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投稿コメント一覧 (77コメント)

  • ダイヤモンドオンライン

    武雄には生涯を貫いて一つ、どんなことがあってもブレない経営哲学がある。それは「人に迷惑をかけない」である。具体的には、「自分の背丈に合った事業を手がけ、背丈に合った経営をする」ということである。だから新規事業に乗り出しても、だらだらと赤字を流し続けるような経営は許さず、一刻も早く黒字化できる方策を即断即決で実行する。事業存続を危うくし、人に迷惑をかけるような赤字は絶対に許さなかった(『ロッテを創った男・重光武雄 重光武雄の「経営論」、生涯追求し続けた6つの原則とは』より)。


    「自分の背丈に合った事業を手がけ、背丈に合った経営をする」

    青山商事は、現在は、世間並の配当も出せていない、無配の会社である。

    かつての業界トップだった栄光にとらわれず、背丈にあった事業をしてほしい。

  • ダイヤモンドオンライン

    武雄には生涯を貫いて一つ、どんなことがあってもブレない経営哲学がある。それは「人に迷惑をかけない」である。具体的には、「自分の背丈に合った事業を手がけ、背丈に合った経営をする」ということである。だから新規事業に乗り出しても、だらだらと赤字を流し続けるような経営は許さず、一刻も早く黒字化できる方策を即断即決で実行する。事業存続を危うくし、人に迷惑をかけるような赤字は絶対に許さなかった
    (『ロッテを創った男・重光武雄 重光武雄の「経営論」、生涯追求し続けた6つの原則とは』より)。

    「自分の背丈に合った事業を手がけ、背丈に合った経営をする」ということである。だから新規事業に乗り出しても、だらだらと赤字を流し続けるような経営は許さず、一刻も早く黒字化できる方策を即断即決で実行する。

    青山商事は、
    かつての業界1位の栄光に気を取られ、背丈を超えて拡大戦略をとりつつ、株主はほぼ無配。
    株式市場に迷惑をかけている。
    株式市場から信頼を失っている。

    青山商事には、現実を見つめて欲しい。
    青山商事は、世間並の配当も出せない弱小会社である。背丈並みの筋肉質な会社を目指すべきである。

  • 大手4社の10~12月期の棚卸し資産(在庫、期中平均)について1日当たりの売上原価で割った在庫回転日数の変化率を分析した。2017年を100として21年の実績を比較すると、青山商事は115。はるやまホールディングス(117)に次ぎ2番目に悪い。青山商事の19年は120と4社で最も悪く、コロナ前から変調が出ていたことがわかる。

    青山商事はカジュアル衣料「アメリカンイーグル」から2019年末に撤退。同年12月末にかけて店舗閉鎖を進め、売れ残りが期中の在庫として積み上がった経緯がある。さらに19年10月から1着当たりの単価を下げる一方で、業界特有の「2着目半額セール」をやめたことで顧客離れが起きたところにコロナ禍が直撃した。

    カジュアル衣料は一つのデザインでサイズ数は一般的に4~5程度だが、スーツは15~20程度そろえる必要があり、在庫負担が重い。加えて青山商事は「最大手の自負があり、他社が取りそろえないようなサイズまでインフラとして在庫を持つ必要があった」(青山理社長)ことで、もともと在庫が膨らみやすい側面もあった。



    「最大手の自負 」

    これこそが、青山商事の最大のリスクと思う。
    謙虚に、もはや世間の一般の配当も出せていない会社であり、利益最大を目指して欲しい。
    利益で見て、もはや青山商事は最大手ではない。

  • オーダースーツに拡大戦略をとる余裕などあるのか。
    まずは筋肉質な会社となり、実績として利益を出し、配当を、世間の会社並みに出せるようになった後でも拡大戦略は遅くないのではないか。

  • 経営者・編集長インタビュー> 青木彰宏 AOKIホールディングス社長 

    紳士服業界は厳しい状況になっていますが、合従連衡の可能性は。

    青木 今のところ考えていません。自社のことで手いっぱいです。ライフスタイルが変わる中で、パジャマスーツのように顧客ニーズを捉えてタイミングよく商品化すればヒットします。規模の時代ではありません。

    規模の時代では無いというのは、その通り。
    青山商事に、こういう考えを持って欲しいものです。

  • 青山商事 配当
    2017/3 165円
    2018/3 170円
    2019/3 105円
    2020/3 50円
    2021/3 無配
    2022/3 5円(予定)
    予定配当利回り
    0.78%

    凄まじい配当減少の推移。
    業界トップと経営陣が言っても、上場企業の配当利回りの平均である約2%の半分にも満たない。

    奢らず、現実を見て利益を出すことに集中して欲しい。
    拡大戦略をとる状況ではない。

  • シダックスは株主優待の廃止と同時に、2022年3月期(通期)の業績予想の修正(売上高を若干の下方修正、当期純利益を大幅に上方修正)と、配当予想の修正(4期ぶりの復配・期末一括配当で1株あたり5円)を発表している。

    青山商事も、シダックスと同様に、株主優待廃止して配当増やせばいいのに。

    麻布テーラー買収の資金余裕あるのが驚き。復配予想とはいえ、かつての10分の一の配当。

    アメリカンイーグルの二の舞にならないように。

  • 今回のホテル不正見ると、過去にも不正があるのではと心配。スカイマーク株売却 澤田社長

  • 三井住友フィナンシャルグループ(FG)の太田純社長

    株価は経営者にとっては一つの通信簿。だからこのPBRはShame(恥)だと思っている。

    青山商事の経営者は、どうか。

  •  読売新聞社は、緊急事態宣言と飲食店の営業時間短縮が解除されたことを受けて、国内主要企業に対し、働き方に関するアンケート調査を実施した。新型コロナウイルスの感染拡大で導入したテレワーク(在宅勤務)は、過半数の企業が「現状維持」と回答したが、3割弱は「縮小する」と答え、出社を促す動きも出ている。

     調査は10月下旬から11月上旬にかけて実施し、125社から回答を得た。

     テレワークの対応を聞いた質問では、56%の70社が「現状維持」と答えた。「縮小」が35社、「拡大」が5社、「未定・検討中」は2社だった。現状維持と回答した富士通は「今後もテレワークを基本とするが、対面業務の必要性が高い場合は出社を可能とする」としている。

     政府が19日に改定した新型コロナに関する基本的対処方針では、テレワークの推進は引き続き求めるが、出勤者数の7割削減の目標は削除した。取引先や社内のコミュニケーションを図るために、出社が必要だと考える意見は多い。テレワークを縮小する企業は増えていく可能性がある。

  • 青山商事は手でなでるだけでシワを軽減できる男性用ビジネススーツを発売した。特殊な繊維を使った生地を採用し、手の圧力をかけることでスーツのシワを軽減しやすくした。自宅の洗濯機で丸洗いできるため、手入れがしやすい。

    シャツとパンツで展開する「ハンドアイロン」シリーズに、このほどスーツを追加した。生地には十字型の断面をした反発力のあるポリエステル繊維を使い、圧力をかけるだけでシワが取れやすいようにした。

  • 経営陣が潤沢なキャッシュの使い道を示せないようならアクティビストの攻勢は今後も続いていくことになりそうだ。

  • ゼネコン各社がアクティビスト(物言う株主)によって次々と“血祭り”に上げられている。香港を本拠とする投資ファンド、オアシス・マネジメントに食いつかれていた準大手の安藤ハザマは先週、2022年3月期と23年3月期で稼ぎ出す最終利益の100%以上を株主還元に振り向けると発表。総還元額は350億円以上にのぼる見込みだ。

  • オフィスに人が戻りつつあるのは、プラス要因ではあるので、あとはしっかりコスト削減を青山商事にはして欲しい。
    かつての優良企業に戻るためには、業界1位の世間体にこだわっている場合ではない。
    求められているのは、青山商事の、利益を出すための必死さだ。

  • 販売費及び一般管理費の減少が、売上減少ほどには減らなかったことから、各段階利益が前回発表予想を下回った。

    原因は、販売費及び一般管理費の中の、固定費部分か。
    まだ、削減が不十分な人件費とかがあるのか。

    11月12日の会社の公表で、青山商事自身が認識しているように、まだ、販売費及び一般管理費が高コスト体質なのだろう。

    昔の、スーツがほっておいても売れていた時代の非効率なものが、いまだ販売費及び一般管理費のなかに残っているものと思われる。

  • 青山商事

    ・時価総額329億
    ・現金等402億
    ・無配
    ・PBR0.26

    かつての業界1位のプライドが邪魔し、コロナ関係なく経営の迷走続き、経営陣は責任とらず。
    株主軽視継続中。

    この状態が、新しい株主による買収につながるのだろうか。

  • もう2年も配当ゼロを続けてるのね。
    このまま経営が下手で危機感もゼロだと、買収されたほうがいいかもね。


  • >配当見送りは若干残念だったけど🤔

    また無配のリーディングカンパニーなんですね。(他社は追随せず)
    買収され、経営陣総交代になったらまた市場からの評価も変わるかもですね。

  • 固定費が今までは高すぎたので、売上減少したら一気に赤字に陥っていた。
    リストラと店舗閉鎖で固定費が減ったことで多少緩和はされたろうが、まだまだ無駄なコストは温存されていると思われる。
    聖域なく、社内に厳しく経営をしてほしい。

  • 売上は、店舗閉鎖しているので、減るのはありうる。
    利益が出るかどうかが、重要。
    赤字の店舗を閉鎖していれば、一応会社全体としての利益は改善方向に動くはずだが、はたしてどうなるか。

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