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投稿コメント一覧 (28コメント)

  • >>No. 366

     3000億円売上で5億円利益だからダメなのですよ

     コンプレッサー部門の利益が激減してました、来期もダメもダメみたい

     流通部門は今までの実績を見れば期待は出来ないのは当たり前

     これから、ここの株を期待する理由を聞きたい?

  • >>No. 2667

     これでも、無条件で会談するのかという、将軍様の返事だと思う
     
     ミサイルも未確認物体と言ってでも会いたい、安部????

     阿保か?

  •  急激に悪く成ったのではないです
     
      悪いのを良く見せようとして発表しただけ

     今までの決算を見れば分かるのだけど

      見ないで買った人は更に勉強を

  • >>No. 501

     今日、優待品届きましたが、紅鮭の缶詰から汁が漏れています
     月曜日に会社に連絡する。

  •  発表された経営計画2018の発表に対して証券各社の質問No7に応えて

     「2018年より2020年まで、毎年増配していく予定」と応えているが、
    そうすると、今のペースでは2019年に40円、2020年に42円となる?
     武田をはるかに凌駕すると思うが?いかが

  • モンゴル力士会

      お互い励ます飲み会だったみたいだけど

      星のやり取りも話あったでしょうね

      どう、思う?

  • 決算報告には載っていませんが、また、セグメント報告にもその他の項に報告されているだけでで詳しく報告されていませんが、住環境部門は撤退です。今後、撤退費用が発生してくるものと予想します。

  • 前期、市場対策費用 34億円

    今期もあるかないか、それが問題だ

    ないなら買い、あるなら売り

  •   創立80周年記念配当 10円

      普通配当、50円にプラス10円で、60円に


  •  株主総会招集通知の中

      損益計算書のページ、特別損失の項目

      市場対策費用 34億円とあるけど、何?

      カルテルの罰金は別に掲載されているけど

      自慢の「品質力」どうした?

  • 中期経営計画の策定について
    サンデングループは、2017 年を初年度とする 2020 年度までの4ヵ年の中期経営計画をスタートさせましたの でお知らせします。
    1.経営環境と経営課題の認識 当社グループにおきましては、昨今の為替の変動や市場環境の変化により体質強化が不可欠となり、昨年8 月より抜本的構造改革に取り組んでまいりました。本施策の実行により着実に成果が出てきている一方で、2016 年度は特別損失の計上などにより、経営環境は依然厳しい状況にあります。 こうした状況において、当社グループが今後も持続的な成長を遂げていくためには、抜本的構造改革を一層 深化させることに加えて、事業競争力のさらなる強化、財務体質の改善、そしてコーポレート・ガバナンスの再構 築を図ることが、重要な経営課題であると認識しております。
    2. 中期経営計画の考え方 このような背景を踏まえ、当社グループは本中期経営計画を次の成長に向けて確実に再起を図ることを目的 に策定いたしました。全社を挙げて抜本的構造改革を速やかに完遂するとともに、成長事業へ資源を集中的に 配分し、収益力を伴う成長路線に回帰することを目指します。
    3.中期経営目標(2020 年度連結ベース) 中期経営計画の経営目標は以下の通りです。 (1)売上高 :3,200億円 (2)売上高経常利益率 :5% (3)株主資本比率 :25%
    4.重点項目 本中期経営目標を達成するために、4つの柱からなる以下の重点項目に取り組みます。
    (1) 収益性向上に向けたコスト構造改革  調達構造改革、生産性革新、品質改革 (2) 財務体質強化に向けた資産効率改善  投資の選択と集中、運転資本削減、ノンコア資産の流動化 (3) 事業ポートフォリオの選択と集中  環境成長領域への資源集中 (4) 経営システム革新  コーポレート・ガバナンスの強化、グローバル経営管理の強化、意思決定システム改革
    ・・・・・・
      だから、具体的に何をどうするの?
     自慢の、品質力とグローバル力で、なにを、どうするの?
     抜本的構造改革のやると言ってましたが、
        何をどうしたの?
        何をこれからどうするの?
     神田社長は、具体的に言え。
     言えない、言われない、考えていない、考えられない。
     従って、何も発表できない。


  • 自動販売機の飲み物が売れなくなっている。販売額は2000年代に入って減少傾向が続き、昨年はピークの3分の2に。平成に入ってから最低となった。背景には、品ぞろえが豊富で本格的なコーヒー販売も始めたコンビニエンスストアの台頭がある。自販機が「便利さの象徴」だった時代は終わり、メーカーは社会貢献も意識しながら生き残る道を模索している。

     5月上旬、東京・新橋のオフィス街。コンビニを出るビジネスマンに、自販機で飲み物を買わなくなった理由を聞いた。「コンビニの商品はバラエティーが豊富で、自販機より安いものも多い」「以前は缶コーヒー派だったが、その場で豆をひくコンビニコーヒーのほうがおいしい」といった声が聞かれた。

     日本自動販売機工業会(東京都)によると、日本の飲料自販機は1960年前後から普及が進んだ。担当者は「欧米では缶コーヒーを飲む習慣がなく、『温かい』と『冷たい』を1台で販売する自販機は日本以外にほとんどない。治安が良いため、屋外の自販機が多いのも特徴」と話す。

     飲料総研(東京都)の宮下和浩取締役は「定価で販売できるので利益率が高く、人手もいらない自販機を重視するメーカーは多い」と話す。

     だが、右肩上がりだった年間の販売額は99年の約3.1兆円をピークに、昨年は約2兆円まで減少した。飲料総研によると、清涼飲料の出荷量は95年には自販機が約48%を占めたが、昨年は約29%に。大量に仕入れて格安で売るスーパー(約38%)に抜かれ、コンビニ(約22%)にも迫られている。

     自販機の設置台数は30年近くほぼ横ばいだが、昨年は約247万台と平成に入って最も少なかった

  • 社員のレベルが高いとは、全く言えないが

     東芝・シャープの例で言えば

     会社の将来は、社長だけの判断による

     会社は、社長次第。

  •  「群馬のソニー」から「群馬の東芝」へ。その軌跡

    かって、群馬地元では、サンデンの成長振りを、ソニーに例えたという、そして今、今のサンデンを見て、どの会社に例えようとしているのか?
      ・ 9月21日 希望退職者の募集に関するお知らせ
      ・ 9月30日 固定資産譲渡に関するお知らせ
      ・11月 7日 業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ
      ・ 3月 9日 業績予想の修正に関するお知らせ
              自動車用空調システムに関する欧州委員会の決定について
      ・ 4月21日 業績予想の修正、並びに営業外費用及び特別損失の計上に…

     昨年8月5日には「構造改革施策の実施に関するお知らせ」があり、その内容は「…抜本的な構造改革に取り組む必要 があると判断し、諸施策を実施してまいります。
    ……施策についての詳細、及び当期業績への影響につきましては、決まり次第、速やかにお知らせいたします。」とある。
     社長には、構造改革の断行を望みたいが、未だ詳細の発表はないところを見ると、もう、それは昔のことと忘れられてるのかも知れない。

  •  私権ですが、

     たけしのコマーシャル、品がない

     買わない

     食べない

  • カルテルを認めたのだから、今度は取引会社から

    損害賠償を求められるのでは?

    そんなことはないのでしょうか?

    詳しくわかる方返事お願いします。

  • 日本のモラル崩壊は皇室から起きているのではないか
    皇太子雅子様出席しないのは、異常事態だ。
     今の皇太子は弟の秋篠宮に禅譲すべきだと思う。
    雅子様も、愛子さんのことを思うと、そう願っているのでは。


  • EU=ヨーロッパ連合は、自動車のエアコンなどに使う部品の価格をめぐって、日本の大手自動車部品メーカー4社を含む6社が不当にカルテルを結び、EUの独占禁止法に違反したと発表しました。
    EUの執行機関に当たるヨーロッパ委員会は8日、日本とヨーロッパの大手自動車部品メーカー合わせて6社が、2005年から2009年にかけて、自動車のエアコンの圧縮機・コンプレッサーやエンジンの冷却に使う部品の価格をめぐり、不当にカルテルを結び、EUの独占禁止法に違反したと発表しました。

    6社に含まれる日本企業は、デンソー、パナソニック、サンデン、それにカルソニックカンセイの4社で、このうちカルテルの実態を最初に認めて報告したデンソーとパナソニックについては制裁金を免除されましたが、サンデンは日本円でおよそ78億円、カルソニックカンセイはおよそ2億円の制裁金をそれぞれ支払うよう命じられました。
    ヨーロッパ委員会のベステアー委員は、8日の記者会見で、「部品のカルテルによって自動車メーカーだけでなく消費者も損失を被った。ヨーロッパ市場だけでなくアジア市場にも影響したおそれがあり、日本の当局と調査を続けている」と述べました。

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