん、話題の従来型の投資信託にかなわない箇所もありましたが、AIは人間をはるかに上回るデータを取り込み、日々進化しています。 囲碁や将棋で、プロがAIに勝てなくなってしまったように、投資の世界でも、AIが活躍する日はそう遠くないでしょう。
生まれて間もないAI投信を比べるため、今回は短期間の比較となりましたが、資産形成はあくまで「長期的」かつ「安定的なリターン」が基本です。 そこで次回は、投資の基本である「長期投資」を軸に、個人投資家がAI投信で1億円を作ることができるのかどうかを、シミュレーションしたいと思います。

  • 岡田克彦
    AI投資について教えてくれた先生
    岡田克彦 Katsuhiko Okada
    関西学院大学大学院経営戦略研究科・教授
    (株) Magne-Max Capital Management社CEO
    1963年、兵庫県に生まれる。関西学院大学大学院経営戦略研究科教授。
    行動経済学会会長。
    Magne-Max Capital Management社CEO。ワシントン大学大学院でMBAを取得。 神戸大学大学院博士後期課程修了。博士(経営学)。 モルガン・スタンレーとUBS証券でデリバティブ・トレーディングと資産運用に従事。 その後、シンガポールでヘッジファンド運用会社を共同経営したあと、研究活動に主軸を移す。
  • Yahoo! JAPANのビッグデータとAIが教える21世紀の投資戦略
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記事提供:内田まさみ