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投稿コメント一覧 (2731コメント)

  • 営業利益5億ちょっとのアメイジアの時価総額が164億

    営業利益16億ちょっとのパピレスの時価総額210億

    この差を説明するとすれば、なんだ!!!!

  • ブラウザーの時代からアプリの時代に代わるだろうし、プラットフォーム軍団による読み放題パックや無料とかになるリスクさえ将来はある。

    ちんたらしている場合ではない。

    さっさと、価値ある時にお互い組んで、業界のためにも頑張り続けて頂きたい。

    マニアックにガラパゴス化したコンテンツではなく、世界標準でいいと思うのだが。

  • イオンモールは、国内も海外も好調。

    台風による時間短縮営業の影響あるものの警備。

  • 2位の大株主 3Dインベストメント 集中投資で有名なHFだが、なぜこのタイミングで9.45%も保有しているんだろうか。

    そして、謎の北米IR出張

    FABBITを世界展開するという資料であるが。

  • 9月の国内メダル既存店が+15%を超えた線があるが。。。。。
    これは、なんだ。

  • 先月8月既存店のコメント!
    ≪コメント≫
    8 月度の既存店総売上前年比は+4.8%となりましたが、土日祝日数やお盆期間を勘案しますと、実
    質+2%程度であったと推察されます。
    8 月 1 日より、「全国 LIVE チャレンジマッチ」へテレビなどで活躍中の人気女子プロボウラーが参
    戦しており、今後さらに人気女子プロボウラーへのチャレンジマッチの本数を拡大していく予定です。
    「全国 LIVE チャレンジマッチ」は全国のラウンドワンをリアルタイムで通信しプロボウラーに挑戦が
    できる「ROUND1 LIVE」の機能の 1 つです。
    9 月に入りましては、前年並みに推移しております。
    米国におきましては、8 月 17 日に 34 号店メドーウッド店(ネバダ州)がオープンいたしました。
    今後も、業績向上に努めてまいります。

  • ≪去年20108年9月既存店コメント≫
    この度の「台風 21 号」「台風 24 号」および「北海道胆振東部地震」により被災された皆様におかれましては、謹んでお見舞い申し上げます。一日も早い復旧を心よりお祈り申し上げます。

    9 月度は、台風 21 号により 9 月 4 日は四国・関西圏の約 10 店舗が 1 日営業休止し、北海道胆振東部地震により北海道 5 店舗が 9 月 6 日から約 2 日間営業休止しました。また、9 月 29 日・30 日には台風 24 号により、九州・沖縄・関西・東海・首都圏など約 50 店舗が 1 日~2 日間営業休止、または半日営業休止などの影響を受けました。現在、営業休止していた店舗におきましては復旧し、通常営業を行っております。

    9 月度の総売上前年対比は+3.0%となりましたが、前年に比べ土日祝日数は 2 日多いことや、台風などによる営業休止を勘案しますと、前年並みの業績であったと考えられます。今後も、業績向上に努めてまいります。

  • ここの会社は、上場廃止して、それこそ、全てのリソースを電子コミック発展のために費やすべきであると思う。

    べつに上場してなくていいのではないか?
    はっきり言って迷惑だ。

  • 405円くらいの価値とみているってことか。


    当社は、当該算定機関が上記前提条件を基に算定した評価額レンジ(モンテカルロ・シミュレーションの計算結果から統計上想定される評価額レンジである、本新株予約権1個につき405円から406円)を参考に、当該評価額レンジの範囲内で、割当予定先との間での協議を経て、本新株予約権の1個の発行価額を406円としています。当社は、本新株予約権の発行価額の決定にあたっては、当該算定機関が公正な評価額に影響を及ぼす可能性のある事象を前提として考慮し、新株予約権の評価額の算定手法として一般的に用いられているモンテカルロ・シミュレーションを用いて公正価値を算定していることから、当該算定機関の算定結果は合理的な公正価格であると考えられ、当該評価額レンジの範囲内で決定される本新株予約権の発行価額は有利発行には該当せず、適正かつ妥当な価額であると判断しました。

  • EVバブルはすでに破裂している気がしてならない。

    広州=川上尚志】中国の有力な新興電気自動車(EV)メーカーの上海蔚来汽車(NIO)が、大幅な人員削減に踏み切ったことが19日までに分かった。4月から8月までに全従業員数の1割にあたる約1千人を減らした。主力車の販売が苦戦するほか、中国政府が6月からEVへの補助金を大きく減らしたことも影響した。「中国版テスラ」と呼ばれ、注目を集めた同社の苦境は、中国のEV市場の今後の成長にも影を落としそうだ。

    NIOのEV販売は苦戦が強まっている(4月、上海市での展示)=ロイター
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    NIOのEV販売は苦戦が強まっている(4月、上海市での展示)=ロイター

    NIOは14年設立で18年9月にニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場したばかり。中国の新興EVメーカーの中でも有望企業として注目されてきた。ただ今月中旬に北京市で開かれたエコカー関連のイベントで、李斌(ウィリアム・リー)最高経営責任者(CEO)は「(組織の)最適化と運営効率を高めるため人員削減を実施した」と明らかにした。3月末の従業員数は約9800人だったが、約1000人減り、現在は約8800人になったという。

    リストラの背景にあるのはEV販売の苦戦がある。NIOの主力EV「ES8」の販売台数は18年10~12月に約8千台だった。だが、19年1~3月には約4千台、4~6月には約3千台と減り続けている。さらに駐車中の車両から発火する事故が最近相次ぎ、6月下旬には約4800台のES8をリコールすると発表し、7月以降の販売も苦戦しているとみられる。

    中国政府のEVに対する補助金政策も逆風だ。政府はこれまで多額の補助金でEV市場の拡大を後押ししてきた。だが、6月から最大で半分近く補助金を減らした。この結果、中国全体のEVやプラグインハイブリッド車(PHV)など「新エネルギー車」の7月の販売台数は前年同月比で約5%減り、中国メディアによると「数年ぶりのマイナス」になった。EV最大手の比亜迪(BYD)も7月の販売台数(ガソリン車も含む)は17%減と大きく落ち込んだ。

    NIOの苦境が明らかになったことで、今後は、有力視されてきた他の中国新興EVメーカーの成長性も改めて注目され、厳しい目が向けられる可能性がある。

  • ズバリ、年末大納会で100円の株価より上なんだろうか!
    それとも、下なんだろうか!

  • 今回の中間決算のBSを見ていると、
    キャッシュが25億円強保有している一方で、
    短期借入金82億、一年ない返済予定の長期借入金43億ある。

    この借り換えを実行してくれる銀行っているんだろうか?

    心優しい皆様なら、貸してあげられますかねー!

  • MSCBでダイリューション100%でこていや―――ー!

  • この会社の問題は、
    ①キャッシュが大幅に減
    ②日本の金融機関はもう貸さない
    ③財務条項に抵触しており、いつ有利子負債返済の圧力あってもおかしくない
    ④基本、赤字体質。自動車向けもいつまで続くか
    ⑤競合が強すぎること
    ⑥設備投資競争は続く、製品開発競争も継続することから金は必要
    ⓻いつも適当な中計出してふざけた放漫経営でることによる信用失墜
    ⑧大株主のNNインベストメントが直近売却しまくり、最後は大損筆頭株主タイヨウファンドがい繋げるかだ。なげなくても、株価が30円くらいになれば、解約も始まろう。

  • 国内既存店は、今後10月にかけて前年のハードルが下がっていくため堅調が見込まれる。

    中国は、3Qのハードルが低い。2Qは、リデンプション効果の推移を見守ることになろう。

    国内は10月から保育などの無償化で一人当たり4万円くらい負担軽減になることもあり、どういう効果が出てくるか見極めるときか。

  • 日本の現地で買うより、バイヤーから買ったほうが割安になるだろうから、
    取扱代金が増加してる可能性あるんじゃないかという気もするが。

    どうなんだろう。
    ココまで株下がるとあぶく銭なくなってる可能性もあるが。
    全員が株やってるわけではないだろうし。

  • 日本の銀行はもう融資してくれないけど、韓国の銀行は融資してくれる。
    これはどういうことだ?

    結局、借りたものは返さないといけないし
    ここのBSについて、語ってるマーケット関係者がいないこともまた、不思議だなあ。

  • 円高だと、バイマで買い物するとお得な気がするんだがなあ。

  • 大丈夫か?過剰在庫は?

    「造りすぎるよりは、造らないほうがいい」。自動車世界最大手、独フォルクスワーゲン(VW)のフランク・ウィッター最高財務責任者(CFO)は7月25日、決算電話会見でこぼした。稼ぎどころの中国新車市場などの冷え込みで、同社の1~6月の国内生産台数は前年同期に比べ15%減った。ドイツ自動車工業会によると、独国内の4~6月の輸出台数は前年同期比19%減少した。
     自動車を支える独部品・素材業界にも悪影響は広がる。欧州化学最大手の独BASFは21年末までに世界で約6千人を削減することを決定。マルティン・ブルーダーミュラー社長は自動車業界について「19年中の回復は見込めない」と語った。鉄鋼世界最大手の欧州アルセロール・ミタルも5月、ポーランドなどに続き独仏の製鉄所でも減産に入ることを決めた。
     先行きも厳しい。欧州経済研究センターが13日発表した8月の独景気予測指数は11年12月以来の低水準となった。各種指標は軒並み独経済の減速を示し、欧州委員会もドイツの19年の実質成長率を18年比0・9ポイント低い0・5%と予想する。
     ドイツの内需は比較的堅調なだけに、経済減速の主因は米中貿易戦争に伴う世界の貿易の伸びが鈍化したことだ。ドイツは製造業を柱にGDPの47%を輸出に依存し、フランスの31%、日本の18%より高い。独製品への人気を武器に輸出を増やし、欧州で一人勝ちともいわれてきた。
    米中対立響く
     だが米中対立で貿易が細り、中国景気が減速したのを受け、外需依存度の高い独経済の下振れが鮮明になった。ドイツはEU域内GDPの2割超を占めるだけに欧州全体への影響が懸念される。
     秋にかけ、欧州は不確定要素をいくつも抱える。10月には、英国がEUからの「合意なき離脱」に踏み切る可能性がある。イタリアの連立与党も崩壊の瀬戸際にある。政治の不透明感と独経済との負の相乗作用で、減速する欧州景気がさらに後退する恐れもある。
     こうした中、独政府は財政出動で景気を下支えすべきだとの意見が欧州中央銀行(ECB)などで出ている。ECBは9月にも利下げや量的緩和政策の再開を視野に追加緩和に踏み切るとみられるが、効果は限定的との見方も強い。政策金利を下げすぎれば、銀行の収益悪化などを通じ副作用が膨らむ懸念もある。

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