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投稿コメント一覧 (2186コメント)

  • ファミマでたまるポイント拡大 ドコモと楽天 今秋以降
    Tポイントは継続


     
    その他



    ファミリーマートは1日、従来の「Tポイント」に加えて、今秋以降に複数の共通ポイントに対応すると発表した。NTTドコモや楽天などの共通ポイントの利用者にもファミマがポイントを付与する考え。Tポイントの中核加盟社が、ほかの共通ポイントの利用者にポイントを振り出すのは初めて。

    カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が運営するTポイントでは、これまで原則、加盟社側がほかの共通ポイントを付与することを認めてこなかった。Tポイント加盟社のなかで店舗数が多いファミマが、ほかのポイントもたまるようにすることで、同様の動きが広がる可能性がある。

    ファミマは2018年12月、約1万7千店の全店舗でNTTドコモの「d払い」や楽天の「楽天ペイ」などのスマートフォン(スマホ)決済を導入した。これに伴い、ファミマの店舗で楽天やドコモのポイントを使って買い物できるようになった。ただポイントがたまるのは、決済を利用した場合に限られていた。

    またファミマは1日、7月から独自のスマホ決済「ファミペイ」を導入することも発表した。来店客がスマホ画面でバーコードを提示して、レジで店員が読み取る仕組み。ファミペイを通じて収集した利用客の購買データをもとに、将来は買い物の実績に応じて個人ごとに後払いで利用できる買い物枠を設定することも想定している。

  • 2019/02/03 05:20

    JCBなどのカードで一時決済障害 約40分間

     
    その他



    クレジットカード大手のジェーシービー(JCB)の子会社が運営しているクレジットカードの決済システムに2日夜、障害が発生し、このシステムを利用しているJCBを含む複数のカードで決済できなくなるトラブルが発生した。3日午前0時現在は復旧しているという。

    JCBによると、子会社の日本カードネットワーク(東京・新宿)が運営するカード会社と加盟店を結ぶネットワークに障害が起きた。

    同社によると同日午後9時50分ごろからおよそ40分間にわたり、日本カードネットワークを経由する加盟店の一部でカードが利用できないトラブルが発生した。

    JCBブランド以外にも、VISAやマスターカードなど他ブランドのクレジットカードなどにも影響が出たという。JCBは加盟店や顧客への影響の規模は不明としているが、カードを使った商品の購入などに広く影響が出た可能性がある。

    JCBは2017年4月にも日本カードネットワークのシステム障害の影響で一部加盟店でクレジットカードが使えないトラブルがあった。

  • 日経新聞より~♪最適な交通検索、予約も支払いも 国交省がアプリ基盤

    経済

     
     
    その他



    国土交通省はアプリ1つでマイカー以外で目的地に行く最適な交通手段を検索し、予約や決済まで完了できる消費者向けシステムの構築に乗り出す。カーシェアなどシェアリングサービスを含む様々な交通サービスがデータをやり取りする共通基盤をつくる検討に入った。2019年度に課題を整理し、20年をめどに具体的な導入計画をつくることを目指す。

  • 日経新聞より~♪1万円札の発注量、19年度は04年度以降で最少に
    キャッシュレス普及やタンス預金で

     紙幣を印刷する印刷局に1万円札を10億枚(10兆円)発注する。現在発行しているお札(日銀券)の発注を始めた04年度以降で最も少ない。買い物や飲食の代金を現金を使わずに支払うキャッシュレス決済の普及やタンス預金の広がりでお札の破損が減っているようだ。

    19年度には1万円札から千円札までの新札を30億枚発注する。1万円札は10億枚と過去最少の発注とし、18年度から2億枚減らす。日銀は4~5年に一度の頻度で1万円札を廃棄し、お札の品質を管理。お札の破損が減れば、新札の発注枚数も減る。

    ニッセイ基礎研究所の上野剛志氏は「キャッシュレス決済の利用増が今回の発注減の背景にあるのでは」という。クレジットカードの普及で1万円札の利用頻度が減り、破損するお札が減少したとの見方だ。日銀が18年11月に公表した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、「1万円超5万円以下」の買い物で、現金で払うとした回答は17年から減った。一方、クレジットカードの利用率は17年から1.4ポイント上昇し、全体の55%を占めた。

    自宅などで現金を保管するタンス預金の影響もありそうだ。第一生命経済研究所の熊野英生氏は「タンス預金などで使われていないお札が増え、新札の需要を落としている可能性がある」とみている。

  • 日経新聞より~♪ァーウェイ排除、通信会社困惑 5Gコスト増加懸念

     中国通信機器の最大手、華為技術(ファーウェイ)を排除する動きが止まらない。米司法省は米社から企業秘密を盗んだとしてファーウェイを起訴。ドイツの通信最大手ドイツテレコムも採用の見直しを検討する。ファーウェイ製品は安く、技術に定評があり欧州でも採用が広がった。各社は安全保障を重視する政府と歩調を合わせながらも、次世代の高速通信「5G」の投資が増える苦渋の選択を迫られている。

  • 日経新聞より~♪産・ルノー連合、自動運転でグーグル陣営に参画
    【イブニングスクープ】
     
    その他



    日産自動車と仏ルノー、三菱自動車の日仏連合が自動運転分野で米グーグル陣営に参画する方針を固めた。共同で無人タクシーなどを開発し、自動運転車両を使うサービスの事業化も検討する。自動運転では走行や周囲の認識に関わる膨大なデータの収集や分析が不可欠。グーグル陣営は参加する自動車大手の年間販売台数が約1600万台規模に達し、自動運転のデータ基盤の構築で一段と優位に立つ。他の自動車やIT(情報技術)大手も対応を迫られそうだ。




    イブニングスクープ
    翌日の朝刊に掲載するホットな独自ニュースやコラムを平日の午後6時ごろに配信します。
    日仏連合は米グーグル系の自動運転開発会社ウェイモと提携に向けた詰めの協議に入った。今春にも具体策を発表する。

    日産などが車両を提供して共同で無人タクシーを開発する見込み。人の移動に関わる予約や課金なども含めたサービスも検討する。移動手段を所有せず、需要に応じてサービスのように使える「MaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス、マース)」分野で広範に組む。



    日産(左)とウェイモ(AP)は共同で無人タクシーを開発する

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    日産(左)とウェイモ(AP)は共同で無人タクシーを開発する

    ウェイモは自動運転の頭脳を担う人工知能(AI)に強く、標識や地図、車や周囲の人の動きなどを認識する技術を持つ。2018年10月に米国の公道での総走行距離が1千万マイル(約1600万キロメートル)を超え、18年末には自動運転車を使った配車サービスをアリゾナ州フェニックスで実用化。自動運転の開発競争の先頭を走る。

    グーグルは車載分野のインフラを握る存在となりつつある。既に地図情報サービス「グーグルマップ」を使い、スマートフォン(スマホ)が従来型のカーナビゲーションの代替となりつつある。グーグルは世界の車メーカー向けに基本ソフト「アンドロイド」の提供を広げている。日仏連合も21年から主要車への搭載を決めている。

  • 株価は追うな企業を追え~♪
    時代は生体認証ヽ(‘ ∇‘ )ノ バンザーイ

  • 2019/02/07 08:34

    株価は追うな企業を追え~♪(*^ー^)ノ♪.
    時代は5Gに時代に~ヽ(` ∇` )ノ バンザーイ

  • No.1017

    様子見

    注目ニュース …

    2019/02/07 17:50

    注目ニュース




    安倍総理『仮想通貨に活用されるブロックチェーン技術を含め、大きな可能性がある』ビットコインなどの成長産業について国会で答弁

    CoinPost編集部 2019/2/7 注目ニュース


    理が国会で仮想通貨(ブロックチェーン)に言及
    安倍総理は藤巻議員の質問に対し、「国内ベンチャー企業が世界初のビジネスモデルに挑戦するなど、仮想通貨分野で世界でも十分に戦える企業が我が国に存在している」などと述べ、成長の可能性を研究していく必要性にも言及した。

  • >>No. 1017

    員会」とは、国会における予算審議と議決を行なうための常任委員会であり、衆参両院に置かれている。予算にかかわるすべての分野が審議の対象になり、広範な議論が行なわれるため、NHKの中継が入るなど国民の注目度も高い。
    ―名目GDPの成長率で他国に大きく遅れを取るなど、国内産業の成長が不調にある中、インターネットの次の革命とされる「ブロックチェーン及び仮想通貨」は、日本の未来の飯のタネだと考えているがどうお考えか(藤巻議員) 茂木・経済再生担当大臣
    フィンテックにおいて、仮想通貨かどうかは別として、「ブロックチェーン技術」を活かして、個人情報問題など様々なセキュリティを確保していくことは、極めて重要だ。

    同時に日本は、自動車産業では世界一だ。今後発展する自動走行におけるセンサーやカメラなどの日本の技術は重要で、次世代のモビリティもそうだ。

    また、日本の健康保険制度によって様々な情報がある。ビッグデータを活用することによって、各個人に適したケアであったり予防、医療サービスを提供できる。次世代のヘルスケアなど、様々な可能性を我が国は持っていると考えている。
    藤巻議員
    茂木大臣は、仮想通貨とブロックチェーンを分断して考えておられるようだが、コインで言えば、裏・表の関係だ。
    ―1月14日に掲載された日経新聞の記事「AGFA寡占の弊害克服」の中で、『誰もが使いたがる強力な応用サービスを開発できれば、ブロックチェーンの普及は一気に進む可能性がある。目の前にある巨大なビジネスチャンスだ。』と論じていた。現在の日本は、仮想通貨の税制問題などで発展のチャンスをブロックしているのではないか?(藤巻議員) 安倍総理
    仮想通貨については、国際的な動向を踏まえ、「暗号資産」と呼ばさせて頂きたい。

    暗号資産のような金融分野のみならず、多様なビジネスで、利便性・安全性の向上など大きな可能性を秘めていると考えている。

    先般創設した「サンドボックス制度(現行法の規制を一時的に止めて特区内で新技術を実証できる仕組み)」を活用し、とある国内ベンチャー企業が、暗号資産の流動性を高める世界初のビジネスモデルに挑戦するなど、この分野では世界で十分に戦えるベンチャー企業が我が国に存在しているのは事実だ。

    これは、しっかりと注目しなければならない。暗号資産・ブロックチェーン分野に関しては、わたくしも

  • 今日の地合いは悪そうですね?…┏(-_-;)┓ガックリ.

  • 今日の地合いは悪そうですね?・・┏(-_-;)┓ガックリ.

  • 今日の地合いは悪そうですね?…┏(-_-;)┓ガックリ.

  • DDSがブロックチェーン推進事業部を創設
    POST DATE : 2019.02.08





    ~ブロックチェーンビジネスの立ち上げ及びFIDOビジネスを加速~

    指紋認証を始めとした様々なセキュリティソリューションを提供する株式会社ディー・ディー・エス(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:三吉野 健滋、以下 DDS)は、予てより準備を進めてきたブロックチェーンビジネスの立ち上げ及び、急拡大しつつあるFIDOビジネスの加速を図るため「ブロックチェーン推進事業部」を新設したことを2019年2月8日発表いたします。

    昨今、ブロックチェーン技術は単なる仮想通貨市場に留まらず、金融分野を超え様々な分野での採用が広がってきています。また、FIDO(Fast IDentity Online)も通信キャリアや金融分野、ITサービス分野での採用が相次ぐ中、2018年11月30日に施行された「犯罪収益移転防止法」の改正により、ネットで本人確認を完結できるようになり、今後益々の拡大が予想されております。

    そこで、DDSはこのビジネスチャンスを活かすべく、ブロックチェーンに特化した事業部を創設しビジネスの拡大を図って参ります。新設部署のリーダーとして、日本マイクロソフト株式会社にてパートナービジネス開発、およびAzure関連ビジネスの立ち上げの経験を持つ外部人材を採用いたしました。その経験を活かしDDSでブロックチェーン・FIDOなどのビジネスを推進して参ります。

  • 績等の概況
    (1) 経営成績に関する分析
    ①当期の概況
    当連結会計年度におけるわが国経済は、米中間の貿易摩擦等により緊張感が高まりましたが、好調な企業収益を
    背景に緩やかな成長が持続しました。
    当社の主たる事業領域である情報セキュリティ業界においては、サイバー攻撃による情報漏えい事故や大規模な
    仮想通貨流出事件が、国内外で発生し、官公庁、企業サイドや個人を含めた社会全体で情報セキュリティ対策に対
    する関心は高まっており、また、ネット販売、ウェブサービスの利用者増加に伴い、利用者サイドにおいては、パ
    スワードにとってかわる、より安全かつより簡単な本人確認に対するニーズが拡大してきております。
    製品面においては、指紋、顔、静脈、ICカード、ワンタイムパスワード、パスワードなどサーバー認証による多
    要素認証を実現する「万能認証基盤 Themis(テミス)」、および、次世代オンライン認証規格 FIDO
    (Fast IDentity Online)の認証を利用したフェデレーションサービス「クラウド本人認証 マガタマサービス」を
    販売開始いたしました。販売面においては、案件開拓力向上のため、製品連携やSIerのソリューションとして当社
    製品が採用されるよう他社との連携を推進し、従来より行ってきた展示会出展やセミナーへの参加による販売促進
    活動においても、パートナー企業との共同出展や、パートナー企業に当社製品を出展いただくなどの活動を強化、
    継続しております。
    このような環境のなか、当社の主力事業であるクライアント・サーバーシステムEVEシリーズと指紋認証機器UBF
    シリーズを中心にしたバイオ事業については、第4四半期以降のCPU供給不足によるPC出荷台数減少の影響もあり、
    当社売上げ想定を下回ったものの、アルゴリズム事業については、海外センサーメーカーへのスマートフォンメー
    カー向けの商談がまとまり、大きく売上貢献いたしました。マガタマ・FIDO事業については、Webブラウザから指
    紋認証等で簡単にサイトへのアクセスや支払承認が可能となりうるFIDO2.0の当社ターゲット顧客層の普及遅れ、お
    よび、FIDO アライアンスの創設メンバーである米国ノックノックラブズ社様との総代理店契約締結による国内向け
    の販売について、調整が長引き、売上貢献に至りませんでした。
    また、事業環境や

  • 日経新聞より~♪IoT機器にサイバー攻撃演習 総務省、20日から
    インターネットにつながった「IoT機器」の安全性を確かめるため、総務省が20日から調査を始める。ネットに直接つながったルーターや防犯カメラなどが対象だ。IoT機器はセキュリティー対策が不十分なものが多く、サイバー攻撃の温床になりやすい。政府が企業や個人の機器に一方的にアクセスすることは世界的にも異例で、丁寧な説明が必要だ。
    IoT機器はすでにサイバー攻撃の対象だ。情報通信研究機構によると、ネットに接続している国内のパソコンや機器が2017年に受けた攻撃は1台あたり約56万件で、12年の10倍になる。防犯カメラや携帯型ルーターなどのIoT機器が半数を超える。

    乗っ取られると、悪質なハッカーに操られる。米国では16年に、10万台以上から大量のデータを送りつけるサイバー攻撃が起きた。サーバーがパンクして通信障害が発生、ツイッターやアマゾン・ドット・コムのサービスが一時的に利用できなくなった。

    多くのIoT機器はセキュリティー対策が甘い。工場から出荷された時点の「admin」「password」「1111」といった簡単なパスワードが使われている。

    パソコンやスマートフォン(スマホ)と違って性能が低く、高度なセキュリティー機能を搭載できない。問題が見つかっても、メーカーが制御ソフト(ファームウエア)を更新しなかったり、利用者が気づかずに見過ごしてしまったりするケースもある。

    「利用者はウイルスに感染したり、攻撃されていたりしていても気づかないことが多いのではないか」と東邦大学准教授の金岡晃さんは指摘する。パソコンやスマホだと、起動しなくなったり、身代金を要求されたりする。だが、IoT機器では深刻な被害に遭うことは珍しい。

  • >>No. 1345

    追伸~♪

     年の東京五輪・パラリンピックでは、悪質なハッカーたちが日本を標的する可能性が指摘されている。このままでは、乗っ取られたIoT機器が政府や企業へのサイバー攻撃の手下となりかねない。関係者は危機感が強い。

    安全性を確かめるとはいえ、ネット上の機器を無断で調べることは不正アクセス禁止法違反になる。総務省は調査に先立ち、18年5月に法改正し、情通機構に5年に限って調査できる権限を与えた。

    インターネットの住所に当たるIPアドレス約2億につながった機器を対象に、過去の大規模なサイバー攻撃に使われたパスワードの組み合わせ100通りを入力してログインできるか調べる。問題が見つかった機器の利用者には、接続業者(プロバイダー)を通じて注意喚起する。

    ネットに直接つながってはいないテレビや家電などは調査対象から外した。総務省サイバーセキュリティ統括官室の参事官補佐、後藤篤志さんは「人手で機器の内部に侵入したり、目的以外の情報を取得したりすることはない」と強調する。同省は通信内容を見るわけではないため、憲法が保障する通信の秘密の侵害にはあたらないと説明する。

    「防犯のために人の家に勝手に入るのと変わらない」。SNS(交流サイト)上では非難の声が多い。総務省は調査に関する情報を集めたサイト(https://notice.go.jp/)を開設し、理解を求めている。

    こうした調査は世界でも例がなく、海外メディアが報じた。欧米でも大手企業は専門業者にIoT機器の安全性を調べさせるが、中小企業や個人の機器は放置されている。

    立命館大学教授の上原哲太郎さんは「IoT機器は狙いやすいと悪質なハッカーたちに明らかになった状況なので、やむを得ない」と理解を示す。一方、情報セキュリティ大学院大学教授の原田要之助さんは「国がどこまで調査していいのか、線引きを設けるべきだ」と指摘する。今回の調査の成否を世界が見守っている。(大越優樹)

  • >>No. 1346

    セキュリティー
     コンピューターへの不正侵入やデータの改ざんと破壊、情報漏洩、コンピューターウイルスの感染などがないように、コンピューターやコンピューターネットワークの安全を確保すること。ウイルス対策ソフトの導入やパスワード管理、基本ソフト(OS)の定期的な更新などが基本的な対策だ。政府は2月1日~3月18日をサイバーセキュリティ月間に指定、啓発活動などを進めている。

  • 追い風に帆ですね?・・・(=^◇^=)

  • >>No. 1506

        おにぎりワッショイ!!
         \\  おにぎりワッショイ!! //
     +   + \\ おにぎりワッショイ!!/+
         
    .   +   /■\  /■\  /■\ /■\
          ( ´∀`∩(´∀`∩)( ´∀`)(´∀` )
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           ヽ  ( ノ ( ヽノ  ) ) ) ( ( (
           (_)し' し(_) (_)_) (_(_)

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