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投稿コメント一覧 (180コメント)

  • 日本時間5月18日1:58
     ブレント 52セント安 72.10ドル/バレル
     WTI 5セント安 62.81ドル/バレル

    本日は海外の機関の声を拾ってみました。


    (1) バンク・オブ・アメリカ
      「アメリカシェールの伸びに注目が集まっているが、OPECプラスの生産が下がっていることは特筆すべき。生産調整の始まる昨年11月から今年4月迄OPECプラスの生産量は230万バレル/日減少したが、ベネズエラとイランだけでも84万バレルの減少だ。対照的にここ数ヶ月原油需要の伸びは急速に頭を押さえつけられている」
      「今後価格がどこまで行くのか?当社の見解では世界経済のサイクルがキーとなる。貿易戦争が消費センチメントを傷つければ、製造業で生じる弱さがサービスの足を引っ張るだろう」
      「景気が世界的に落ち込めば、ブレントは50ドル/バレルまで落ち込むと見る。反対に米中間でディールが結実すれば、景況感はものすごい勢いで反転し、ドル安と力強い世界経済成長をもたらすだろう。その結果ブレントは90ドルまで上昇する」

    (2) ING
      イランのタンカーが自国の湾から出航していることから、「イラン原油出荷ゼロ」を文字通り達成されたとは言えない。
      即ち、闇取引原油が存在する。

    (3) ロング・リーフ・トレーディング・グループ
      短期的には、米中間関税率引上げの応酬から生じる需要減効果が、中東地政学リスクによる価格押上効果を上回り、原油価格下落が生じる
      アライアンス国を含めたOPEC総会が近づくにつれ、協調原産継続が決まるのか否か、トレーダー達の見方が変化するとともに原油価格のボラティリティも上がることになる。

    <付>
    OPECの総会は元々4月に予定していたものを、今年6月末を期限とする原油生産調整継続可否を判断するには尚早との判断で6月25~26日に延期された。
    しかし、今週末にOPECはアライアンス国を含めサウジで外相会議を行い、生産調整に対する各国の実施状況の評価と今後継続可否の推奨を決定するとされる。

  • 2038には関係なく恐縮ではあるが、ここで皆さんとお会いしたのも何かの縁(感謝しております)。

    日本株について良い話が出ているので紹介。
    この手の話がアメリカのサイトに出ると、個人的経験では、株価は上がるので・・
    少々長いことを先んじてお詫びいたしますとともに、お付き合い頂ければ幸いです。

    以下本文・・・


    モルガン・スタンレーが今週のレポートで、日本株は「稀に見るほど安い」「数多くの側面で日本市場はアメリカ市場と正反対のイメージを抱かせる。日本株は戦略的に売られ過ぎとなっていて、嫌われている。更に、過去と比較しても平均的なバリュエーションもかつてないほど低い」としていて、2020年6月までにTopixが最大15%上昇すると予測する。

    日本株同様、ヨーロッパ株も評価は低いのではあるが、「トランプの自動車部品関税課税延期は「投資家心理をヨーロッパよりも日本に振り向ける効果が大きい。というのも投資家は数ある世界証券市場でバリュエーションの安い市場に資金をローテーションしやすいからだ」とする。
    更に「ヨーロッパも日本も嫌われていて過小評価されているが、当社は日本の方が収益性に可能性が高く、利益率工場のストーリーも感じられ、売られ過ぎ感もより高いように感じられるので、日本を選びたい」と続ける。

    日本経済は貿易にしても生産にしても中国の影響を受けやすく、取り分け米中貿易論争に巻き込まれやすい。
    それでも、モルガンは日本の企業収益見通しを薔薇色に描き、中国経済が何らかの形で上向けば日本企業に朗報となることは十分ありえるとしている。
    「企業収益性の見通しは構造的に上昇トレンドにある。」とし、「中国の経済成長見通しが上方修正されれば、日本企業の収益上方修正も十分ありえ、消費増税延期も経済全般を上向きにするとともに企業収益性向上を更に拡大する」としている。

    尚、アメリカについては「収益率がピークを打ったことと、バリュエーションが高過ぎなこと」から「アンダーウェイト」としている。

  • 日本時間16日21:57
     ブレント 96セント高、72.73ドル/バレル
     WTI 84セント高、62.86ドル/バレル

    (1) 15日のアメリカ政府発表の全米ガソリン在庫は112万バレル減で事前予想の3倍以上の減少。在庫量としては昨年11月以来の少なさ

    (2) サウジは14日に攻撃を受けたパイプラインを15日には再稼働。 

    (3) OPEC並びアライアンス国は今週末、サウジの都市ジッダで会議を開催。生産調整延長継続へのヒントが出されるか期待。

    (4) シティはレポートで「中東の勇ましい話でマスコミが賑わい、投資家は懸念を募らせたままなので、ブレントはここ最近の70~73ドル/バレルの壁を乗越えることは確実ではないか」。

    (5) 15日、アメリカ政府はイラク、バグダットの大使館からスタッフをヘリコプターで退去させたが、否応にも高まる中東地政学リスクが意識され、原油価格は上方気運にある。

    (6) エクソン・モービルもイラクからの人員引上げが報じられているが、イラク石油相はこれを否定している。

    (7) サウジは現地時間16日にイエメンのフーチ派によるドローンでのサウジ採油施設攻撃はイランが指示したものとして非難し、外務大臣がフーチをイラン革命防衛隊の「隠された部分」と評した。

    (8) アジアから中東へ向かう船舶には攻撃を受けるリスクが高まったので、海運保険料が高くなることも予想される。

  • 日本時間16日午前9時6分

    ブレント 3セント高、71.97ドル/バレル
    WTI 23セント高、62.24ドル/バレル

    (1) アメリカ政府発表先週末全米原油在庫は540万バレル増。アナリストによる事前予想は80万バレル減だった(前回「80万バレル増」としましたが、正しくは「減」でした。訂正とともにお詫び申し上げます)。
      全米原油在庫の結果について市場の反応は薄く、ブレント、WTIとも値を下げない。

    (2) ガソリン在庫は予想以上の減少だったとアメリカ政府。

    (3) 今回の原油在庫増は輸入量が多かったため。しかし価格低下につながらず、中東地政学リスクがより重視された。
      スイス銀行UBSによると、「中東は全世界原油供給量の3分の1を賄い、供給能力に余裕があるのも中東だけ。それだけに市場は、中東の原油インフラへの如何なる攻撃に対しても敏感にならざるを得ない」。
      同社はブレントが75ドル/バレルに向かうとする。

    (4) 15日、アメリカ政府はイランによる支援を受けた勢力の危険性が高まったとして、イラクにいる外交官に緊急性を要しない限り撤退を命じた。
      イランが在イラク米軍と何らかの問題を起こせば原油価格急騰につながる、とされる。

    (5) 15日、国際エネルギー機関の発表。
     ① 2019年原油需要増加量は130万バレル/日(90万バレル/日下方修正)。
       昨年の需要増加量も7万バレル下方修正し120バレル/日とした。
     ② 今年の需要増鈍化の背景は、エジプト、インド、インドネシア、ナイジェリア、ブラジル、中国、日本の消費伸び悩み。
     ③ 中国、インド、ロシアなど非OECD加盟国の需要は93万バレル/日増加、OECD加盟36ケ国は30万バレル/日減少。
       但しアメリカは伸びる。
     ④ 4月の世界原油供給量はイラン、アゼルバイジャン、カナダ主導で30万バレル/日減少。
     ⑤ 非OPEC産油国原油供給量は昨年280万バレル/日増加に対し今年は190万バレル/日増加。
       イラン原油の市場からの撤退、サウジ生産調整継続が原因。
       生産に柔軟性があるのはむしろアメリカ。
       イラン原油欠落分の補完役はむしろアメリカ原油とする。
       アメリカ原油産出量は昨年220万バレル/日伸び、今年は170万バレル/日。

  • 日本時間15日午後4時48分
     ブレント38セント安、70.86ドル/バレル
     WTI60セント安、61.18ドル/バレル

    (1) 水曜日はアメリカ政府から先週末時点での全米原油在庫が発表されるが、14日はそれに先立ち、民間団体アメリカン・ペトロリアム・インスチテュートから推定値が発表。全米原油在庫は860万バレル増の4億7,780万バレルでアナリスト事前予想80万バレル増を大きく上回った。ガソリン、ディスティレートも増加と見られている。

    (2) 仮にアメリカ政府発表が原油在庫となれば原油価格上昇を抑える方向に働くかもしれないが、イランvsサウジの覇権争いを背景とする中東地政学リスクとの綱引きとなるだろう。

    (3) 12日以降サウジ船舶並び採油施設への攻撃が発生し、米軍は駐イラク部隊に脅威が差し迫っている可能性がある、としている。

    (4) 14日OPECは今年の世界原油需要が想定以上のものだと発表。全米原油生産の伸びはあるものの、OPECが増産しなければ需給が引き締まることになると指摘。

    (5) 中国の工業生産は、3月は4年半振りの高水準だったが、4月は5.4%で予想以上に減速。米国との貿易摩擦が高まる状況下から更なる刺激策が期待される。

  • 昨年の今頃~6月頃は売ったり買ったり。

    年初の大荒れ相場が落ち着いた頃、2,477円で再参戦。

    以降、買値を下回ることは少なかっただけに、連休後の値崩れ、取り分け、昨日今日の回復ピッチの遅さには心配が残る。

    良い銘柄と信じており、この辺での買増も視野に入れているが・・・
    それ以上に、早期の回復を期待したい。

  • 前場は若干ヤキモキしましたが、後場は概ね良好。

    昨日の下値からすれば、1,600円が下値抵抗線として意識されていると思う。
    今後外部環境はドタバタするでしょうが、基本ホールド、大きく下げれば買い増し・・・と行きたい。

  • 日本時間14日23:55、ダウ195.72ポイント高。日経平均先物は21,100ですが、まあ明日は大丈夫でしょう。
    再び1,900円オーバー、そして2,000円を目指すのではないか?と・・・

    本日買増せれば・・と若干悔しいところではあります。

  • 日本時間14日23:15前後
     ブレント 67セント高、70.79ドル/バレル
     WTI 54セント高、61.58ドル/バレル

    (1) 現地時間14日朝、サウジのリヤド近郊にある二つの採油施設が爆装したドローンにより攻撃を受けたとの報が伝わると、原油価格上昇。

    (2) サウジ石油相は今回の事件を「テロリズムの行為」であり、「つい最近起きたアラビア海での船舶攻撃に続き、このような事態が生じた事はサウジアラビアだけではなく、世界原油供給保障並びに世界経済をも標的にする行為だ」と評した。但し同相によれば原油生産に支障はないと言う。

    (3) サウジ国営企業アラムコによれば、同社ヨーロッパ向けパイプラインに損傷はなく、人的被害もなかったと言う。

    (4) 現時点でサウジは犯人を名指で指摘していないが、現地時間14日イエメン反体制フーチ派の運営するTV局が、同派軍幹部の発言として「サウジの重要施設をドローン7機で攻撃した」と発表。これに対してサウジ石油相は「これ等の攻撃で我々がイランが後押しするイエメンフーチ軍を含むテロ勢力と向き合うことが重要だと判明した」と述べた。2015年初めからサウジはイエメン正規政府支援の為同国に軍事介入し、フーチとの軍事衝突をしている。

    (5) アメリカ高官は匿名で、前回のサウジ船舶も含め一連の襲撃がイラン若しくはその関連性のある者の仕業との見方を示した。

    (6) イランは事件への関与や事前認識を一切否定し、独立調査を求めた。

  • ストップ安とは・・・ね。
    第1四半期決算が「本社移転で固定費が増加したから利益大幅未達」なんて・・・言い訳にならない・・と市場から言われたようなもの。

    恐らく、アナリスト達は「本社移転は(2018年度決算発表時に公表した)今期見通しを作成していた時点か発表した時点では分かっていたはず。なぜ、その費用を見通しに含めなかったのか?こんな調子で作った見通しでは精度を欠く。第2四半期には『移転費用が重石で下方修正』と言い出すのでは?」などと思っているのではなかろうか?

    一方、前期々末決算時にはそれ迄努力して圧縮した有利子負債を今四半期で僅かとは言え増やしているのも気になる。

    個人大株主が経営から抜けたことも、こうした経営計画作成姿勢や資金管理の考えで他の取締役と考え方に齟齬があったのでは?と疑いたくなる。

    少なくとも、第2四半期には上半期見通し通りの利益を上げて頂きたい。
    下方修正などしないで済む数字を出してくれるよう願うばかりだ。

  • 日本時間5月13日22時30分頃、ブレント72.41ドル/バレル(1.79ドル/バレル高)、WTI63.15(1.49ドル/バレル高)。

    (1) サウジタンカーが攻撃を受けた事は中東原油の供給上の懸念として市場から受け止められている模様。

    (2) 米中貿易摩擦の高まり(中国も報復関税発表)は景気減速⇒原油需要減退と働くが、中東情勢は以上のインパクトとして受け止められている。

    (3) 2019年第1四半期、貿易摩擦当事者である米中両国が世界原油需要に占める割合は34%と国際エネルギー機関発表。

    (4) アメリカ政府発表によると、米中貿易摩擦の影響でヘッジファンドのWTIロングポジションはここ1ヶ月で最低水準。ブレントについては買建玉残が7ヶ月振りの高い水準となっている。

    (5) 5月10日までの週では、全米リグ数は2件減り805件。掘削企業のコスト意識による。リグ数減少は将来のWTI生産量増加に鈍化効果が見込める。

  • サウジの報道によると、現地時間昨日朝、ペルシア湾に向かう同国タンカー2隻がUAEの岸壁で、攻撃を受け損害が出たそうな。

    幸い、UAE国営放送、外務省は、人的被害や燃料や化学物質の流失はないとしている。

    イランを巡りきな臭い状況なので、原油相場に影響が出ても・・と思い、2038を見てましたが・・・

    個人的には、先週末の値を超えない値動きの鈍さに、何か他に因子があるのかと疑い、買うことを躊躇しました。
    ひょっとしたら、明日の朝ドカンと騰がって始まるのでしょうか?
    そうなったら、本日買わなかったことを後悔します・・・。

  • 週末に第1四半期決算が出た。
    半期、通期とも見通しに変更はない。
    進捗率は第2四半期見通に対し、売上は48.1%だが、利益は7.0%。

    アルベルト 第1四半期決算
     第2四半期見通実績比較(百万円)
           第2Q見通  第1Q  第1Q
           (累計)   実績  進捗率
    売上高    1,100    530  48.1%
    営業利益    100 _   20  20.0
    純利益_     85     6 _ 7.0
    EPS_     26.09 _  1.96

    売上高    2,400    530  22.0%  
    営業利益    360 _   20 _ 5.5
    純利益     310     6 _ 1.9
    EPS_     95.14 _  1.96

    売上原価を変動費、販管費を固定費に見立て、損益分岐点を求めると、今四半期は5億円弱と売上高の94%となった(前年同期は89.2%)。
    実際、販管費率は前年同期比8.0%増えたが、粗利のそれは5.5%に留まった。
    会社は「将来にわたる人員増加やセキュリティ強化に備えて本社移転を2019年1月に実施し、一時的なものを含め費
    用が増加」としている。


    アルベルト 第1四半期決算
    ① 損益項目前年同期比(千円)
           FY2018 _ FY2019 _ 増減率
    売上高    317,419  530,878  +67.2%
    売上総利益  185,697  339,866  +83.0
    販管費    165,670  319,772  +93.0
    営業利益_   20,026 _ 20,093 _ +0.3
    純利益_    19,361   6,370
     粗利益率   58.5%   64.0% _ +5.5
     販管費率   52.1%   60.2% _ +8.0
     営業利益率_  6.3% _  3.7%  △2.5
     損益分岐点 283,186  499,490  +76.4 
     損益分岐点÷売上高
            89.2%   94.0% _ +4.8

  • スタートアップ企業は利益以上に資金繰りに悩み勝ちだが、ALBERTは前期末に現金預金残から金銭債務を差し引いたキャッシュポジションを改善した。
    つまり、2017年末ネットキャッシュポジション6億9千万円⇒2018年末14億4千7百万円となった。
    しかし、今四半期は、本社移転や自己株式購入のため、前期末にはなかった短期借入金5千3百万円、長期借入金1億6百万円が発生。
    その結果、ネットキャッシュポジションは13億4千2百万円となった。


    アルベルト 第1四半期決算分析(千円)
    ② キャッシュポジション推移
                    ネット・キャッシュ
         現金預金  有利子負債  ポジション
    2017/4Q 2,678,581  1,988,159    690,422
    2018/2Q 3,049,863  1,988,159   1,061,704
    2018/4Q 2,892,962  1,445,934   1,447,028
    2019/1Q 2,948,445  1,605,934   1,342,511


    ③ キャッシュポジション明細(千円)
          FY2018_Q1 FY2019_Q1 増減率
    ネット
    キャッシュ  597.863 1,342,511  +114.5%
     現金預金 2,586,022 2,948,445 _ +1.9
     短期借入金  -    53,328   NA
     一年内償還予定新株予約権付社債
            - _ 1,445,934   NA
     長期借入金  - _  106,672   NA
     新株予約権付社債
          1,988,159   -  _  NA

    ④ 運転資本前年同期比(千円)
           FY2018 _ FY2019   増減率
    運転資本合計 229,012  349,691 _ +52.7%
     売上債権  235,220  355,344 _ +51.0
     棚卸資産   4,542   2,518  △44.5
     買入債務_  10,750   8,171  △23.9

  • >>No. 980

    >売上の伸びに比べ営業利益の伸びが低いのは・・・利益率低下よりも・・・買収後の固定費増加効果が残るためと思います。


    「利益率の低下」の部分は「粗利益率の低下」に訂正します。


    失礼しました。

  • >>No. 416

    >>「旬は過ぎてる」

    まさに言い得て妙!

    昨年の第1四半期以来、決算発表毎に10%以上株価を落としていることから、市場は評価修正を行っている。
    決算の度に10%の下方修正をしていたわけではないのだし。

    7453の比較対象とされがちな8227と10年間チャートを一緒にすれば、下図のように、7453がここ数年高い評価を受けたことが分かる。
    勿論、EPSの違いから株価の違いが出たことも否めない。

    しかし、以前にも申したとおり、7453は株価2万円でもPER16倍強。
    しまむらのPERはせいぜい12.58倍。

    市場からの評価はPERで測定されるから、会社が「旬」を取り戻すべく策を打たないのであれば、しまむらと同じPERを付けられるのはそう遠くない将来のことだ。

    「旬」を取り戻す策とは何か?
    優待だとか分割と言った小手先ではなく、株を持っていることに株主・投資家がワクワクできるような夢を発信することだ。
    具体的に何をするべきか?はPERの高い企業のIR資料でも拝見して会社の方々にお考え頂きたい。

    「旬」を取り戻す動きがあってから、買うべき株であって、今は落ちるナイフでしかないと思う。

  • 中国の国営石油化学企業シノペックとCNPCが、アメリカ金融界からの締め出しを恐れ、5月のイラン原油積み込みを断念した模様。

    中国は47万5千万バレル/日をイランから輸入していた。

  • 米中関税摩擦に楽観論が出て、日経平均が上がった(中国は東京以上に上がっている)、センチメントが上がれば7725も敏感に反応する・・・と言ったところではないでしょうか?

    かつては2,500円も行った銘柄です。
    ネガティブな外部要因がなければ、2,000円トライの動きなどすぐに再燃するでしょうし、3,000円くらいの目標株価が証券会社からバンバン出て来るのではないでしょうか?

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