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投稿コメント一覧 (66コメント)

  • 予想通りの売られ方。
    さあどこまで下がるか?
    楽しみだ。

  • 予想以上に売られましたね。
    100円以上下がるとは思わなかった。

  • 買いたい時が買い時だ。買いたいと思う人は買いましょう。
    売りたいと思う時が売り時だ。売りたいと思う人は売りましょう。
    人に意見に惑わされず、売買すればいいだけ。
    あくまで自己責任。

  • デンソー <6902> が1月31日午前(11:20)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。20年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結税引き前利益は前年同期比28.4%減の1976億円に減った。
     併せて、通期の同利益を従来予想の3610億円→3180億円(前期は3560億円)に11.9%下方修正し、一転して10.7%減益見通しとなった。
     会社側が発表した下方修正後の通期計画に基づいて、当社が試算した10-3月期(下期)の連結税引き前利益も従来予想の2097億円→1667億円(前年同期は1858億円)に20.5%減額し、一転して10.2%減益計算になる。
     直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結税引き前利益は前年同期比56.2%減の464億円に大きく落ち込み、売上営業利益率は前年同期の6.7%→2.2%に大幅悪化した。
    株探ニュース(minkabu PRESS)

  • >>No. 886

    > 中部電力の電気使ってる株主に、株主優待でカテエネポイント付けてくれないかな。そしたら中電の株を墓まで持っていくのに。

    この意見に賛成です。少し前にカテエネのアンケートがあった時に、要望等あるかという質問があったので、「株主優待としてカテエネポイントをつけてほしい」と回答しておいた。

  • 買われる「裏道」銘柄 株高の先導役不在
    証券部 松本裕子 2019/12/6
    株式市場で時価総額が小さい上場子会社など、機関投資家の投資対象になりにくい銘柄を買う動きが広がっている。他の投資家が敬遠する銘柄をあえて買う「裏道」ともいえる手法には、これまで不人気だったが故に、市場心理の揺れに株価が左右されにくい利点があるようだ。もっとも、奇手へ傾くマネーの流れには、上昇相場の先導役を見極められない手詰まり感も漂う。
    6日の東京株式市場では、パスコやスバル興業、トーメンデバイスなどが2~6%高となり年初来高値を更新した。いずれも時価総額が500億円にも満たない中小型株で、上場子会社という共通点がある。親子上場の解消が相次ぐなか、「取り込まれるにせよ、売却されるにせよ、投資妙味がある」(ヘッジファンドの運用担当者)と、こうした銘柄に狙いを定める投資家が増えている。

    本来、子会社の企業価値が親会社に正しく反映されるなら、少数株主として権利が制限される子会社株よりも親会社の株を買う方が合理的。このため、機関投資家の間では上場子会社を避ける向きが少なくなかった。だが、企業統治改革による親子上場解消の期待を背景に、「上場子会社買い」が流行になっている。
       日本経済新聞より

    最近株価が上がっているのはこの関係でしょうか?


  • 大垣共立銀行と楽天銀行、銀行APIを使って提携
    11/14(木) 17:50配信  ITmedia ビジネスオンライン
     地銀の提携が加速している。東海地方を拠点とする大垣共立銀行と、ネット銀行の楽天銀行は業務提携を行い、11月18日から新サービスを提供する。ポイントは、大垣共立銀行のオープンAPIを使い、それぞれの口座を連携させることだ。

    提携によって実現する銀行APIを使った構成。楽天銀行内に「OKB支店」を設け、利用者が楽天銀行でサービスを利用すると、代金が自動的に大垣共立銀行の口座から振替えられる仕組みを構築した

     具体的には、大垣共立銀行の利用者に、楽天銀行の専用口座となる「OKB支店」を開設してもらう。利用者は、楽天銀行のOKB支店を使い、「BIG」「toto」「ロト」「ナンバーズ」の購入や、各種公営競技への入金が行える。代金は、APIを介して大垣共立銀行の口座から自動的に振替えられる。

     楽天銀行の永井啓之社長は、「ネット銀行からみると、地銀が強い顧客基盤を持っていることはたいへん羨ましい。お客さまはリアルとネットの両方を求めている。これにどう応えていくかが大事」だと意義を話した。複数の地銀に同様の提案を行っており、その第一弾として提携につながったのが大垣共立銀行だという。

     地銀側の大垣共立銀行は、サービス提供のラインアップ強化の観点を強調した。「当行のサービスがフルラインアップというわけではない。自前でやるものと連携して提供していくものを選別していく。中には、大垣共立銀行が持っている得意なサービス、商品を楽天銀行のネットのお客さまにご利用いただけるかもしれない」(境敏幸頭取)
    ITmedia ビジネスオンライン


  • 【決算速報】クラレ、今期経常を一転15%減益に下方修正
     クラレ <3405> が11月12日後場(13:00)に決算を発表。19年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比27.1%減の379億円に減った。
     併せて、通期の同利益を従来予想の625億円→520億円(前期は611億円)に16.8%下方修正し、一転して15.0%減益見通しとなった。

     会社側が発表した下方修正後の通期計画に基づいて、当社が試算した7-12月期(下期)の連結経常利益も従来予想の378億円→273億円(前年同期は265億円)に27.8%減額し、増益率が42.2%増→2.7%増に縮小する計算になる。

     直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比24.1%減の132億円に減り、売上営業利益率は前年同期の12.2%→10.2%に低下した。

    株探ニュース(minkabu PRESS)

  • ツクイ <2398> が大幅高となっている。同社は11日取引終了後に、20年3月期第2四半期累計(4~9月)の連結営業利益が18億1200万円(前年同期比26.9%減)になったと発表。ただ、7~9月期に限った営業利益は10億4600万円と直前四半期(4~6月)から36.7%増となっており、これが買い手掛かりとなっているようだ。
     第2四半期累計の売上高は450億1100万円(前年同期比4.5%増)で、7~9月期では227億8800万円(直前四半期比2.5%増)となった。主力のデイサービス事業が伸びたほか、住まい事業(有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームとその併設サービス)なども堅調だった。なお、通期業績予想は売上高922億2100万円(前期比6.8%増)、営業利益37億9100万円(同8.1%減)とする従来計画を据え置いている。

    出所:MINKABU PRESS
    みんなの株式(minkabu PRESS)


  • 【決算速報】河西工、今期経常を24%下方修正
    11月8日大引け後(16:00)に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比26.0%減の43.9億円に減った。
     併せて、通期の同利益を従来予想の85億円→65億円(前期は110億円)に23.5%下方修正し、減益率が23.3%減→41.3%減に拡大する見通しとなった。

     会社側が発表した上期実績と通期計画に基づいて、当社が試算した10-3月期(下期)の連結経常利益は前年同期比59.0%減の21億円に大きく落ち込む計算になる。

     直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比17.2%減の20.1億円に減り、売上営業利益率は前年同期の4.2%→4.0%とほぼ横ばいだった。

    株探ニュース(minkabu PRESS)


  • 【決算速報】大垣共立、今期経常を一転8%増益に上方修正
     大垣共立銀行 <8361> が11月8日大引け後(16:00)に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比0.8%増の64.1億円となり、従来の13.6%減益予想から一転して増益で着地。
     併せて、通期の同利益を従来予想の97億円→115億円(前期は106億円)に18.6%上方修正し、一転して8.1%増益見通しとなった。

     会社側が発表した上期実績と通期計画に基づいて、当社が試算した10-3月期(下期)の連結経常利益は前年同期比19.0%増の50.8億円に伸びる計算になる。

     直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比80.5%減の3.8億円に大きく落ち込んだ。

    株探ニュース(minkabu PRESS)


  • 藤商事、今期経常を57%下方修正
     藤商事 <6257> [JQ] が10月30日大引け後(15:00)に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常損益は13.7億円の赤字(前年同期は8.8億円の黒字)に転落した。
     併せて、通期の同利益を従来予想の35億円→15億円(前期は14.9億円)に57.1%下方修正し、増益率が2.3倍→0.1%増に縮小する見通しとなった。

     会社側が発表した上期実績と通期計画に基づいて、当社が試算した10-3月期(下期)の連結経常利益は前年同期比4.6倍の28.7億円に急拡大する計算になる。

     直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常損益は4.5億円の赤字(前年同期は11.4億円の黒字)に転落し、売上営業損益率は前年同期の13.3%→-5.8%に急悪化した。

    株探ニュース(minkabu PRESS)

  • 朝の安値1650~1655円ぐらいになると思っていましたが
    思っほど下がりませんね。

  • 立会外分売は、今日の終値1701円の2.47%ディスカウントした
    1659円で行われるようです。

  • 株式の⽴会外分売に関するお知らせ
    当社株式に関し、下記のとおり⽴会外分売を予定しておりますので、お知らせいたします。

    1.分売予定株式数 206,500 株
    2.分売予定期間 2019 年10 ⽉24 ⽇(⽊)~2019 年10 ⽉28 ⽇(⽉)
    3.分売値段 分売実施前⽇の終値もしくは最終気配値を基準として決定
    する予定です。
    4.買付申込数量の限度 買付顧客1⼈につき2,000 株(買付単位:100 株)
    5.実施取引所 東京証券取引所
    6.実施の⽬的 ⼀定数量の売却意向があり、当社として検討した結果、⽴会
    外分売による当社株式の分布状況改善及び流動性向上を⽬的とするものです。

  • OKB証券が営業開始 大垣共立銀118店で金融商品
    大垣共立銀行の証券子会社「OKB証券」(岐阜県大垣市)が7日、営業を始めた。同行の支店など118店を通じて金融商品を提供する。歴史的な低金利が続くなか証券と銀行、信託の各分野で金融サービスを一括提供できる体制を整え、さらなる成長をめざす。
    OKB証券の資本金は15億円で大垣共立銀が100%を出資。社長には大和証券出身の青木栄治氏が就いた。同日の開業式典で大垣共立銀の境敏幸頭取は「様々な形でお客様に総合金融サービスを提案していきたい」と話した。
    大垣共立銀は個人客で約180万の預金口座を持つ。青木社長は日本経済新聞社に取材に「まずは大垣共立銀の預金口座を持つ個人を中心に証券口座を獲得していきたい」と述べた。証券会社独自の店舗展開や人材採用については今後の事業拡大などを踏まえて検討する。

    OKB証券が開業しました。手数料を調べたら株式の売買で0.33%で最低330円いるようです。ちょっと手数料は高いと思った。

  • レーティング情報
    ・ゴールドマン・サックス証券(5段階・コンビクション買い>買い>中立>売り>コンビクション売り)

     ヤマダ電機(9831)――「中立」→「売り」、450円→410円

  • jtのプルームテックプラスの株主優待の権利(申し込みはがきなど)がヤフーオークションに出品されてますね。

  • 楽天証券のレポート
     ヤマダ電機への投資は見送るべきと判断しています。優待人気株として常に上位に出てくるのですが、ヤマダ電機を長年分析してきたアナリストとして、違和感を覚えています。
     ヤマダ電機は、構造的に収益力が低下しています。同社は、2017年3月期から2019年3月期まで、3期連続で業績見通しを下方修正しました。
     2017年3月期の営業利益を、同社は期初に714億円と予想していましたが、着地は578億円。18年3月期の営業利益は、期初予想が746億円でしたが、着地は387億円でした。そして、前期(19年3月期)の営業利益は、期初予想が721億円でしたが、着地は278億円となっています。
     今期(2020年3月期)の営業利益について、ヤマダ電機は426億円と前期比52.9%の増益を見込んでいますが、信頼性は低いと言わざるを得ません。10月に消費税が引き上がった後、売上げが低迷する可能性があります。
     ヤマダ電機の利益低迷が続くのは、国内家電販売(市場全体)のせいではありません。国内の家電出荷金額は好調です。2017年に20年ぶりに過去最高を更新した後、2018年も増勢が続いています。高付加価値の新製品が次々と出ることによって、国内で買い替え需要が盛り上がっています。こうした追い風を受け、ビックカメラなど家電量販店の業績は全般に好調です。業績を見ると、ヤマダ電機の一人負けとなっています。
     2つの経営戦略のミスが、ヤマダ電機の構造的な収益低下につながっていると判断しています。1つは、「出店戦略」のミス。都市部に集中出店せず、郊外や地方に大量出店したのが裏目に出ました。もう1つは、「多角化戦略」のミスです。不退転の覚悟で参入した住宅事業が足を引っ張っています。家電販売と住宅販売は、それぞれ専門知識が必要で、シナジーを出しにくい面があったと考えています。
     住宅の販売員には高度な専門知識が必要で、家電量販店でその人員を育成するのは容易でありません。住宅事業の経営そのものにも、下請け業者の管理や部材の調達などで家電量販店とはまったく異なるノウハウが必要です。新商品の開発競争も厳しくなっています。

  •  大垣共立銀行 <8361> が8月9日大引け後(15:50)に決算を発表。20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比37.0%増の60.3億円に拡大した。
     併せて、4-9月期(上期)の同利益を従来予想の48億円→55億円(前年同期は63.6億円)に14.6%上方修正し、減益率が24.6%減→13.6%減に縮小する見通しとなった。
     なお、通期の経常利益は従来予想の97億円(前期は106億円)を据え置いた。
    株探ニュース(minkabu PRESS)

    思ったより良い決算だったと思います。

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