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投稿コメント一覧 (1723コメント)

  • PBRがそこそこ高いのに
    直近3ヶ月の成績が
    その前の3か月よりも下がった。

  • JVCが持っていたZ株が
    どこへ行ったのか
    明らかにされていない。

    もし、Z社の金庫株になっていれば
    公募株の一部として
    使うのではないかと。

  • 健康保険組合員数は
    家族を入れて3000万人。
    夫・妻・子供1~2人として
    夫だけが受けるとして
    その何割かだけが受けるとしても
    かなりの数。
    自営業者も加えたらすごい数に。

    尿1滴の会社の株を持てたら
    言うことないが・・。

  • 尿1滴の会社が今の規模で
    上場するわけがない。
    日立と共同で作っている機械を
    もっと増やし、人も増やし
    さらに大きくなってからでしょう。

    ここはZの株を持っているわけで
    いくらか処分すれば、尿1滴の増資に
    応じられる。

    微々たる出資云々は
    意味があるとは思えない。

  • ZMPは5/31に公告を出した。
     内容は、株式譲渡制限を設定したので
     7/2までに株券所有者は提出せよ。

    譲渡制限は上場時に外すとして
    今は株券を管理下に置いている。
    (要は誰が何株もっているのかを100%管理している)

    要は、上場前に
    未公開株による詐欺行為が起きないようにする為
    としたら理にかなっている。

    そろそろ動きが出てきても
    と期待。
    売上高の伸び率が凄ければ
    ここは化けるかも。

  • ここは
    仕手性がかなり高い。
    大型株を買う時のような
    理屈を持ち込んでも
    無意味に思う。

  • 匂いと受容体の対応関係を解析! ―高感度匂いセンサ開発の期待―
    2014.4.23九州大

    この論文の時にはガンに使えるという
    発想はなし。当時、ガンのにおいがわかる犬
    というニュースがあり、それを聞いた友人の医者が
    犬でわかるなら線虫ならどうなんだと話をもちかけた。

    2015.3月線虫を用いて尿から安価・高精度にがんを検出する技術を開発
    と発表。

    2020.1月から実用化開始。

    当たり前だが
    線虫を遺伝子レベルまで解析した上での論文。
    中学生の観察日記ではない。

  • 健診と検診は別物。

    健診の中でがんが見つかる場合も
    あるけれど、大抵はそこそこ進行している。
    要は目視できるレベルの大きさになっている。

    健診ではない検診を受ける人が少ない現状を
    尿1滴が変えるのではないか。

    超初期治療が可能になれば
    がん治療にかかる国の医療費は激減する。
    もちろんがん治療を受ける本人も恩恵を受ける。

    血1滴対尿1滴の戦いが始まるかも?

  • 血1滴のは東レが申請中で
    認可され次第販売するでしょう。
    でも、数万円と言っている。
    人間ドックとか、がんの1次検診センター等での
    使用でしょう。

  • 医学者が考えたのが血1滴で。
    生物学者が見つけたのが
    アプローチが全く違う尿1滴。
    しかも、この研究成果は世界でここだけ。

    上場するまでには
    増資をして、そのお金で自動処理機を増やす
    必要が出てくる。つまり
    尿検体の処理能力を上げてからの上場。
    増資はここが絡んだファンドが
    引き受ける。

    需要規模、ここの出資規模
    どっちも現状以上に大きくなると思う。

  • 血液1滴で
    の方法は現状では数万円かかるらしい。

    落谷氏は、人間ドックなどの健診で受けられるように関連機関などと話を進めているという。当面は数万円の費用がかかりそうだが、将来は公的保険が適用されて安くなる可能性もある。

  • 市が行う検診
    個人負担は確かに安いが
    正直、がん発見精度は低いと言われ
    気休めみたいなもの。
    あれだけのスタッフを引き連れて
    公民館へやってきて
    しかも年に15回くらい来るので
    市(国)の負担金はすごいだろうな。

  • 2017年4月24日

    日立製作所と九州大学発バイオベンチャーのHIROTSUバイオサイエンス(ヒロツバイオ)は、「線虫」を用いた癌の早期診断法「N-NOSE」の実用化に向け、日立が開発した線虫癌検査自動解析技術を活用した診断法での共同研究を開始すると発表した。世界的に癌患者数の拡大が見込まれる中、低コストで大量の検体を扱える自動解析装置を組み合わせた癌診断法を開発し、日本発の技術でグローバル展開を目指す方針。ヒロツバイオ代表取締役の広津崇亮氏は、18日に都内で開催した記者発表会で、「(N-NOSEが)10年後には年間13億人が受ける検査になると考えている。それには、自動解析装置による解析が必須となる」と意欲を示した。

     N-NOSEは、嗅覚に優れた線虫「Cエレガンス」を用いて尿中の癌の匂いを識別する技術で、線虫が匂いに対して示す走性行動を利用している。尿を用いるため、簡便に測定でき、検査時の患者の苦痛がないのが特徴。癌の早期診断法の実用化に向けた臨床研究を実施しており、中間解析では癌患者の尿検体105サンプルで感度93.8%を示し、癌の早期発見が期待できる結果が得られた。広津氏は、「2019年末から20年初めには実用化を考えている」と述べた。

      要は、計画通りに進んでおり
      計画通りにグローバル展開されるでしょう。

  • 「液晶用ガラス基板加工」
    投資の対象としては
    ずいぶん弱くなったと思います。

  • >>No. 274

    ※米国では、 SASプロバイダーとして、Google、Federated Wireless、Amdocs、Comsearch、CTIA、Keybridge、 Sony、Rivada Networks、Nokia、Fairspectrum、RED Technologiesが認定されている。(三菱総合研究所の資料より)

  • このたび、2018年11月の犯罪収益移転防止法施行規則の改正により可能になった、オンラインで完結する本人確認方法(e-KYC)を実用化し、「LINE Pay かんたん本人確認」を開始します。ユーザーが「LINE Pay かんたん本人確認」をご利用するには、「LINE」アプリ内から必要情報を入力のうえ身分証の撮影データをアップロードします。続いて、指示に沿ってスマートフォンのカメラで身分証と自分の顔を撮影することで、送信された情報をもとに「LINE Pay」側で本人確認書類との照合をおこない、最短で数分ほどで確認が完了します。LINEのキャラクターの指示にしたがって操作することで、楽しくより簡単に本人確認できるようになっています。また、できるだけ多くの方に利用していただけるよう運転免許証、運転経歴証明書、日本国政府発行のパスポート、在留カード、特別永住者証明書、マイナンバーカードの幅広い身分証に対応します。

     本人確認の方法は、LINEが始めたこの方法と日本通信のSIMを使う方法
     しかない。
     PayPayで3万円以上支払う時、身分証を見せてくださいと言われる。
     
     モバイルで高額、送金となると本人確認は必須である。

  • プライベートLTEは、限定されたエリア内という制限はあるものの、免許を持たない事業者であっても敷設することができる。つまり、土地の所有者や利用者が基地局の設置場所を自由に決めることができる他、ネットワーク構築に必要となる通信設備やSIMもメーカーなどから調達することが可能だ。プライベートLTEとはいわば、「LTEを用いたWi-Fiネットワーク」のようなものだと考えると分かりやすい。しかし、当然のことならが両者には大きな違いがある。
     Wi-Fiは、もとより構内での無線利用を目的としているため、電波の届く範囲が数十mと狭いものの、大容量データを送受信しても通信料金が発生しないことから、さまざまな場所で活用されている。しかし、LTEと比べるとセキュリティ面に課題があったり、あるいは、通信状況が不安定になる場合もあったりするため、ミッションクリティカルなユースケースにおいては、Wi-Fiの全面的な利用には不安を伴う。
     これに対してプライベートLTEは、そのようなWi-Fiの「通信料が発生しない」というメリットを包含しつつ、認証にSIMを用いることで高セキュリティを、さらに公衆ネットワークを経由せず専用で利用できることから高速、高信頼、低遅延を担保できる。また、国や地域によっては、通信事業者が免許帯域をリースして、プライベートLTE設備を運用しているケースもある。つまり、Wi-FiとLTE、両方のメリットを享受できるネットワークといえる。

  • Wifiはこれからどうなるか、まずWifiの本質を見てみよう。
    Wi-Fiとは パソコンやテレビ、スマホ、タブレット、ゲーム機などのネットワーク接続に対応した機器を、無線(ワイヤレス)でLAN(Local Area Network)に接続する技術のこと。
    自宅や職場などでWi-Fiを利用するには、Wi-Fiルーターが必要となる。利便性と料金の安さに多くのユーザーが利用している。しかし、5Gの応用化とコストダウンにより、今までWifiが提供するメリットが弱体化し、将来的にはなくなる可能性もあると考えられる。(専門誌コピー)

     家庭用のWifiは残っても公共施設では使われなくなるでしょう
    との事。LTE-uは有望な方法の一つ。

  • myFinTech社には
    日本ATM社が資本参加していて
    そこが提携している銀行は30行。

    希望はある。

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