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投稿コメント一覧 (454コメント)

  • 世界で拡大する「電子廃棄物」の危機、国連などが対策呼び掛け
    電子廃棄物が、環境的にも経済的にもこれまで以上に脅威となっていると、専門家らは警鐘を鳴らす。この現状を受け24日、電子廃棄物の適切な処理を目指すイニシアティブが立ち上げられた。

     消費者や企業が次々に処分する古くなったスマートフォン、コンピューター、家電製品など、世界では毎年5000万トン近くの電子廃棄物が発生しており、その価値は推定625億ドル(約6兆8560億円)に上る。

     電子廃棄物には、電子機器に不可欠な金属やレアアース(希土類)などの貴重で再利用可能な物質が含まれているが、実際にリサイクルに回される電子廃棄物は全体のごく一部にとどまる。

     開催中の世界経済フォーラム(WEF)の年次総会(ダボス会議)で、国連(UN)、WEF、持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)は共同で、世界で初めて、急速に増加する電子廃棄物に対して世界的な行動を起こすよう呼び掛けた。

    ■「世界を再起動」
     呼び掛けに参加した機関らは電子廃棄物を「世界で再起動」することを提唱しており、プラスチック廃棄物が近年激しい議論を呼んでいるように、政府、企業、消費者が環境への副次的な影響を制限するために電子機器の再利用や転用の方法を模索することを期待している。

  • 今朝のめざましテレビニュース
    『海洋プラごみ 40年後に4倍』

    海洋プラごみ、40年後には4倍に 海洋生物へ悪影響

    2060年には、海に浮かぶマイクロプラスチックごみの量が4倍になり、魚に悪影響が出る可能性があるとの予測が発表された。

    九州大学や東京海洋大学などの研究チームの試算によると、世界でこのままプラスチックごみが海に流れ続けた場合、夏には、日本周辺や北太平洋中央部の海域で多く滞留し、この海域では、2030年までに、ごみの量が現在のおよそ2倍に、2060年にはおよそ4倍になることがわかった。

    ごみの量が4倍に達すると、海洋生物への悪影響が出るとみられ、研究チームは「今回の分析結果をもとに、プラスチック削減計画の策定につなげてほしい」としている。

  • 廃プラスチック関連銘柄
    ~世界で廃プラスチックに対する取り締まり強化の動きが活発化~
    日本では「海岸漂着物処理推進法」について法改正案が可決
    プラスチックの排出抑制が盛り込まれている
    日本は廃棄物処理において高い技術を有している
    世界的に廃プラスチックのリサイクル関連施設の拡充なども進む可能性もあり、関連銘柄は注目だろう


    5699 イボキン

    環境事業
    プロの手で分解・選別、中間処理の上、資源としてリサイクルします。

    廃棄物処理に求められるものは、
    「埋立、焼却」から「リサイクル」へと
    移行し、現在はリサイクルの「質」を
    問われるようになりました。

    当社ではシュレッダーによる
    鉄・非鉄金属の分別や
    プラスチックペレットを製造する
    マテリアルリサイクル、
    およびセメント会社向けの
    サーマルリサイクルに力を注ぎ、
    当社環境方針の
    「自己完結型のリサイクル」を実施しています。

    また、廃棄物を
    「イボキンに任せれば安心」とすべてのお客様から信頼いただける
    システムを構築し、
    処理フローの透明性と現場での確実な処理を実行してまいります。


    参考銘柄
    6531  リファインバース
    6564 ミダック
    4651 サニックス
    9793 ダイセキ
    2151 タケエイ
    2195 アミタホールディングス
    6566 要興業

  • DDSの多要素認証基盤「EVE MA」を韓国のサムスングループ系列会社が導入

    ~なりすまし防止強化と勤労時間の厳密な管理に貢献~

    指紋認証を始めとした様々なセキュリティ・ソリューションを提供する株式会社ディー・ディー・エス(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:三吉野 健滋、以下、DDS)は、多要素認証基盤「EVE MA」が、DDSの韓国子会社DDS KOREA, INC.(社長:John Jee)を通して、韓国サムスン(三星)グループ系列会社に採用導入されたことを、本日発表いたします。

    本件は、韓国における認証強化と勤労時間担保というニーズでの最初の導入であり、サムスングループ企業への展開はもとより、同様の課題を持つ韓国企業への導入を推し進め、「働き方改革」が叫ばれています日本国内においても展開を図って参ります。
    今後もDDSは、生体認証技術と認証ソリューションで実現するセキュアなPC環境の提供を通して、お客様間の信頼関係構築に貢献して参ります。

  • 次の大化け株はコレだ!

    3698 (株)CRIミドルウェア

    全員参加です

  • 2489マザーズ アドウェイズ
    ツイッター上でのプロモーション広告

    ◆米ツイッター、文字数制限の倍増を試験運用へ

    米ツイッターは、これまで140文字に制限されていた投稿文の長さを280文字まで緩和する試みを一部で開始すると、米紙WSJが報じている。短文投稿で知られるサービスが、変化を求めるユーザーに歩み寄ったかたちと伝えている。なお、試験運用には全ユーザーの数パーセントが無作為に選ばれるようである。利便性向上から、関連銘柄への手掛かり材料になろう。

    ◆アリババ

    中国のネット通販最大手アリババ集団が物流網強化に向けて約1700億円の投資を行うと報じられている。24時間内配送を可能にする狙いがあるという。
    アドウェイズはオプションとして翻訳や物流のサービスも提供している。

    ●アドウェイズ
    国内最大級アフィリエイトサービス「JANet」「Smart-C」を運営。18.3期1Qは広告事業、アプリ・メディア事業等が順調で増収、広告事業はセグメント利益も増加。全体的に販管費も抑制でき増益となる。

    長期底這い銘柄のアドウェイズを今買おう

  • 企業の防衛投資、18年度税制改正で優遇策

     経済産業省と総務省が共同で、2018年度税制改正で企業のサイバーセキュリティー投資を促進する支援策を検討していることが明らかになった。20年の東京五輪・パラリンピックを控え、重要インフラや個人情報などを狙ったサイバー攻撃の脅威が高まる中、企業の防御策強化にインセンティブを与える。12日に世界的なサイバー攻撃が発生するなど防御策の緊急度は増している。

     経産省と総務省は、第4次産業革命の推進を見据えて連携し、サイバーセキュリティー投資促進税制の創設を目指す。サイバー攻撃を防ぐソフト・ハードとサービスなどの認定や、対策を施した企業を評価する仕組みなどを検討するとみられる。

     制度設計の詳細は今後詰めるが、すでに局長級会議などで具体的検討に入った。企業の対策が進めば、サイバーセキュリティー産業の市場が急拡大する公算が大きい。

     セキュリティー人材の育成では総務省所管の情報通信研究機構(NICT)と経産省所管の情報処理推進機構(IPA)による連携を検討する。IPAの育成機関「産業サイバーセキュリティセンター」などを活用し、知識や技能を明確化する。16年に策定したIoTを安全に導入・運用する指針「IoTセキュリティガイドライン」の普及も図る。

     IPAの調査によると、従業員300人以上の企業で最高情報セキュリティー責任者(CISO)を置いている割合は6割程度で、欧米に比べて20ポイント以上の差がある。経産省は経営層の関与を促すとともに、投資への支援策を打ち出すことで企業のサイバー攻撃対策を加速させる。


    サイバーセキュリティー対策の最先端製品を調達・構築・運用までワンストップで提供可能なテクマトリックスには追い風が吹きそうです。

  • 調整中の時流に乗ってる企業イー・ガーディアン
    ネット上の掲示板やブログ、SNSなどの投稿記事監視サービスを手掛けるイーガーディアンの今2017年9月期は、会社予想より上振れする公算が高い
    炎上防止やネット広告チェックの需要多い
    ネット監視のイーガーディアン、今期業績は上振れへ
    少し煮詰まり過ぎてるが
    総合ネットセキュリティ企業イー・ガーディアン
    時流に乗ったテーマ多数内包
    株式市場が好調だったにも関わらずこの1ヶ月間も時間掛けてしっかり冷やされたイー・ガーディアンの株価
    また成長拡大期待も強く上に動き出してくるだろう
    NISA口座にでも入れとけ

  • 大昔だがユナイテッドは1株株価理論値76,000円というとんでもない株価が囁かれてたのを思い出した
    それからは収益力が全く表れなかったためにその声は聞かれなくなったユナイテッド
    その頃に付けた高値は9,320円
    昨日は最近のユナイテッドにしてみれば大陰線
    陰の寄り付き坊主だ
    ここで調整に入るのか?
    この調整してくれる間に再検証してみよう
    もう少し出来高が伴えば過去のユナイテッドらしくもなるのだが
    騒がれてなかったようだが地味に上げてきていたようだ
    好転してきた業績と控えている材料もありそうなところが良かったのかもしれない
    一応注目

  • 有機EL時代
    売る意味がない
    そしてほとんど誰もフルヤ金属に気付いてない
    買いは今後を見込んでの買い
    売りは待てない人の売りのみ
    ホルダーは寝てろ
    化けだすとフルヤ金属は凄いんだぞ
    極薄出来高株の醍醐味を味わおう

  • 株式会社Liquidが銀行APIを活用した次世代「手ぶらで決済」の実現に向けた研究開発の開始
    株式会社みずほフィナンシャルグループが進めるIoT機器とAPIを活用した実証実験の第一弾として、LiquidのLIQUIDレジ(指紋センサーを搭載したレジスター)と連携し、振込や残高照会を可能とするカード・現金不要の次世代「手ぶらで決済(Liquid Pay)」の実現に向け、実証実験の評価と課題の整理を行う

    総務省も推し進めていたこの手のニュースは生体認証関連銘柄にとってしっかりプラス
    そしてDDSとFIDOの最強タッグにももちろんプラスであり期待が高まる
    また総務省の有識者会議のメンバーにはDDS三吉野さんとも繋がりの深いあの安田浩さんもいる
    DDSのパートナーたちとの発表もまたいずれあるだろう
    こういう銘柄こそテンバーガーも夢でなくすのです

    総務省、IoT時代のサイバーセキュリティー強化計画作成へ
    高市総務相は安田浩東京電機大学学長や名和利男さんらをメンバーにした有識者会議を立ち上げ、サイバーセキュリティにかかわる人材育成や国際連携、法整備の方向性などを検討させる。

    三吉野さん、いい眼持ってるよな
    我々もいい眼を持とう
    曇った眼ではほんの一部が見えるか、何も見えない

  • 何?
    テンバーガー候補銘柄や即日ストップ高銘柄を唄っている謎の投資顧問が
    フルヤ金属どうなるか?と疑問を投げかけていた
    調整局面の株式相場の中、フルヤ金属はいい匂いがしだしてくる頃かもw

  • ソニーがスマホ新モデルに有機ELディスプレー採用検討

    こっそり仕込め!鍋底株
    化けだしたら凄いんですw

  • 総合ネットセキュリティ企業イー・ガーディアン 割賦販売法改正を視野に、“加盟店管理プラン“の提供開始

    ~経産省のフィンテック普及促進に伴い、クレジットカード利用環境整備に寄与~

    イー・ガーディアン株式会社は、2016年10月に閣議決定された割賦販売法改正を視野に、2016年12月1日より、クレジットカード会社や決済代行会社向けに新たな加盟店管理プランを提供開始いたします。これまで提供してきた加盟店審査代行サービスに加え、グループ会社であるリアル・レピュテーション・リサーチ株式会社と連携し、加盟店審査代行から反社チェックまでワンストップでの提供が可能です。

    現在、インターネット取引の増加で、クレジットカードの取扱高は年40兆円超と右肩上がりで増えている一方、カードの不正使用被害が増えており、2014年の被害額は106億円(*)に上るなど、前年比約35%も増加しています。経産省は「世界で最もクレジットカードが使いやすい安心・安全な国 日本」の実現を図り、消費者保護の観点から、クレジットカードの利用環境の整備を目的に、今年10月に割賦販売法改正案が閣議決定され、国会に提出されました。(*)日本クレジット協会調べ

    先般、閣議決定された改正案では、クレジットカード会社に対し登録制度を設け、加盟店が販売する商品や手法などを把握することを義務づけ、カード会社が加盟店と契約する段階で悪質業者を選別する仕組みが導入されました。

    この度、イー・ガーディアンは、加盟店審査実施の権限がクレジットカード会社のみでなく代行業者へも広がることを受け、審査業務代行のニーズに対応するため、新プランの提供を開始いたします。専門知識を要する審査業務を代行することで、その負担軽減に取り組むとともに、グループ会社であるリアル・レピュテーション・リサーチ株式会社と連携をし、反社会性のチェックまでをワンストップで実施することで、より強固な審査サービスを提供いたします。

    経産省が、金融とIT(情報技術)を融合した「フィンテック」の普及を後押しし、益々クレジット決済サービスの需要が高まる中で、今後、イー・ガーディアンは、総合ネットセキュリティ企業のリーディングカンパニーとして、安全・安心なクレジットカードの利用環境整備に寄与して参ります。

  • ACCESSとチームスピリット、IoT技術の活用で店舗、工場の「働き方改革」を実現する新サービスを発表

    ― IoT先進企業のACCESSと「働き方改革」プラットフォームを提供するチームスピリットが業務提携 ―

    株式会社ACCESSと株式会社チームスピリットは業務提携し、ACCESSのIoT技術を使いBeacon(ビーコン)で得られた働く人の位置情報を業務システムに活用するソリューション「ABF(R) for Location」をチームスピリットのクラウドソリューション「TeamSpirit」に連携することにより、店舗、工場などで「働き方改革」を実現する連携ソリューションの提供を2016年12月13日(火)より開始することを発表します。


    なお、新サービスは2016年12月13日(火)~14日(水)に開催される『Salesforce World Tour Tokyo 2016』(会場: ザ・プリンスパークタワー東京)のチームスピリットブレイクアウトセッションにて紹介いたします。

    ACCESSが提供する新サービスである「ABF(R) for Location TeamSpirit Connect」は、工場・店舗・倉庫・オフィスなど屋内の人の位置情報を携帯用Beacon端末とゲートウェイ機器を利用して取得し、一日の最初と最後の接触から「出退社」を自動で認識するとともに、レジやバックヤードやラインなど作業者がいる場所と時間から「作業工数」に自動変換したデータを作成するサービスです。

    なお、ACCESSとチームスピリットは今後この連携ソリューションをSalesforce App Cloud Einstein を使い、IoTで得られた膨大な位置情報データを利用して、店舗や工場の作業者のシフトを作成したり、生産性を向上させる作業パターンの立案をしたりするなど、AIテクノロジーを活用して「働き方改革」を実現するソリューションに進化させることを計画しています。

    政府の重要テーマである「働き方改革」は喫緊の課題です。ACCESSとチームスピリットは今回の提携で、無駄な事務作業の徹底的な排除とタイムマネジメントのシステム化により、長時間労働の抑制と働く人の生産性向上を実現することで、変化に挑戦するすべての人と企業の取り組みに貢献してまいります。

  • 今がチャンス!
    縁が1ドル114円台に
    この上がらない銘柄にも見直し余地拡大だ
    地味に仕込み開始です

  • 安く始まるところを狙え
    ACCESSは経常赤字が拡大と発表された
    単純にこれは売り材料だ
    その売りを頂け
    この会社は為替動向によって大きく変わるようですので
    国内事業は黒字化した
    円高から海外及びネットワーク事業は悪化し赤字拡大
    ただし世界最大級のインターネットエクスチェンジポイントサービス プロバイダであるLondon Internet Exchange Limited(本社:英国)への採用が決定される等、今後の事業拡大へ 向けた顧客基盤の拡充が進展しております
    そこにきての円安進行
    1ドル114円台へとさらに円安が進んでる
    悪材料を逆手にとるチャンスがきている
    慌てるな!

  • 兜町ワールド!

    2016.10.19 先行きが楽しみなメタップス、ULSグループ!

     急騰しているが、メタップス(6172)、フライトHD(3753)はさらに一段高が期待できる。メタップスは意欲的な『経営計画』を発表するとともに、フィンテック分野でみずほグループと提携、業容一変の夢が膨らんでいる。これを評価する動きが継続するだろう。
     業績は急浮上に転じている。2017年8月期の売上高は180億円と、東洋経済新報社の『四季報』に掲載されている数字(135億円)を大幅に上回る。営業利益は同様に、3億円⇒7億円となる。あの竹中平蔵氏が経営に参画している。まあ、これはどうでもいいことだが…。

     フライトHDの材料はスマホ決済である。このビジネスの将来性は大きい。株価的にはULSグループ(3798)が抜群に強い。情報セキュリティの切り口に加え、ビットコイン取引所を運営するQUOINE JAPANと提携、飛躍を期している。


    フライトHDの将来性に早く気付きましょう
    感じろ!
    2013年11月の相場とは言わない
    だがその時より材料はしっかりしている

  • まもなく発売の「iPhone7」、新機能搭載で注目すべき関連銘柄はこれだ!

    9月7日に正式な発表が行われる公算大のiPhone7だが、間際になって意外な可能性が取り沙汰され始めた。ソニーが開発した非接触型ICカード技術であるFeliCaが採用されたとの観測が強まっているのだ。
    世界的な情報サービスであるブルームバーグも報じているだけに、信憑性も高いと言える。同技術はSuicaやPASMOなどといったICカード乗車券や、楽天Edy、nanaco、WAONなどのプリペイド型電子マネーに採用されており、ついにiPhoneがおサイフ機能を果たすようになるわけだ。

    ◆決済サービス関連銘柄に注目

    アップルは’14年に独自のモバイル決済サービスApple Payをスタートさせているものの、日本での展開はまだ未着手だった。また、FeliCaについても国際標準規格とはなっていなかったことから、ずっと採用を見送ってきたという経緯がある。
    だが、ライバルのグーグルが今秋にも日本でスマホを用いた電子決済サービスであるAndroid payを始めることが明らかに! 専用アプリをダウンロードして提携金融機関が発行するクレジットカードやデビットカードを登録すれば、国内のみならず海外においてもリーダー(読み取り機)にスマホをかざすだけで支払いができるようになる。
    アップルがこうした動きを静観しているはずがなく、水面下でSuicaやPASMOなどとの提携交渉も進められてきたと言われている。FeliCa搭載が来年発表見込みのiPhone8にずれ込む可能性もあるが、グーグルとアップルによる決済サービス戦争が日本でも勃発することは間違いないだろう。

     実際、株式市場でもすでにFeliCa関連銘柄が物色されている形跡がうかがえる。その一例が国内初のBtoB決済ソリューション「ペイメント・マイスター」を手掛けているフライトホールディングス(東2・3753)だ。

     これは、iPhoneやiPadをクレジットカードのリーダーとして使用できるようになるシステムで、すでにホテルやレストラン、タクシーなどといった幅広い業種に普及が広がっている。しかも、Apple Payに対応した最新鋭のマルチ決済装置 「インクレディスト・プレミアム」の発売も開始したので、まさに関連銘柄のド真ん中に位置していると言えよう。

  • 9月中旬にはアップルから・・・w
    間違いない!!!

    ここはもうすぐ成長企業へと変わる
    押したり引いたりしているうちに買っておけ
    跳ね上がりだすと一方通行急速爆上げになりかねない銘柄だ
    大化けが期待出来る安価株

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