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投稿コメント一覧 (61コメント)

  • ワンダープラネットが第三者割当増資を実施
    ~クールジャパン機構より最大10億円の資金調達~


     スマートデバイス向けフルネイティブアプリ・ゲームの企画・開発・運営・販売を行うワンダープラネット株式会社(本社:名古屋市、代表取締役社長CEO:常川友樹、以下当社)は、クールジャパン機構(正式名称:株式会社海外需要開拓支援機構、所在地:東京都港区、代表取締役社長CEO:北川直樹)を引受先とする第三者割当増資により、最大10億円の資金調達を決定いたしましたのでお知らせいたします。これにあわせて、クールジャパン機構の佐野一士氏が社外取締役に就任予定です。
     
     当社は、2012年9月の会社設立以来、ミッション「楽しいね!を、世界中の日常へ。」の実現に向け、グローバル市場をターゲットにプロダクトの開発・運営を行っております。

     2015年に配信開始した自社タイトル「クラッシュフィーバー」は世界累計1,000万ダウンロードを突破し、日本版・繁体字中国語版は共に4年目の運営に入っています。2018年に日本版の配信を開始した『週刊少年ジャンプ』創刊50周年記念タイトル「ジャンプチ ヒーローズ」は、2019年6月に繁体字中国語版の配信を開始しています。また、2019年4月に株式会社スクウェア・エニックスとの協業で「VALKYRIE ANATOMIA-THE ORIGIN-」の英語版・繁体字中国語版の配信を開始し、自社および他社タイトルのグローバル展開を推し進めてまいりました。

     当社は、今回の資金調達により既存運営タイトルの更なるグローバル展開の加速および、グローバル展開を前提とした新規タイトル開発を行い、日本コンテンツの新たな海外需要の開拓に努めてまいります。

  • 株式会社Orb(本社:東京都港区、代表取締役:藤本守、以下「Orb」)とAeroEdge株式会社(本社:栃木県足利市、代表取締役:森西淳、以下「AeroEdge」)は、スマートフォンを活用した社内通貨「Edge Coin」の運用を開始します。

    社内通貨「Edge Coin」の概要
     「Edge Coin」はAeroEdge社内で利用可能な電子通貨で、スマートフォンにて利用が可能です。社内の業務改善の推進や、無駄な業務の整理等を行なった社員へCoinが付与され、貯めたCoinは各自で食堂や福利厚生として利用することが可能です。
     Edge Coinを利用するには、「社内業務改善の提案」から始まります。生産性向上や、コスト削減、品質向上などに寄与する業務改善を提案し、その企画や実績の評価によってCoinが付与され、貯めたCoinは社員食堂で利用することが可能です。
     この取組みによって、社員の福利厚生の向上を図るとともに、社内業務改善活動の促進を目指します。また、この通貨には、Orbのコミュニティ通貨プラットフォームである「Orb DLT」を採用しています。

    今後の展開
    Orb DLTを活用した電子社内通貨サービスを多くの企業へ展開し、社内活動・コミュニケーションの活性化を推進していきます。また、AeroEdge社と協業し、栃木県内にてコミュニティ通貨・地域通貨を活用した地域活性化施策を検討していきます。

  • マルウェア・ランサムウェア対策 最新事例やホワイトペーパー公開ランサムウェア含む未知の脅威を徹底防御


    未知の脅威に対抗できる「先読み防御」技術

    従来のウイルス対策ソフトが用いてきた「パターンマッチング」という検知手法は、ベンダーがマルウェア(不正なプログラム)を入手後、分析・作成・検証のプロセスを経てパターンファイルを全ての端末に配布し適用する必要があります。パターンマッチングの手法は、「未知の脅威」に限らず、一斉大量配信され る「初犯」のマルウェアから防御するには不向きです。

       
    高度化するサイバー犯罪を防ぐためにFFRIは「CODE:F」という先読み防御技術を世界に先駆けて開発しました。サイバー犯罪につながる「原因」を抽出し、将来の攻撃技法を推定し、加えて機械学習技術も採用することで、既知・未知の脅威に対し「先読み防御」を実現しています。

    次世代エンドポイントセキュリティFFRI yaraiは、高度なセキュリティ対策を実施する、中央省庁や金融機関、ライフラインを支える重要システムに数多くの導入実績があります。

  • 最近注目されてきている3919パイプドHD
    まだ3831パイプドビッツとして上場してた頃は株価4,000円以上だってあったんだ!
    現在株価は安過ぎるってこと
    しかも当時と比べますます良い会社になっていっていて株価こんな安くていいわけがない!


    パイプドHD LINEを利用した「来店前注文システムソリューション」を提供開始、キャッシュレス決済も

    パイプドHD<3919>は8日、パイプドビッツが、LINEで来店前注文とキャッシュレス決済ができる「来店前注文システムソリューション」を開発し、提供開始したことを発表。同ソリューションにより、テイクアウト商品の接客オペレーション業務効率化を図る。

    同ソリューションは、LINEのトーク内で、注文とキャッシュレス決済を完結できるため、専用のアプリやインストールが不要。年代・性別問わず利用を促進でき、早期普及が見込めるとしている。

    導入した店舗側では、顧客の基本情報、注文履歴、利用頻度、注文時間などをデータベースで一括管理でき、CRM機能を活用して分析が可能となっているという。分析結果を基に、新商品やキャンペーン情報、クーポンなどをLINEやメールからタイムリーに配信でき、販促効果を高めることも期待できるとしている。

  • 鍵はココだ!
    「NSD先端技術研究所及び同社への出資企業、会員企業と企業の垣根を超えた新ビジネスアイデアの創造についても積極的に取り組んでいく。」


    アイビーシーがNSD先端技術研究所に出資
    ■高付加価値な「情報」サービスを創出

     アイビーシー<3920>(東1)は25日、NSD先端技術研究所(東京都千代田区)に出資することを決議したと発表した。同社の持分法適用関連会社となる。

     NSD先端技術研究所は、AI や IoTなどの先端技術の活用促進や新ビジネス創造を目的として、2019年4月1日にNSD<9759>により設立された。共創の加速化のため資本提携を軸とした連携を複数企業と進める中、アイビーシーも設立趣旨に賛同し参画する。

     今後、NSD先端技術研究所による研究成果をもとに、同社のネットワークシステム性能監視ツール System Answer シリーズにAI分析機能を装備させたり、次世代MSP (Managed Provider)サービ ス SAMS (Speedy Action Management Services)のプラットフォームに蓄積されるデータをディープラーニングの活用により、新たなソリューションプロダクトサービスに展開するなど、高付加価値な「情報」サービスの創出を目指す。 また、同社子会社でブロックチェーン技術を活用してビジネスを展開するiChain及びサンデーアーツとNSD先端技術研究所及び同社への出資企業、会員企業と企業の垣根を超えた新ビジネスアイデアの創造についても積極的に取り組んでいく。

  • これから日の目を見る3919パイプドHDなのにわかってねーな
    3831パイプドビッツの頃も含めてこれまでの既存のホルダーがバカ売りしてる間が安く買えるチャンスだろうw
    結局のところ配当しっかり株主思いの割安今後成長株だけに株価是正は必至
    今のうちに買わないでどうすんの?
    今売ってどうなるの?w
    前期の大量採用が今から芽を出していってくれて企業業績に貢献する時期なんだぞ
    予定より期ズレが生じて前期は冴えなかっただけってことだろう
    今期予想通りだったら今売ったことを後悔するのが見えてるな
    初動の押し目は黙って[買い]です!

  • 2019/04/10 19:16

    まだ3831パイプドビッツだった頃には株価4,000円以上だってあったぞ
    パイプドHDになるしばらく前だったら2,000円くらいでウロウロしてたのにな
    今までが安すぎたのかも・・・
    最高益大幅更新予想に9円も増配しての21円配当からして少なくとも2,000円以上には戻すだろう
    戦力が整ってくるってところですな

  • 中国のテンセント・ホールディングス(騰訊)も動き出す

    海外のCRIWARE認定サウンドスタジオの取り組み~中国編~

    CRIは、各国の文化や市場状況を熟知した現地のCRIWARE認定サウンドスタジオと提携し、中国・北米を中心に世界のゲーム開発者に向けてCRIWAREをご提案しています。
    中国のパートナー「Vanguard Sound」がCRIWARE認定サウンドスタジオとしてどんな活動をしているかご紹介いたします。

    中国をリードするサウンドスタジオのVanguard SoundはTencentやNetEaseにゲーム・アニメ向け作品を提供するサウンドスタジオです。
    Vanguard Sound製の高品質でオリジナリティあふれるサウンドは、エンターテインメント業界で高く評価され、中国を代表する多数のゲーム・アニメに使用されています。また、スマートフォンアプリで世界一の収益をあげている(※)中国最大のIT企業Tencentにも作品を提供しています。
    ※「App Annie、2016年 世界収益ランキング トップ52社を発表」より

  • スペインのEMITE社と無線通信のネットウエル社と共同で、「EMITE社8×8 MIMOアナライザー」のサービスやメンテナンスを事業化する


    超高速の5G開始、来年に前倒し 携帯大手3社が方針

     携帯電話大手3社は、次世代の高速・大容量の移動通信方式「5G」の実用化について、従来の想定より1年前倒しし、2019年とする方針だ。当初は端末を貸し出すなどして限定的にサービスを始め、20年以降に本格的に個人のスマートフォンで使えるようにする方向だ。20年の東京五輪・パラリンピックでのスポーツ映像配信への活用を見据えるほか、将来は遠隔医療や自動運転など産業分野での活用にも広げていく。

     総務省が3日行ったヒアリングで携帯各社が明らかにした。総務省は今年度末をめどに、5G用の周波数をどの事業者に割り当てるかを決める予定。

     19年からの利用について、NTTドコモは同年秋のラグビーワールドカップ日本大会で、端末を無料で貸し出す方針を示した。

     また個人のスマホでの本格的な利用については、ドコモが20年春に始めると説明。KDDI(au)とソフトバンクも本格展開は20年になる見通しという。来年10月に携帯事業に参入する楽天も20年から始めると説明した。

  • ブロードバンドタワーが新たに開設予定の「5G対応データセンター」において、株式会社イードと協業する


    超高速の5G開始、来年に前倒し 携帯大手3社が方針

     携帯電話大手3社は、次世代の高速・大容量の移動通信方式「5G」の実用化について、従来の想定より1年前倒しし、2019年とする方針だ。当初は端末を貸し出すなどして限定的にサービスを始め、20年以降に本格的に個人のスマートフォンで使えるようにする方向だ。20年の東京五輪・パラリンピックでのスポーツ映像配信への活用を見据えるほか、将来は遠隔医療や自動運転など産業分野での活用にも広げていく。

     総務省が3日行ったヒアリングで携帯各社が明らかにした。総務省は今年度末をめどに、5G用の周波数をどの事業者に割り当てるかを決める予定。

  • すでに5G対応スマートフォンの試作も行っている

    超高速の5G開始、来年に前倒し 携帯大手3社が方針

     携帯電話大手3社は、次世代の高速・大容量の移動通信方式「5G」の実用化について、従来の想定より1年前倒しし、2019年とする方針だ。当初は端末を貸し出すなどして限定的にサービスを始め、20年以降に本格的に個人のスマートフォンで使えるようにする方向だ。20年の東京五輪・パラリンピックでのスポーツ映像配信への活用を見据えるほか、将来は遠隔医療や自動運転など産業分野での活用にも広げていく。

     総務省が3日行ったヒアリングで携帯各社が明らかにした。総務省は今年度末をめどに、5G用の周波数をどの事業者に割り当てるかを決める予定。

     19年からの利用について、NTTドコモは同年秋のラグビーワールドカップ日本大会で、端末を無料で貸し出す方針を示した。

     また個人のスマホでの本格的な利用については、ドコモが20年春に始めると説明。KDDI(au)とソフトバンクも本格展開は20年になる見通しという。来年10月に携帯事業に参入する楽天も20年から始めると説明した。

  • 超高速の5G開始、来年に前倒し 携帯大手3社が方針

     携帯電話大手3社は、次世代の高速・大容量の移動通信方式「5G」の実用化について、従来の想定より1年前倒しし、2019年とする方針だ。当初は端末を貸し出すなどして限定的にサービスを始め、20年以降に本格的に個人のスマートフォンで使えるようにする方向だ。20年の東京五輪・パラリンピックでのスポーツ映像配信への活用を見据えるほか、将来は遠隔医療や自動運転など産業分野での活用にも広げていく。

     総務省が3日行ったヒアリングで携帯各社が明らかにした。総務省は今年度末をめどに、5G用の周波数をどの事業者に割り当てるかを決める予定。

     19年からの利用について、NTTドコモは同年秋のラグビーワールドカップ日本大会で、端末を無料で貸し出す方針を示した。

     また個人のスマホでの本格的な利用については、ドコモが20年春に始めると説明。KDDI(au)とソフトバンクも本格展開は20年になる見通しという。来年10月に携帯事業に参入する楽天も20年から始めると説明した。


  • 超高速の5G開始、来年に前倒し 携帯大手3社が方針

     携帯電話大手3社は、次世代の高速・大容量の移動通信方式「5G」の実用化について、従来の想定より1年前倒しし、2019年とする方針だ。当初は端末を貸し出すなどして限定的にサービスを始め、20年以降に本格的に個人のスマートフォンで使えるようにする方向だ。20年の東京五輪・パラリンピックでのスポーツ映像配信への活用を見据えるほか、将来は遠隔医療や自動運転など産業分野での活用にも広げていく。

     総務省が3日行ったヒアリングで携帯各社が明らかにした。総務省は今年度末をめどに、5G用の周波数をどの事業者に割り当てるかを決める予定。

     19年からの利用について、NTTドコモは同年秋のラグビーワールドカップ日本大会で、端末を無料で貸し出す方針を示した。

     また個人のスマホでの本格的な利用については、ドコモが20年春に始めると説明。KDDI(au)とソフトバンクも本格展開は20年になる見通しという。来年10月に携帯事業に参入する楽天も20年から始めると説明した。

  • IR(統合型リゾート)
    カジノ大手各社、日本進出に積極姿勢

    ラスベガス・サンズ専務インタビュー「大阪IRで大規模投資も」

     米ラスベガス・サンズのジョージ・タナシェビッチ専務(グローバル開発担当)は5日、大阪市内で産経新聞のインタビューに応じ、日本でのIR進出について「(立地自治体の)入札準備が整い、チャンスがあれば動き出したい」などと述べ、改めて意欲を示した。大阪については比較的広い土地が確保でき、大規模な投資が可能との認識を明らかにした。

     大阪府などがIR誘致を目指す夢洲について、「シンガポールよりも土地が確保でき、関西の人口も多いため、大きな投資が可能」と指摘。大阪での投資額はシンガポールのIRでの56億ドル(約6300億円)よりも大きくなるとの見通しを示した。


    カジノ大手の米ラスベガス・サンズ幹部が、「世界クラスのIR(統合型リゾート)を日本に造りたい」と4日にコメントしたことが伝わっている。国内ではカジノへの抵抗感が根強いなか、併設する商業施設や展示ホールなどといった「非カジノ」を重点的にPRし、理解を求める考えだという。日本ではIRの整備に必要な関連法案の審議が衆院選のためにずれ込んでいるなかで、同社の他にも米ハードロック・インターナショナルなども意欲を見せており、世界のカジノ大手の日本への参入姿勢の強さが窺える。


    3625JQグロース テックファームホールディングス
    カジノの決済システム

    アプリ・Webサイト開発等を展開するITサービス企業。米国法人がカジノゲーミング機向け印刷機最大手と協業。主力のソフトウエア受託開発事業は収益堅調。収支管理の徹底などが寄与。17.6期は最終黒字転換。

  • 金融庁 「仮想通貨交換業者」にビットフライヤーなど11社を初登録 

    登録 番号 事業者名称
    関東財務局長 第00001号 株式会社マネーパートナーズ
    関東財務局長 第00002号 QUOINE株式会社
    関東財務局長 第00003号 株式会社bitFlyer
    関東財務局長 第00004号 ビットバンク株式会社
    関東財務局長 第00005号 SBIバーチャル・カレンシーズ株式会社
    関東財務局長 第00006号 GMOコイン株式会社
    関東財務局長 第00007号 ビットトレード株式会社
    関東財務局長 第00008号 BTCボックス株式会社
    関東財務局長 第00009号 株式会社ビットポイントジャパン
    近畿財務局長 第00001号 株式会社フィスコ仮想通貨取引所
    近畿財務局長 第00002号 テックビューロ株式会社


    利用者保護を強化当社関連会社であるビットバンク株式会社の仮想通貨交換業登録完了に関するお知らせ

    株式会社セレス(本社:東京都港区、代表取締役社長:都木 聡、証券コード:3696)の持分法適用関連会 社であるビットバンク株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役 CEO:廣末 紀之、以下ビットバンク)は、 平成29 年9月29 日付けで仮想通貨交換業の登録を完了しましたので、ここにお知らせいたします。

    今後の見通し
    ビットバンクは、平成26 年5月の会社設立時より仮想通貨関連事業の最前線に立っており、平成 29 年7 月 12 日に弊社の持分法適用関連会社となっております。ビットバンクは、レバレッジ最大 20 倍のビット コイン先物取引「BTCFX®」が可能な「bitbank Trade」、国内大手仮想通貨取引所である「bitbank.cc」、仮 想通貨の高速取引マッチングエンジンである「bitbank exchange」、仮想通貨取引所参入事業者向けのホワ イトラベル提供サービス「bitbank for broker」を展開しております。また、国内最大規模の仮想通貨・ブ ロックチェーン関連のニュースメディア「ビットコインニュース BTCN」や、国内唯一のブロックチェーン エンジニア向けの教育プログラムである「ブロックチェーン大学校®」を運営しており、廣末 CEO は日本仮 想通貨事業者協会の理事を務めております。

  • テクマトリックス--- 連結子会社がSplashtopのテクニカルサポート総代理店認定を世界で初めて取得

    現在同社がサポートするSplashtopのID数は1.3万を超え、サポート件数では世界で一番とのこと。

    働き方改革の風が吹く!

    Splashtop Businessを使えば、手元の端末からインターネット経由で社内のパソコンに簡単にアクセスできます。

    災害・交通状況で通勤できない時、在宅勤務(テレワーク)の方、また外回り・出張・現場作業の多い方に、大変便利にご利用いただいています。

  • ACCESSとロームは、「スマートハウス向け電力マネージメントソリューション」を、来る5月24日~5月26日に開催されるワイヤレスジャパン2017のWi-SUNブースにて参考展示する予定です。

    IoT関連としてこの先期待の買い

  • 決算延期から後日決算発表と段階的にしっかりと大幅下落したがこれが妥当なのか?
    そんなわけはございません
    反発必至
    もうすぐくるでしょう

  • メルカリ上場思惑がある以上安売り出来ない
    業績予想非開示もメルカリ絡みだと信じている
    小泉文明氏が新取締役社長兼COOになったことでその期待の高まりは半端ない
    これは入ろうと思ったら迷わず入るところでしょう
    置いていかれないように

  • やっぱり何より強いのはテーマだけじゃなく割安感と業績の裏付けか
    テクマトリックスはその辺が強いからもっと上に行くな
    あとは人気化すれば大化けの可能性もある

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