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  • デング熱(デングねつ、まれにデンゲ熱とも)は、デングウイルス(Dengue virus)が原因の感染症であり、熱帯病の一つである。

     2014年現在、実用化されている予防ワクチンはまだない。一過性の熱性疾患であり、症状には、発熱、頭痛、筋肉痛、関節痛(Arthralgia)、はしかの症状に似た特徴的な皮膚発疹を含む。治療方法は対症療法が主体で、急性デング熱にはいま起きている症状を軽減するための支持療法 (supportive therapy, supportive care)が用いられ、軽度または中等度であれば、経口もしくは点滴による水分補給、より重度の場合は、点滴静脈注射や輸血といった治療が用いられる。稀ではあるが、生命を脅かす。

     通常、人間同士の直接感染は起こらない。ただし、輸血、血液製剤、臓器移植は例外である。 デングウイルスに感染しても8割は無症状であり、それ以外も軽度の症状、例えば合併症を伴わない発熱症状が現れるだけがほとんどである。しかし、5%の感染者では重症にまで発展し、さらにごく一部では生命を脅かすこともある。潜伏期間(感染してから症状が出るまでの期間)は3日から14日であるが、ほとんどの場合は4日から7日である。このため、デング熱の流行地域から戻ってきた旅行者が、帰宅してから14日以上経った後で、発熱やその他の症状が出始めた場合、デング熱である可能性は極めて低い。子供の場合、風邪や胃腸炎(嘔吐や下痢)とよく似た症状がたびたび現れ、症状は一般的に大人よりも軽い、その一方で重度の合併症に陥りやすい。

     シンガポールなどのデング熱が流行している国々では、その感染リスクは、10,000回の輸血のうち1.6 - 6回と見積もられている。また、妊娠中もしくは出産時に、母親から子供へ垂直感染することも報告されている。その他、まれに人から人へと感染することも報告されている。

     文献に現れたのは1779年からであり、ウイルスが原因であることが解明されたのは、20世紀初頭である。第二次世界大戦以降に世界的に広まり、1960年代からその発生数は急激に増加している。現在では、110か国以上で毎年およそ5,000万人から1億人が感染する風土病となっている。その原因として、急激な都市化や地球温暖化が関与していると考えられている。








  • 2014.09.05
    【満員御礼】 DMP Computer Visionセミナー2014 開催報告 その1

    2014年8月29日、Computer Visionに興味関心のある技術者を対象とした「DMP Computer Visionセミナー2014」を開催し、定員150名のお客様にご来場いただきました。

     実はこのComputer Visionセミナーは2回目になります。昨年2013年は、6月4日に開催しました。今年は、昨年と比べると、お申込数が4倍に増えました。お申込受付開始後、早々に満席になり、会場を急遽拡大したのですが、それでもすぐに満席になりました。セミナーの申込状況からも、ここ1年で、IoTやウエアラブル、自動運転、ロボットといった分野が注目を集めるようになり、これらの分野で必要不可欠なComputer Vision技術に対する注目が高まっていることを実感しました。

     今年の技術セミナーは、基調講演として、SUBARUのアイサイトの開発に携われた実吉先生(東京工業大学)とComputer Visionの第一人者 石川先生(東京大学)、そして特別講演として、ソニーの車載向けイメージセンサーの開発リーダーである本橋氏と三菱電機のロボット開発を取りまとめている奥田氏を迎え、最新のComputer Vision関連の技術や今後のビジョンを語っていただきました。さらに、DMP、CogniVue、モルフォ、クロスコンパスより、各社の最新技術や取り組みについてお話しました。

     当日のプログラムは下記Webサイトをご参照ください。今回の技術Blogでは午前の部の概要をご紹介します。

     セミナーの一部の内容は、そのうちアイティメディア社の記者によってしっかりとした記事になると思います。今回のこの技術Blogでは、当日のセミナーの雰囲気が読者の皆さまに少しでも伝わると嬉しく思います。

    ①東工大 実吉先生からは、「衝突しない自動車のためのステレオカメラ」と題して、今後2020年に向けて普及が見込まれている自動運転技術の重要な要素技術であるステレオカメラを活用したComputer Visionに関して、SUBARUのアイサイト開発での事例を交えながら、技術のメカニズムをわかりやすくご説明いただきました。

     実吉先生は、1980年代の後半から衝突しない自動車を目指してステレオカメラによる物体認識や歩行者認識の開発に取り組まれており、20年経ってようやく技術の普及がはじまったと感慨深そうにお話されていたのがとても印象的でした。最後に、自動車に限らず、ロボットにもステレオカメラが搭載され、人間と同様の物体認識能力や周囲環境認識能力が備わるようになるだろうと、将来の見通しに関してもお話をいただきました。

     実吉先生の基調講演の後、ベンダーセッション1として、DMP 大渕から、「Computer Vision技術における業界標準化動向とDMPのソリューション」と題して講演を行いました。

     まずはじめにGPUの動向の説明がありました。ゲーム機からテレビ、スマホ、タブレットといった身の回りの様々なデジタル機器にGPUが搭載され、今後さらにウェアラブルデバイスやIoTデバイスへの搭載も進んでいくため、GPUの役割も描画だけでなく画像処理としての役割が求められるようになっています。

     テクノロジーの進化により、様々な用途にGPUが使われるようになったため、GPUの標準API(Khronosが規格策定しています)も、描画用途のOpenGL ESから、Vision Processing向けのKhronos標準APIとしてOpenVX、OpenCL、OpenGL ES(GPU Compute Shader)と様々なAPI規格が策定されてますので、今回のセミナーではそれぞれの特徴に関して説明を行いました。

     GPUは、GPUの処理自体を理解することに対して技術的に敷居が高く(多くの技術者がGPUは難しいと仰られてます)、且つAPIも様々ありますので、1つ1つのAPIの特徴を押さえた上で、GPU機能を機器に組み込んでいかなければ後々大変なことになります。そのため、今回の大渕のセッションでは、まずGPUの動向とKhronosのAPIに関して体系的にできるだけわかりやすくご説明しました。






  • 2014.09.05
    ②【満員御礼】 DMP Computer Visionセミナー2014 開催報告 その1

     GPUは、GPUの処理自体を理解することに対して技術的に敷居が高く(多くの技術者がGPUは難しいと仰られてます)、且つAPIも様々ありますので、1つ1つのAPIの特徴を押さえた上で、GPU機能を機器に組み込んでいかなければ後々大変なことになります。そのため、今回の大渕のセッションでは、まずGPUの動向とKhronosのAPIに関して体系的にできるだけわかりやすくご説明しました。

     GPUの用途の拡大にあわせたDMPの取り組みとして、DMPのウェアラブルコンピュータ・IoTデバイス向けソリューションの第一弾、新製品「ant」に関して製品紹介を行いました。antは、今回のセミナーではじめてのお披露目となりましたが、ご来場いただいたお客さまからとても評判が良かったです。antは、ant100、ant200、ant300と3つの製品ラインナップがあり、ディスプレイ付きIoT/産業UIデバイス、Android対応ウエアラブルデバイス、イメージセンサーと統合したセンサーFusionデバイスなどへ適用いただくことを狙った製品になります。世界最小のGPU IPコアとなりますので、今後様々なアプリケーションにantシリーズが適用可能なことをご紹介しました。

     午前の最後のセッションとして、ソニー本橋氏に、ソニーのイメージセンサーの技術紹介と今後の取り組みをご紹介いただきました。機密保持の観点で詳細を書くことができませんが、ソニー様のイメージセンサーのキーテクノロジーと今後の目指す処をご説明いただきました。

     お話をお聞きして、今後IoT時代では、ソニーのイメージセンサーは人間の目としての役割を担い、今よりももっと社会にインパクトを与えることになるように思いました。

     以上、午前の部のご報告となります。その2も近々にご報告したいと思いますのでお楽しみにください






  • 日経平均7円安と小幅続落、下げ転換後は前日終値挟みもみ合い
    =5日後場 15時23分配信 モーニングスター

     5日後場の日経平均株価は前日比7円50銭安の1万5668円68銭と小幅続落。後場寄り付きは、昼休みの時間帯に日経平均先物がやや強含んだ流れを受け、買いが先行し、午後零時36分に1万5725円06銭(前日比48円88銭高)とやや戻した。買い一巡後は、円安一服感もあり、株価指数先物にまとまった売り物が断続的に出て、下げ転換。午後1時39分には、この日の安値となる1万5641円37銭(同34円81銭安)を付ける場面があった。その後、再度プラス圏入りしたが、戻りは限定され、引けにかけて前日終値を挟んでもみ合った。週末要因に加え、現地5日に米8月雇用統計の発表を前に、手控え気分が尾を引いた。

     東証1部の出来高は20億2682万株、売買代金は1兆6980億円。騰落銘柄数は値上がり603銘柄、値下がり1044銘柄、変わらず175銘柄。

     市場からは「円安一服感が出始めており、今晩の米雇用統計を受けて一段の円安進行にでもならないと、来週は週末SQ(特別清算指数)算出に向けて調整する可能性がある。ボリュームを伴わず、短期筋中心の動きであり、腰の据わった資金が入ってこないのはネックになる」(銀行系証券)との声が聞かれた。


    マザーズ指数反発、そーせいはストップ高
    =新興市場・5日 15時08分配信 モーニングスター

     マザーズ指数が小反発。主力株の動きは鈍いままだが、ワイヤレスゲート <9419> やミクシィ <2121> が後場プラス浮上。ただ、積極的な売買は控えられており、個別ではそーせいグループ <4565> のストップ高が目立った程度だった。日経ジャスダック平均は続落。ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> などの動きはさえないままだが、トレックス・セミコンダクター <6616> やガーラ <4777> などが大幅高。日本通信 <9424> は見切り売りを浴びて急落した。


    中小型株ファンドの純資産総額が金融危機後の最高水準に、
        生き残りをかけた戦いはこれからが本番
    14時14分配信 モーニングスター

     14年8月末時点における国内公募追加型株式投信(確定拠出年金向け、ファンドラップ向け、ETF等除く)の中小型株ファンドの純資産総額が1兆3271億円となり、金融危機後では最高水準(月末基準)であった13年12月の1兆3247億円を上回った。モーニングスターの推計では8月の中小型株ファンドは427億円の資金流出超過となったものの、8月には東証2部指数、日経ジャスダック平均がいずれも年初来高値を連続で更新。時価総額上位のミクシィ株が2日連続でストップ高するなど、新興市場が活況となったことでファンドの保有銘柄が値上がりし、資金流出を補った。

     ちなみに、集計可能な2000年以降で、中小型株ファンドの純資産総額が最高水準(同)となったのは、07年1月(以下、当時)の2兆87億円。当時の個別ファンドの純資産額ランキングをみると、第1位の「フィデリティ・日本配当成長株・ファンド(分配重視型)」の1698億円をはじめとして、トップ10内のファンドがすべて500億円を上回っていた。

     一方、14年8月末時点(以下、現在)では、当時約130本あった中小型株ファンドのうち、すでに2割強のファンドが償還済みで、19年にかけてはさらに2割が償還期限を迎える。純資産額ランキングをみると、当時第76位だった「JPM ザ・ジャパン」はこれまでの長期の運用実績が評価され、現在第1位となっている。また、現在も引き続きトップ10入りしているのは当時第3位(現在は2位)だった「JPM 中小型株オープン」と当時第7位(現在は8位)だった「フィデリティ・日本小型株・ファンド」しかなく、500億円を上回っているのは第7位まで。中小型株市場が活況を取り戻しつつあるが、資金流出傾向に歯止めがかからない状況が続けば、中小型株ファンドの生き残りをかけた戦いはこれからさらに激しさを増しそうだ。










  • ミクシィ一時5000円割れ!これからどう動く?
    18時12分配信 あるじゃん(横山 利香 All About マネー)

     注目度が高いミクシィ<2121>は、新興市場のムードを左右する。ソーシャルゲーム「モンスターストライク」が人気を集めているミクシィ<2121>。

     好決算を背景に株価は上昇し、8月4日には上場来高値6660円をつけました。その後も株価が上昇を続けるのかと思っていましたが下落に転じました。そして、9月5日にはおよそ1か月ぶりに一時5000円を割り込む瞬間もありましたが、終値では5250円と前日よりも高く取引を終えました。個人投資家からの注目度が高いミクシィ<2121>は、新興市場のムードを左右すると言っても過言ではありませんので、その株価動向に注目しておいて損はありません。

    「モンスターストライク」を発表して以降、株価は5月から右肩上がりと言ってもよいでしょう。8月まではこれまでに上昇トレンドを維持していたと分析することができます。

     ですが、9月以降の株価チャートを見ると、これまでとは異なっていることがわかります。それは、株価が赤色の線である25日移動平均線を下回っているということです。移動平均線を下回ったということは、目先の株価はひとまず「休憩=もみ合い相場に」入ってしまった可能性も考えられるということです。もみ合い相場に仮に入ったとしても、それが上昇トレンドが終わってしまったと一概に分析できるわけではありません。ですから、もみ合いに移行する(した)のか、今後の株価の動きには注目しておきましょう。

     そういえばガンホーはどうなった? ところで、ミクシィの株価動向を考える時に、参考にしておきたいのがソーシャルゲーム「パズル&ドラゴン」のガンホー<3765>です。株価チャートを見てみましょう。モンスターストライク」にトップセールスの地位を脅かされるようになったのはここ数カ月のことですが、ガンホーの株価は、今から1年以上前の2013年5月に天井をつけ、その後低迷を余儀なくされています。

     株価は将来を織り込み、疑心暗鬼の中上昇します。1年後、「モンスターストライク」がどうなっているのかは誰にもわかりませんし、株価が成長性をどの程度織り込むのかも誰にもわかりません。取引する際には、「高値からだいぶん安くなったから買ってみよう」等といった安易な買いはできるだけ避け、トレンドに注目しながら売買して行くのが良いのでは、ないでしょうか。
     ※投資の判断につきましては、ご自身の責任でお願いします。









  • 医学生物学研究所が、完全ヒト型抗デングウイルス抗体を開発
    2014年 09月 5日 16:27 JST[東京 5日 ロイター]

    医学生物学研究所(4557.T)は5日、
      完全ヒト型抗デングウイルス抗体を開発したと発表した。

     開発した抗体は、デングウイルス4つの型すべてに対して有効であることが、ウイルス中和試験と動物試験で確認されている。また、エボラ出血熱やほかのさまざま難治療性感染症への応用も期待される。学術的な論文は数年前に発表済みだが、デング熱の感染が広がっていることで「海外の製薬会社から興味があるとの話を受けている」(佐々木淳社長)という。今後は国内外問わず、製薬会社との提携を模索し、臨床試験、承認申請・許認可を進め、早期に製剤化を目指すとしている。治療薬となるには数年かかる見通し。





  • 2014/09/05

    各 位

    会社名 株式会社 医学生物学研究所
    代表者名 代表取締役社長 佐々木 淳
    (JASDAQ・コード4557)
    問合せ先 総務部 東 成見


      完全ヒト型抗デングウイルス抗体の治療薬開発について

     医学生物学研究所 MBL(代表取締役社長:佐々木淳)は、以下二つのプロジェクトに参画し、成果としてデングウイルス*1に対して中和活性を有する完全ヒト型*2抗デングウイルス抗体の開発に成功しました。このプロジェクト成果の早期活用を目指して導出活動を進め、治療薬開発へ向けた取組みを開始しています。

     国内で約70年ぶりに感染が確認されたデング熱*3は、9月4日 午前11時現在で55名の感染者が報じられております。デング熱は、元来、蚊を媒介して感染が広がる熱帯性の伝染病ですが、今回、国内での感染が確認されています。

     MBLは、国際協力機構(JICA)と科学技術振興機構(JST)が共同で実施している、『デング感染症等治療製剤研究開発プロジェクト(2009年~2013年:タイ-日本における共同プロジェクト)』、及び産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクト『抗デング出血熱・治療用ヒト抗体候補の動物試験での有効性評価(2013年~2014年)』(両プロジェクトとも代表者:生田和良 大阪大学 微生物病研究所教授(大阪大学名誉教授)において、デングウイルスに対する予防と治療の両面でウイルス増殖抑制効果のある完全ヒト型抗デングウイルス抗体の開発に成功しました。
    デングウイルスは、4つの異なる型(DENV-1~4)があり、ある型に感染すると、通常その型に対して自己防御機能(免疫能)を獲得しますが、異なる型に対する免疫能は獲得することができず、再度感染するおそれがあります。異なる型に続けて感染すると、重症化する頻度が高まることが報告されています。

     MBLは、両プロジェクトにおいて、デングウイルスに2回目の感染を受けた患者の急性期の血液中の末梢血単核球(デングウイルスに対する抗体を産生)とパートナー細胞SPYMEG*4(奥羽大学の山本正雅教授と共同開発)を材料に、細胞融合法を用いて数十種類の完全ヒト型 抗デングウイルス抗体の開発に成功しました。これら開発した抗体は、デングウイルス4つの型すべてに対して顕著に中和活性を有することが、ウイルス中和試験及び動物試験において確認されております。この結果から、初期感染の治療はもちろん、再感染時においても効果を発揮することが期待されます。これらの抗体(本抗体医薬シーズ)は、国内外問わず、製薬会社への導出及び提携を進めることで、臨床試験、承認申請・許認可を進め、早期に製剤化を計画しています。
    本抗体医薬シーズは、熱帯・亜熱帯地域諸国ばかりでなく、今後の温暖化による影響を受ける可能性のある、我が国をはじめとする各国への波及効果も大きいと考えております。さらに、SPYMEGの活用により、エボラ出血熱や他のさまざまな難治療性感染症への応用も期待されます。

    【用語説明及び補足】
    プロジェクト参画機関・企業
    ○ JST-JICAプロジェクト(2009年-2013年)
    タイ:保健省医科学局国立衛生研究所、マヒドン大学
    日本:国立大学法人 大阪大学、MBL
    ○ NEDOプロジェクト(2013年-2014年)国立大学法人 大阪大学、MBL
    *1 デングウイルス(DENV)
    フラビウイルス科 フラビウイルス属のRNAウイルス。
    *2 完全ヒト型抗体
    抗原に対して特異的に反応を示すタンパク質で、全配列がヒト由来の配列に基づくヒト免疫グロブリン。100%ヒト由来の配列を持つことから、完全ヒト型抗体を抗体医薬として利用する場合、ヒト体内でその抗体に対する免疫反応が抑えられ、副作用が少ない安全性の高い抗体医薬として期待されています。
    *3 デング熱
    *4 SPYMEG
    ヒトリンパ球融合パートナー細胞。ヒト抗体産生細胞とSPYMEGの融合により、ハイブリドーマ(融合細胞)を作製することで、高効率、かつ安定的に特定の抗原に反応性を示すハイブリドーマを取得することができます。本プロジェクトでは、デング患者の末梢血単核球と融合することにより、デングウイルスに対して中和活性を有する完全ヒト型抗体を産生するハイブリドーマを開発しました。
    【本件に関するお問い合わせ先】
    株式会社 医学生物学研究所 総務部 担当者:東




  • 医学生物学研究所が、完全ヒト型抗デングウイルス抗体を開発
    2014年 09月 5日 16:27 JST[東京 5日 ロイター]

    医学生物学研究所(4557.T)は5日、
      完全ヒト型抗デングウイルス抗体を開発したと発表した。

     開発した抗体は、デングウイルス4つの型すべてに対して有効であることが、ウイルス中和試験と動物試験で確認されている。また、エボラ出血熱やほかのさまざま難治療性感染症への応用も期待される。学術的な論文は数年前に発表済みだが、デング熱の感染が広がっていることで「海外の製薬会社から興味があるとの話を受けている」(佐々木淳社長)という。今後は国内外問わず、製薬会社との提携を模索し、臨床試験、承認申請・許認可を進め、早期に製剤化を目指すとしている。治療薬となるには数年かかる見通し。





  • 2014/09/06 07:38



    医学生物学研究所が、完全ヒト型抗デングウイルス抗体を開発
    2014年 09月 5日 16:27 JST[東京 5日 ロイター]

    医学生物学研究所(4557.T)は5日、
      完全ヒト型抗デングウイルス抗体を開発したと発表した。

     開発した抗体は、デングウイルス4つの型すべてに対して有効であることが、ウイルス中和試験と動物試験で確認されている。また、エボラ出血熱やほかのさまざま難治療性感染症への応用も期待される。学術的な論文は数年前に発表済みだが、デング熱の感染が広がっていることで「海外の製薬会社から興味があるとの話を受けている」(佐々木淳社長)という。今後は国内外問わず、製薬会社との提携を模索し、臨床試験、承認申請・許認可を進め、早期に製剤化を目指すとしている。治療薬となるには数年かかる見通し。





  • ①イヴニングストラテジー・1日
    2014/09/01 日本株 9月相場の展望
    マネックス証券 ストラテジスト 広木隆

    名実ともに9月相場入りである。9月は材料がたくさんある。今週だけでも、内閣改造、日銀の金融政策決定会合、欧州中央銀行(ECB)理事会、8月の米雇用統計と重要イベントが目白押しだ。来週になると、某外資系大手証券が毎年9月に開催しているジャパン・カンファレンスがあるため今年も多数の海外機関投資家が来日する。その週末にはメジャーSQを迎える。半ばを過ぎると米FOMC。アリババの上場日は未定だが下旬のどこかには決まりそうだ。下旬になると10月に発表される4~9月期の決算発表への期待が高まるだろう。また、10月半ばに召集される秋の臨時国会も意識されカジノ法案や国家戦略特区法案の行方に注目が集まるだろう。

    こうした相場環境のなか、日経平均は月末にかけて1万6000円を目指す展開を予想する。無論、上述した材料次第で振らされ荒れる場面はあるだろう。しかし、基調は堅調を維持するだろう。

    まず一つ目の理由は企業業績がしっかりしているからだ。4-6月期の業績は製造業を中心にまずまずであった。そこに7-9月の業績が乗ってくる。7-9月はこれまでのところ為替は円安で推移し、海外景気も良好であった。ウクライナ情勢等もあり欧州は厳しいものの、日本企業総体でみた場合、欧州への依存度はそれほど高くない。なんと言っても、米国と中国の影響が大きい。その米国経済はGDPが上方修正されるほど景気が強い。中国も政府の景気対策が功を奏し持ち直しが鮮明である。上海・香港の株高がそれを明確に反映している。

    外需はいいとして、問題は内需である。4-6月期の決算発表で内需系業種が多い非製造業の経常利益は前年比7%減益だった。消費増税の影響で小売りが2割も減益となった。

    ここにきて消費増税後の国内景気の厳しさが明らかになりつつある。4-6 月期の実質 GDP(国内総生産)は、年率換算マイナス6.8%だったが、7月に入ってからの経済指標も振るわない。前月末に発表された7月の鉱工業生産は前月比で0.2%上昇。前月比3.4%低下と大幅に落ち込んだ6月の反動から2カ月ぶりにプラスとなったが生産の回復は弱く、市場予想の1.0%には届かなかった。同日発表された7月の家計調査で、2人以上の世帯の消費支出は前年同月比5.9%の減少。前年同月を下回るのは4カ月連続だ。






    。。。


  • 2014年9月5日 10:49更新
    ヴァージン航空、惜しまれる日本撤退のナゾ
    成田―ロンドン線を2015年2月に廃止へ

     「ヴァージン アトランティック航空が日本撤退へ」――。9月3日に明らかとなったこのニュースが、航空ファンの間で大きな反響を呼んでいる。

     イギリスを本拠とするヴァージンは同日、日本とイギリスを結ぶ唯一の自社便である東京―ロンドン線から撤退すると発表した。成田国際空港とロンドン・ヒースロー空港をつなぐ路線を25年にわたって運航してきたが、2015年2月1日の成田発便の運航を最後に廃止する。ヴァージンの日本撤退について、さまざまなコメントが寄せられている。総じて惜しむ声が多い。

    「不採算路線の撤退」に異論

     ヴァージンは今回、東京線のほかに、ロンドン発着のバンクーバー(カナダ)、ムンバイ(インド)、ケープタウン(南アフリカ)の各路線についても撤退を表明した。一部メディアは「不採算路線の撤退」と報じているが、東京―ロンドン線についてはその一言で片付けることに異論もある。東京―ロンドン線は、もともと日本航空(JAL)、全日本空輸(ANA)、ブリティッシュ・エアウェイズ(BA)、ヴァージンの4社が成田発着で運航してきたが、今年(2014年)春から羽田空港発着の路線が新設。JAL、ANA、BAは羽田―ロンドン線を就航し、ヴァージンは成田に残された(BAは成田―ロンドンも運航)。

     羽田は都心からのアクセスに優れ、搭乗手続きの締め切り時刻も出発の40~45分前に設定されている(成田は出発1時間前)。羽田線のほうが優位な面は多いものの、ヴァージンの成田―ロンドン線は「固定ファンに支えられており、他社の羽田線就航で搭乗率が大きく下がるような影響は受けていなかった」と、航空・旅行アナリストで帝京大学非常勤講師の鳥海高太朗氏は指摘する。

    奇抜な発想で独自の立ち位置

     欧州の航空業界は、BAとスペインのイベリア航空が統合したインターナショナル・エアラインズ・グループ、エールフランス-KLM、ルフトハンザドイツ航空の3大勢力に集約が進んでいる。その中にあって、ヴァージンは独自の立ち位置で存在感を示している。

     アイデアマンのサー・リチャード・ブランソン会長が率いる同社は、機内にバーカウンターを設置したり、機内食を好きなときに注文できる仕組みを導入するなど、航空業界にこれまでなかった仕掛けを次々と取り入れてきた。本拠地のヒースロー空港では、ヘアサロンやサウナなどを備えた「クラブハウス」と呼ばれるラウンジを設置。自家用車で来るビジネスクラス利用者を対象にした専用チェックインなども有名だ。「クラブハウスは世界トップクラスのラウンジ」と鳥海氏は評する。

     日本でも、ビジネスクラスの利用者を対象に自宅から成田空港まで送迎するといった独創性のあるサービスや、独特のスタイリッシュな機内・ラウンジなどによって、ファンを獲得。他社が羽田―ロンドン線を就航した後も、ヴァージンの成田―ロンドン線は大きな打撃を受けていなかった。

    ちらつくデルタの思惑

     それではなぜ、日本路線からの撤退を決めたのか。

     ヴァージンは今回の撤退路線の代わりに、米国線の便数を増やす。デトロイトに新規就航するほか、ニューヨーク線とロサンゼルス線を増便(毎日就航)、アトランタ線とサンフランシスコ線も夏季限定で増便する。これには、昨年(2013年)大株主となったデルタ航空の意向が大きく影響している。もともとヴァージンの大株主はシンガポール航空だったが、2013年にその持ち分である49%をデルタへ譲渡した。

     デトロイトやニューヨーク、アトランタをハブ空港とするデルタとヴァージンとの提携の主戦場は大西洋路線。ヴァージンもそれに沿ってデルタとの共同運航を強化していく。そのあおりを食って、ロンドン―日本線から撤退せざるを得なくなったというわけである。

     ヴァージンの撤退により、成田―ロンドン線を運航するのはBAのみとなる。ヴァージンのマイレージプログラムを利用するユーザーは提携パートナーであるANAの羽田―ロンドン線を使うことになるだろうが、日本に就航するエアラインが1社減ってしまうのは日本の航空業界、そして成田空港にとって残念な出来事だ。






    .



  • いよいよ、「一段のドル高円安」がやって来る
    低すぎる米国金利反転、為替のこう着状態終了か
    村上 尚己 ストラテジスト 2014年08月25日

     ドイツの10年金利が1%の大台を下回った。これは8月15日のことだ。欧州の金利低下に引きずられ、米国の10年金利も2.3%台と、昨年半ば以来の水準まで下がり、日本の10年国債金利も、0.5%の水準を一時下回った。

    欧州の金利低下に、足を引っ張られている米国金利

     筆者にとって、米国長期金利がここまで低下するのは想定外の事態である。米国経済は、4~6月に成長率が年率で4%へと加速し、雇用(非農業者部門)の伸びも月20万人を超えるなど、悪くない。一方、デフレリスクに直面するユーロ圏では、ECB(欧州中央銀行)による追加金融緩和への期待が根強いうえ、さらにロシア・ウクライナ情勢の緊迫化で欧州経済が大きく減速するとの見方が重なった。欧州での金利低下に足を引っ張られたため、底堅い成長が持続している中で米国金利が低下した格好である。ECBのドラギ総裁が、スペインなど周縁国の国債金利をさらに低下させるため、資産購入規模を拡大させる緩和策は、経済状況から判断すれば妥当である、と筆者は考えている。ECBの金融緩和によって、ユーロ圏において金利低下圧力が高まることは、ある程度想定された。

     ドイツの10年金利が1%を下回ったが、これはかつての日本すなわち1998年にデフレが本格化し、金融システム崩壊でデフレスパイラルに陥った時と同じ水準である。かつて日本銀行が物価安定という目標実現に失敗し、デフレと経済停滞を長期化させた経緯を振り返れば、今のユーロ圏はかなり似ている面がある。市場がその将来を先読みし、今後のECBによる資産購入拡大を前提に、欧州債を買い上げるのは、理解できなくはない。

     ただ、世界経済全体の成長率やインフレ率のすう勢に影響するのは、米国経済である。ロシア情勢の深刻化が、米経済を含めて世界的な景気減速をもたらすストーリーを想定しなければ、経済状況や金融政策では説明が難しいところまで、米国だけではなくドイツの金利も低下したとみられる。

    欧州が日本と「同じ道」をたどらないためには?

     ところで、8月の大幅な金利低下をうけて、「先進各国の潜在成長率の低下」が金利低下の根幹にある、という市場参加者の声も増えてきた。2013年後半に、潜在成長率に規定される実質金利が長期的に低下しているなどの議論が活発になったが、最近の債券市場のラリーをうけて、これを「後付けの解釈」として使う議論が散見されている。

     長期にわたる経済成長の低下は、実際にバブル崩壊後の日本で起きたが、これをもたらしたのは供給側の問題というより、金融政策を中心とした総需要安定化政策の失敗が相次ぎ、デフレ⇔総需要抑制の悪循環から抜け出せず、長期にわたって総需要が抑制され、経済成長率の低下をもたらした面が大きかった。つまり、潜在成長(供給側の問題)というよりも、「政策対応の不出来がもたらした人災」ということである。だからこそ、アベノミクスの第一の矢である、金融緩和策はもっとも効果を発揮しているのである。こうした意味で、欧州がかつての日本と同様の道筋を辿るかどうかは、ECBの政策対応次第である。

     そもそも潜在成長率を正確に計測するのは極めて難しいし、それがどの程度各国で低下しているか確かな説明はない。「潜在成長率の低下」によって、金利低下が説明されている現在の状況は、むしろ債券市場で過熱感が高まっていることを示していると筆者は考えている。


    ドル高円安の地合いは強い

     2014年前半はほぼ連動していたドル円レートと米10年金利は、7月半ばから連動性が薄れている。米10年金利は年初来の水準まで低下する一方で、ドル円は円高に振れず、むしろ103円台~104円前後までドル高円安に動いている。

     8月4日のコラム(「ドル円相場は『緊張の夏』を迎えている」)では、「米国経済回復+日本経済停滞」の構図が鮮明になるとお伝えした。予想どおりに日本の4~6月GDP統計は、個人消費が大きく下振れ、早すぎた消費増税が日本経済の大きな足かせになっていることが判明した。こうした状況を背景に、為替市場でドル高円安が進むと考えたが、実際にはさほど円安になっていない。ただ、債券市場で米国金利がこれほどまでに大きく低下していても円高になっていなことを踏まえれば、ドル高円安の地合いは強いと言える。今後、低下し過ぎた米国金利が上昇すれば、円安に弾みがつき、ドル円は膠着状態を脱する可能性がある。







  • >>No. 29952



    3753フライではなくて、3623ビリング並みのふらいんぐでしょう。

                       よろしく。














  • 御提案 

      アゼアス社に、ご提案いたします。

     私たち一人一々が、コンビニでアゼアス社向けに¥3,000-払い込んだら、
    日本赤十字を通じて「アゼアスの防護服キット『ICK‐3』と邦貨300円程度添えて」
    感染五ヶ国 ギニア、シエラレオネ、リベリア、ナイジェリア、コンゴ国(ザイール)に送り届けられる様な仕組みを作ってもらいたい。もちろん、アゼアス社と日本赤十字、双方から受諾した旨のメールを払い込んだ人に送るのが前提です。

      ことは、急を要するのです。なるべく早めにお願いします。


    2014.9.2 20:13
     エボラ出血熱が猛威を振るう西アフリカのリベリアで、同国最大規模の病院に勤める看護師らが1日、防護服などの装備の支給や賃上げを求めてストライキを実施した。フランス公共ラジオが伝えた。看護師らの広報担当者は「流行が始まって以来、私たちは何の防護装備も身に着けずに働き、多くの医師が感染している」と深刻な現状を訴えた。リベリアなど感染地域の各国は医療体制がもともと脆弱(ぜいじゃく)で、スタッフの数だけでなく通常の医療器具すら不足している施設もあり、医師や看護師の感染が相次いでいる。






  • エボラ出血熱の治療、生存者の血液利用 9月6日(ブルームバーグ)

     エボラ出血熱のワクチンと治療薬の安全性試験の結果が専門家の間で待たれる中、感染後に生き延びた人々から採取した血液を治療に利用すべきであると、世界保健機関WHOが提示した。 WHO事務局長補(保健担当)のマリー・ポール・キーニー氏は5日、西アフリカでは既に一部患者の治療で全血輸血が実施されていることを明らかにした。WHOは、感染が報告されている国々の政府が生存者から確実に血液を採取して準備し、患者に安全に輸血するためのシステム確立を支援しているという。 WHOの倫理委員会は8月に、効果が証明されていない治療法を利用可能とすることを決定。その後、2日間にわたって会合を開き、10数種類の薬剤とワクチンの有効性を調査した。実験的ワクチンの一部については数カ月以内に安全性試験が終了する見込みだが、ウイルスへの抗体が含まれる生存者の血液はすぐに利用可能な状態だ。エボラ出血熱感染者の生存率は47%。 キーニー氏は5日、ジュネーブでの説明会で生存者の血液について「効果が十分に期待される上、感染国で調達が可能だ」と述べた。

    エボラ出血熱の感染拡大を手助けするものとは?

     エボラウイルスは空気感染の恐れがなく、感染者の体液に触れたりしない限り感染することはないとのことですが、なぜここまで感染が拡大しているのでしょうか。比較的感染しづらいはずのエボラウイルスが流行している理由を、過度な報道により生じた「恐れとデマ」のせいである、とTIMEは分析しています。エボラウイルスの感染拡大を防ぐための唯一の方法は、感染した人物を明らかにし、隔離し、そして感染してから接触した疑いのある人物を調査する、というものです。しかし、現在の大流行ではこれがうまく進んでいない、とのこと。

     どこを見ても『治療法がない』とか『治らない』といったことが書かれており、人々は『それならどうして病院に行かなければいけないのか?』と思っている。と語るのは、International Medical Corpsのエボラ緊急対策チームでリーダーを務めるSean Casey氏。リベリアではエボラウイルスに関する過剰な報道により、無駄に大きな混乱が生み出されてしまっている、とCasey氏は言います。

     更にこういった報道の影響でエボラウイルスに感染した人は名前を変えたりあの手この手を駆使し、自分が感染者であることを気づかれないようにしている。と国際支援団体の一員としてリベリアでエボラ出血熱患者を看護したIngrid Gercamaさんは現地の様子を語ります。こういった状況から、「NGOは現在よりポジティブなメッセージを広めようとしています。エボラが致命的な病であるだとか、治療法がないことを言うよりも、40%の感染者が生き残っていることを強調しようとしているんです」とGercamaさんはコメント。

     エボラに対する「恐れ」は西アフリカで急速に広まっています。Telegraphのレポートによると、ギニアの首都コナクリでは、路上で男性が倒れてから約5時間も病院が患者を放置していた事が明かされていますが、この患者がエボラウイルスの感染者であったかどうかは不明です。また、リベリアではニュースサイトのThe Liberian Observerが、「エボラウイルスに汚染された水を飲んで10人が死亡した」という未確認情報を報道しています。

     リベリアのドゥアーラではエボラ患者をエクソシズムで治療しようとしていたり、医者がライムを体中にこすりつけるのが良いだとか、タマネギがエボラウイルスを倒してくれるといった民間療法を勧めていたりします。さらに、悪徳商人は、まだ存在しない「エボラウイルスのワクチン」を不当な値段で売り歩いており、ナイジェリアでも同じようなデタラメな治療法が横行している、とのこと。 他にも『お湯に塩を混ぜればエボラウイルスに感染することを防げる』という噂を流されていると、ナイジェリアの厚生相であるOnyebuchi Chukwu氏はコメントしています。こういった民間療法はすべてウソであると声明を出しましたが、ナイジェリアの新聞社によれば噂の影響で「塩分を摂取し過ぎて2人が死亡、20人が入院した」とのこと。

     現在もリベリアでは国際支援団体とユニセフが協力してエボラ対策を講じているそうですが、路上には感染者の遺体が放置されたままになっており、人手不足は明らか。そんな中、国境なき医師団とLiberian Ministry of Healthのスタッフがエボラウイルスに感染し、援助団体の一部はアフリカからの撤退も決めているので、人手不足はより深刻化しそうです。






  • 図研エルミックがFAシステムとセキュリティシステムを連携させるソリューションを
    JVCケンウッドと共同開発

    図研エルミック株式会社は、FA機器のネットワークシステムとセキュリティ機器のネットワークシステムの連携・融合を実現するソリューションを、株式会社JVCケンウッドと共同開発し、2014年12月にリリースします。
     各産業分野では長年蓄積されたノウハウを基に分野毎の独自ネットワークが存在しています。しかしながら、個々のネットワークは、他分野との結合が実現できていないことより、各分野における高機能な機器類を総合的、発展的に活用できず、生産性を損なう状況にあることが否めません。そこで図研エルミックとJVCケンウッドは、技術進化が目覚ましい、FAネットワークとIPセキュリティ機器ネットワークを融合させることにより、両分野の機器を統合し、相乗効果の最大化を実現しました。 具体的には、今回の共同開発で、FAネットワークとして普及が進んでいる「CC-Link IE Field 」と、セキュリティ機器ネットワークの標準規格である「ONVIF」をつなぐゲートウェイを開発し、両システムの、業界初となる有機的結合を実現しました。

    -工場内の「安全安心」システムとして結実-
     今回の共同開発においては、ONVIFのミドルウェアをライブラリとして提供している図研エルミックのONVIFに関する技術と、JVCケンウッドのセキュリティカメラの技術が生かされます。 CC-Link IE FieldとONVIFをゲートウェイで繋ぐことにより、FA制御機器とIPセキュリティカメラシステムが融合され、様々な「安全安心」を実現します。例えば、製造ラインの装置が異常を検知した場合、自動的に異常発生個所を監視カメラがズーム録画したり、シーケンサが、装置に材料投入の指示を出すと同時にカメラに録画指示を出すなどの連携が全て自動処理されます。


    JVCケンウッド プロフェショナルシステム Chief Manager 早川勉 コメント
     JVCケンウッドは、長年培った映像技術、音響技術、無線技術をコアコンピタンスと位置づけ、「感動」と「安心」を商品やシステムとしてお客様に提供しております。鮮明な画質と操作性を備えたセキュリティカメラを核にシステム設計、施工を含めたソリューションを提供し高いご評価を頂いております。 今回の共同開発により、さらにお客様の利便性を高めたFAシステムとの融合を実現し成長させたいと考えています。


    図研エルミック 開発本部 本部長 長谷川 佳久 コメント
     図研エルミックでは、長年培ってきたTCP/IP技術を軸に、通信系ミドルウェアの提供を行っていますが、昨今、問題視されている工場、公共施設等での「安全、安心」の重要性が高まる中、当社が提供しております、セキュリティカメラ市場向けONVIFライブラリーを進化させ、これらを他のネットワークと有機的に融合するライブラリを提供する事により、「監視」を超えた、「安全、安心」の強化に役立つソリューション提案へと繋げて行きたいと考えています。


    -FA機器メーカーからの期待>-
    CC-Link IE FieldとONVIFをつなぐゲートウェイには、シーケンサをはじめとするFA機器の大手メーカーであり、CC Link規格を提唱しているCC-Link協会の幹事メンバーである三菱電機株式会社様にも技術協力とご期待をいただいております。


    三菱電機株式会社 名古屋製作所FAシステム第二部部長 楠和浩氏コメント
     弊社は、「Your Solution Partner 三菱電機」のコンセプトに基づき、FA総合メーカー三菱電機として、新たなものづくりに向けた確かなソリューションをご提案しております。 特に「見えない」生産現場では常に、「リードタイムが長い」、「設備稼働率が悪い」などの問題がおこっております。この問題解決の為には「見現化」がキーワードです。現場を起点とした経営改善をめざし、「生産情報の見える化」「エネルギーの見える化」「安全の見える化」の実現の為に、弊社ではe-F@ctoryによる企業のTCO削減、企業価値向上を支援しています。 今回、図研エルミック様とJVCケンウッド様が共同開発する、CC-Link IE Fieldとセキュリティ機器のネットワークシステムの連携・融合を実現するソリューションにより、IPカメラによる生産現場の画像とFA制御機器の情報連携および制御連携が可能になり「人の見える化」や「異常個所の見える化」が実現できることで工場全体の「安全安心」に繋がることを期待しています。





  • 日経平均は3日ぶり反発、上げ幅縮小も底堅い展開
     8日後場 15時30分配信 モーニングスター

     8日の日経平均株価は、前週末比36円43銭高の1万5705円11銭と3日ぶりに反発して取引を終了。後場に入り、上げ幅を縮小し前週末比終値に迫る場面もみられたが、プラス圏を維持した。午後2時に発表された8月景気ウォッチャー調査では、2-3カ月先の景気の先行きに対する判断DIは前月比1.1ポイント低下の50.4と3カ月連続で低下したが、市場の反応は限定的だった。東証1部の出来高は17億7744万株で、同売買代金は1兆5240億円。騰落銘柄数は値上がり1272銘柄、値下がり455銘柄、変わらず96銘柄だった。

     市場からは「下値には年金資金とみられる中・長期の資金が流入して底堅いが、一方で、もう一段の上昇に向かう材料に欠けることから、海外投資家の参加が少なく、1部市場の売買代金が低位で推移する状況が続く可能性もありそう」(中堅証券)との声が聞かれた。

     個別では、次世代自動車運転システム関連として市光工 <7244> が物色され50円ストップ高の247円でストップ配分となった。前週末5日引け後、15年1月期の連結利益予想を上方修正したシーイーシー <9692> が急反発した。その他では、若築建設 <1888> 、Sモリテクス <7714> 、enish <3667> なども高い。

    マザーズ指数続伸、手掛かり難からこう着感強まる
     新興市場・8日 15時08分配信 モーニングスター

     マザーズ指数が続伸。新興市場は手掛かり材料難からこう着感の強い展開が続く。ミクシィ <2121> が安く、そーせいグループ <4565> は続伸。アスカネット <2438> 、ウインテスト <6721> などは急伸した。日経ジャスダック平均は3日ぶりに反発。ハーモニック・ドライブS <6324> や日本マクドナルドH<2702> が高く、クルーズ <2138> 、ガーラ <4777> は安い。デング熱関連の材料が急浮上した医学生物学研究所 <4557> はストップ高となった。 









    モーニングスター社



  • アングル:V字回復暗雲かかる7─9月GDP、
    政府に増税判断の難問 16時18分配信 ロイター

     2014年4─6月期国内総生産(GDP)は、2次速報で前期比年率7%を超える大幅減少となったが、中身も民需の弱さを浮き彫りにした。政府・日銀が期待していた7─9月期のV字回復に暗雲がかかり、14年度成長率も0%近辺に落ちるとの予想も浮上。政府は、デフレへの逆戻り回避と財政再建への強い取り組みという2つの課題の間で、難しい決断を迫られそうだ。

    <けん引役不在、設備投資も予想外の落ち込み>
     4─6月期GDP2次速報では、民間需要の柱である消費、設備投資、住宅、輸出が軒並み下方改定となり、反動減の大きさが認識された。特徴的だったのが、けん引役となるはずだった設備投資の予想外の落ち込み。法人企業統計を反映し、前期比マイナス5.1%とリーマンショック後の2009年4─6月以来の減少幅となった。

     建設・農業機械の排ガス規制強化前の駆け込み反動減といった事が重なったほか、2次速報では金融保険業や運輸業での設備投資悪化が反映された。民間調査機関からは「数字以上に内容が悪い」(第一生命経済研究所)と懸念する声が広がっている。みずほ証券 末廣徹氏は「既存設備の更新ニーズの期待が強いが、生産は、低迷しており、能力増強のための持続性を伴った設備投資は生じにくいと指摘する。

     政府・日銀は、依然として設備投資の盛り上がりを景気回復のエンジン役に位置付けているが、GDP2次速報では、輸出が下方改定され、在庫投資は上方改定と生産を取り巻く環境は厳しさが増しており、設備投資計画が当初通りに実行されるか、民間調査機関では不安視する見方が次第に強くなっている。

    <7─9月GDP、4%成長の公算>

     消費再増税の有力な判断材料となる2014年7─9月期GDPに関し、5日公表されたフォーキャスト調査の中でエコノミスト41人の見通し平均は、4.0%と高い成長率となっていた。ただ、2次速報の内容の悪さを反映し、下振れを予想する声も出てくるなど、先行きをめぐって楽観・悲観の予想が交錯している。楽観的見方として、6月まで消費が徐々に持ち直し、7─9月期の民間消費は0.9%程度かさ上げされる点がある。14年度の公共投資を前倒し執行している効果が、7─9月期に本格化することもGDPを押し上げる。7月の実質輸出がプラスに転じ、設備投資の先行指標となる資本財、出荷も大幅増となっている。一方で「7─9月期以降の回復は約束されていない」(みずほ証券)と、先行きの楽観論を戒める声も少なくない。


     さらに実質所得の減少や天候要因など、消費にとってさまざまな不安要因が出てきた。夏場の停滞が一時的との見方を強調しつつ、不安がよぎっていることを隠していない。9月に入っても大雨や土砂災害など8月に続いて天候不順が続き、民間エコノミストからは「回復にどの程度の時間がかかるか、見極めに時間がかかりそうな展開」との声が上がる。政府内では「秋のデータまで見極めたい」(政府関係者)との声が出てきている。

    <年度成長ゼロ見通しも>

    今回、4─6月期の成長が下方改定されたことで、14年度の成長率見通しが従来予想より下振れする可能性が出てきた。三菱UFJモルガンスタンレー証券では「14年度0.2%成長の現状見通しを小幅に下方修正することも考えている」としている。すでにフォーキャスト調査で0%台半ばとなっている今年度成長率見通しは、ほぼ0%近くに落ち込む可能性が高まっている。それでも、7─9月期成長率が潜在成長率を上回る場合、バークレイズ証券では、安倍晋三首相が次の消費増税を決断するとみている。

     その場合、1)15年4月の統一地方選、9月の自民党総裁選挙が重なるという政治的に特殊な年である、2)現行の財政再建目標の下では15年度は補正予算が組みにくい──などから、補正予算を伴う経済対策が14年度に組まれると予想している。一方で、農林中金総合研究所は「7─9月にプラス成長に反発するだろうが、その数字が14年度のゼロ成長もしくはマイナス成長を予感させる水準にとどまれば、増税判断にとって大きな障害となる可能性がある」と予想。年度を通してプラス成長が確保できないほどに景気回復の足取りが鈍ければ、増税決断はかえって消費マインドを腰折れさせかねないと分析している。

     夏場の景気状況を踏まえ、デフレ脱却を意識して景気回復を優先するのか、財政再建に取り組む政府の信認維持を優先するのか。政府の対応に対し、エコノミストの見方も定まらない状況となっている。(中川泉 編集:田巻一彦)









  • 【銘柄フラッシュ】16時46分配信 サーチナ
    テクノホライゾンHDや医学生物研が急伸しヨネックスも急伸

     8日は、テニスの全米オープンで決勝に進んだ錦織選手の活躍にあやかり、WOWOW <4839> が決勝戦を独占放送することを材料に朝方11.6%高と急伸し、テニスボールの昭和ホールディングス <5103> (東2)も朝方は31.7%高となり、ヨネックス <7906> (東2)は大引けまで16.2%ストップ高。

     政府の「地方創生」政策や補正予算への期待が強まり、飛島建設 <1805> の9.0%高、福田組 <1899> の高値更新6.0%高など建設株が堅調で、長野日本無線 <6878> (東2)の9.8%高や東北地盤の薬王堂 <3385> (東2)の高値更新3.6%高、遠隔会議・教育システムなどのテクノホライゾン・ホールディングス <6629> (JQS)の35.4%高なども高く、地銀株の一角も堅調。

     医学生物学研究所 <4557> (JQS)は「デング熱」の抗体新薬の開発を好感して19.9%ストップ高となり、フマキラー <4998> (東2)は5.5%高、そーせいグループ <4565> (東マ)は15.3%高などが急動意。

    「東京ゲームショウ2014」に期待とされてenish <3667> は11.1%高。

     東証1部の値上がり率1位は市光工業 <7244> の25.4%ストップ高となり自動車の照明灯ではなく自動運転システム企業に変貌の期待が言われて急伸、2位はシーイーシー <9692> の14.4%高となり前週末5日に業績予想を増額発表、3位は若築建設 <1888> の12.6%高となり補正予算への期待などが言われて高値更新となった。(日本インタビュ新聞社)


    【高見沢健のマーケット&銘柄ウォッチ】10時44分配信 サーチナ
    サンワテクノスに有望性、膨大なアジア需用獲得に注目、ひとまず1400円へ

     今後10年のグローバル経済を考えると、最も成長する地域はやはりアジアだ。1人当たりの国民所得の伸びが大きく、自動車や家電、スマホなど通信機器に対する需要は大幅な伸びが見込まれる。

     8月4日付けで紹介したサンワテクノス <8137> は当日終値1018円から現在1080円台に水準を上げているが、今後の展開力の豊かさを勘案すると上昇余地は極めて大きい。

     サンワテクノスの山本社長は、アジアの膨大な需要を獲得すべく、タイに続いてインドネシア、さらにフィリピンやベトナムの拠点設立へと動きつつある。2016年3月期には連続売上高全体に占めるアジア地域の比率を30%超に高める方針、前期末で有利子負債47億3300万円に対し、現金・預金69億3700万円有し、実質無借金という好内容。1株利益は今期163円、来期202円の見通しで、7月高値1165円から8月安値957円への下げの倍返しで、ひとまず1400円近いレベルを目指そう。(経済・証券ジャーナリスト)









    (日本インタビュ新聞社)





  • 増田足 テクニカルコメント <上昇トレンド> 

    【 2014/09/08 】 ●急騰。290円高の4690円で引けました。 ●2014/09/04のはらみの上値、3日足のHighの4667円以上で引けたので、はらみ上放れとなりました。 ●先読み罫線では明日ピンクの増田足となります。 ●ローソク足では本日5日平均線をゴールデンクロスしました。25日乖離は13.53%。買われすぎ、要警戒。







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