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投稿コメント一覧 (611コメント)

  • >>No. 590

    > > …コロナワクチンを「絶対に打ちたくない」と医師が言うワケ 感染予防効果はなし
    1/20(水) 17:00配信 デイリー新潮
     世界各国で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まっている。日本でも来月下旬、医療従事者や高齢者から順に接種が始まる見通しだ。だが「絶対に打ちたくない」という声も、医学界から聞こえてくる……。
     そもそもワクチンは、感染予防にならないのだという。…省略…そう解説するのは東京大学薬学部の池谷裕二教授。ワクチンはあくまでも「重症化を防ぐ」ために打つものなのだという。…省略…ワクチンを打っていない集団で100人感染し、打った集団で10人が感染した場合、有効率は90%ということになる。あくまで打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」(国際医療福祉大学の松本哲哉教授)…
     ワクチンが効かない理由が「打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」と言うならワクチンの効果測定はその方法ではダメだと言う事を医学的な根拠を示して立証しないと単に東京大学薬学部の池谷裕二教授や国際医療福祉大学の松本哲哉教授の主張だけになると私は思う。以下省略…
    >  一般にワクチンの有効性は
    …被験者の一方にワクチン、もう一方にプラセボ(非接種のこともある)を接種し、「ワクチン接種群で疾患を発症した被験者の数」と「プラセボ接種群で疾患を発症した被験者の数」を比較して、ワクチンの接種によって疾患になるリスクをどの程度減らせたかで評価する。…
    との事。
     「打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」と言うがそれが一般的な有効性測定方法ですね。
     東大の教授でも学問的には大したことない人もいるんだね。

     ワクチンの有効性測定の方法は『被験者の一方にワクチン、もう一方にプラセボ(非接種のこともある)を接種し、「ワクチン接種群で疾患を発症した被験者の数」と「プラセボ接種群で疾患を発症した被験者の数」を比較して、ワクチンの接種によって疾患になるリスクをどの程度減らせたかで評価する』なら「打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」と全く同じ内容。
     それに文句を言っている専門家は本当に専門家?それとも言っている内容を切り取って違う内容に編集したの?と思う。

  • 契約額は「22円」 三菱電機、ミサイル監視の衛星研究を驚きの低価格で受注
    1/23(土) 7:00配信 毎日新聞
     契約額は破格の22円――。防衛省が、中国や北朝鮮などが開発する新型ミサイルを人工衛星で監視する最新技術の調査研究を委託するため、競争入札にかけたところ、大手総合電機メーカーの三菱電機が22円で受注したことが防衛省への取材で明らかになった。防衛省の担当者は「これまで聞いたことがない低い額で驚いている」と話している。
     日本周辺では、中国やロシアが高速で変則的な軌道を描く極超音速滑空兵器を開発している。北朝鮮も変則的な軌道のミサイルの開発を進めており、大きな脅威となっている。防衛省は2020年度予算で、人工衛星でミサイルを探知・監視する新技術の調査研究に約8800万円を計上した。
     三菱電機が受注したのは、このうち、複数の人工衛星を同じ高度に配置し、新型ミサイルを横方向から監視することで探知を可能にする「リム観測」の実用化に関する調査研究。同省によると、競争入札には数社が参加し、1月14日に最安値を提示した三菱電機が契約した。
     同省によると、過去には数百円程度の低額の入札もあったが、最近はなかったという。同省は想定していた調査研究費を明らかにしていないが、少なくとも数百万円以上とみられる。入札額は10万分の1以下となる計算で、同省は弁護士に契約に問題がないか相談し、三菱電機側にも調査の履行が可能かを確認したが、いずれも問題なかったという。…省略… 三菱電機は毎日新聞の取材に「防衛省との契約関係があるので回答は控える」と答えている。【畠山嵩】…
     新しいシステムを受注できてそれを開発できれば、色んな商品に応用できるなら無料で引き受けても企業にとっては安い投資だと思うよ。
     要は考え方の問題。
     問題があるような書き方をする新聞社の記者がおかしい。

  • …脳梗塞の爆問・田中 専門家が「コロナの関係が全くないとは言いきれない」
    1/21(木) 8:50配信 デイリースポーツ
      フジテレビ系「とくダネ!」が21日、お笑いコンビ・爆笑問題の田中裕二(56)が20日未明に頭痛を訴え、東京都内の病院で前大脳動脈解離によるくも膜下出血、脳梗塞と診断されて入院したことを伝え、「新型コロナウイルス感染症との関係が全くないとは言いきれない」という専門家の見解を紹介した。
     番組では、東京女子医科大脳神経外科客員教授・清水俊彦氏の解説を交えながら田中の病状の詳細を報じた。田中は昨年8月に新型コロナウイルスに感染。コロナとの関連について聞かれた清水氏は「ウイルス感染症の後に、脳の血管の末梢の方で血管のトラブルが起こるということはよく知られたこと。例えば髄膜炎の後に動脈瘤ができたり、あるいは血管の損傷が起こったりすることによって数カ月経ってからこういった症状が出ることがある。コロナウイルスに関してはまだまだわからないところが多いが、一部では血管の損傷が起こるということが言われているので、私は全く関係がないとは言いきれないと考えています」と、関連の可能性もあることを指摘した。…
     「全く関係がないとは言いきれないと考えています」は別の言い方をすれば爆笑の太田の前大脳動脈解離によるくも膜下出血、脳梗塞は『コロナ感染と関係あると言い切れない』で最も正確な表現をしたら【爆笑の太田の前大脳動脈解離によるくも膜下出血、脳梗塞はコロナ感染と関係あるかはわからない】です。
     感染症になると数か月してから大脳動脈解離によるくも膜下出血、脳梗塞になる人もあるは相関関係であってコロナに感染したから大脳動脈解離によるくも膜下出血、脳梗塞になった因果関係を証明するものではない。
     何故、この人は医学的根拠に基づく事を言わずに自己の主張をするのだろうと思う。

  • …辛坊治郎氏 国会議員の新型コロナ感染者数に驚き「8人目なんですって」
    1/20(水) 18:12配信 東スポWeb
     フリーキャスターの辛坊治郎氏(64)が20日、パーソナリティーを務めるニッポン放送「ズーム そこまで言うか!」に出演。新型コロナに感染している国会議員の数に驚く場面があった。
     辛抱氏は、医師出身で医療法人の理事長も務める自民党の安藤高夫衆議院議員(61)が18日の夜に新型コロナに感染したことを報じる新聞記事を紹介。
     同記事に国会議員で8人目の感染であることが伝えられると、アシスタントの増山さやかアナウンサー(54)は「えっ、国会議員ってそんなに出てるんですか、8人目」と驚くと辛坊氏も「そう、知らなかったでしょ。8人目なんですって」としたうえで「国会議員って衆参合わせて710人しかいない。そのなかで8人目ということは、つまり1%以上が感染しているということですよね」と指摘。
     続けて一般人と比較し「国会議員が感染すると、いろいろ迷惑を掛けるし、メディアでの扱いも大きくなるから相当注意しているはずなんですよ。それで1%以上の国会議員が感染している」と驚いた様子だった。…

     1月20日現在の感染者数累計は感染34万6328人だから日本の人口1億三千万として計算したら約0.003%だから国会議員710人中感染者8人で1%なら確かに感染者は多いね。
     ネットで見たら
    小川淳也・羽田雄一郎(死亡)・安藤高夫 
    の三名が確認されたが残り5人はわからない。
     感染者8人の中で与野党議員の比率はどーなのかな?
     レンホーさんは自民党の元大臣の議員が感染したと公表された時に『コロナ感染防止の意識が低い』と言ったが立憲民主党の国会議員さんは感染者がないか非常に少ないのでしょうね。

  • …コロナワクチンを「絶対に打ちたくない」と医師が言うワケ 感染予防効果はなし
    1/20(水) 17:00配信 デイリー新潮
     世界各国で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まっている。日本でも来月下旬、医療従事者や高齢者から順に接種が始まる見通しだ。だが「絶対に打ちたくない」という声も、医学界から聞こえてくる……。
     そもそもワクチンは、感染予防にならないのだという。
    「誤解されている方が多いですが、季節性のインフルエンザなど注射で打つタイプのワクチンは、ウイルスの感染自体を防ぐことはできません。新型コロナウイルスのワクチンも同じで、打ったとしても感染を防ぐ効果はないのです」
     そう解説するのは東京大学薬学部の池谷裕二教授。ワクチンはあくまでも「重症化を防ぐ」ために打つものなのだという。誤解を生みやすいのは、「数字」が独り歩きするせいかもしれない。例えば、ファイザー社のワクチンは「65歳以上に94%の有効性」などと報じられるが、「有効性94%などと聞くと、ワクチンを打った人の94%が感染しないとの印象を持つ人もいるでしょうが、違います。ワクチンを打っていない集団で100人感染し、打った集団で10人が感染した場合、有効率は90%ということになる。あくまで打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」(国際医療福祉大学の松本哲哉教授)…
     ワクチンが効かない理由が「打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」と言うならワクチンの効果測定はその方法ではダメだと言う事を医学的な根拠を示して立証しないと単に東京大学薬学部の池谷裕二教授や国際医療福祉大学の松本哲哉教授の主張だけになると私は思う。
     何故、医師会会長といい東京大学薬学部の池谷裕二教授や国際医療福祉大学の松本哲哉教授と医師の中でもそれなりの地位にある人が医学的根拠を示さず自分の主張をするのだろう。
     これではご隠居さんが縁側で勝手に感想を述べているのと変りはない。

  •  二酸化炭素で地球温暖化についての疑問を投げかけている記述です。
    https://www.city.hidaka.lg.jp/material/files/group/29/201803283.pdf
    …2.陸地と海洋での気温変化
    測定点が陸地では、近年の気温上昇が大きいが、
    海洋では、さほど大きくない。海洋データ(海水温)
    は気象衛星のデータとよく合っているので信頼でき
    る。
    ★近年の陸地データで気温上昇が顕著なのは、測
    定点が都市化したための可能性が高い。
    ★IPCC が使ったデータでは、都市化の影響で温
    暖化が強調されている。
    3.極端現象(台風・竜巻など)の増加はあるのか?
    日本付近での台風発生回数は、1950年~2015
    年までは13~38回ぐらいで、変動は大きいが増加
    傾向はない。米国での強い竜巻発生回数も1950年
    ~2015年までは25~130回ぐらいで、これにも増
    加傾向はない。
    ★両方とも2000年ごろから減少傾向にある
    4.極地の海氷は温暖化で減っているか?
    北極域では減っているが、南極域では増えている。
    北極域で減ったのは海流の影響による。
    ★いずれにせよ、単純に気温上昇によって融けたと
    は言えない。
    5.気温上昇による海面上昇
    海水準と平均気温の変化は、非常によく似ていて、
    最近の100年で海面は0.2mほど上昇している。
    IPCC は、これは南極氷河が融けたからだと主張して
    いるが、実は平均気温の上昇による海水の熱膨張
    にほぼ等しい。…
     確かに100年前と比べたら日本に限らず世界の都市はコンクリートとアスファルトで覆われているね。
     100年あるいはそれ以上前の幕末期の日本の写真を見たら江戸の町は道路は舗装されてないね。
     田舎でも道路は舗装されて宅地も草取りの手間を省く為にコンクリートを敷いているのが多い。
     二酸化炭素排出0の理由を二酸化炭素犯人説が本当のように思われているが何が本当かわからないね。
     地球から二酸化炭素が完全になくなったら気温は-の世界になるらしい二酸化炭素が地球の暖かくなるのは事実で暖かいから、人類を含め動植物も生存できている。
     もし二酸化炭素が無くなったら世界の酸素の約半分を排出していると言われるアマゾンの密林地帯は壊滅して人類も野生の動物も全滅するかもね。

  • あるネットの中の書き込みです。
    …朝日新聞の鮫島浩がこんなツイートをしていました。
    —–
    鮫島浩 @SamejimaH
    新聞発行部数の減少が止まらず新聞社経営は行き詰まった。権力監視機能を失い批判にも晒されている。しかし新聞社ほど取材ノウハウを蓄積した集団はない。
    新聞社は消えても取材ノウハウを残すことは重要だ。新聞記者は取材ノウハウを独占せず今のうちに市民と共有しよう。
    —–
     取材なんかしてるのかな?
     とある編集主幹はとある記事にした内容について問われたら【エビデンスなんかない!】と答えた。
     エビデンスの無意味を調べたら「証拠・根拠、証言、形跡などを意味する英単語 "evidence" に由来する」との事です。
     証拠や根拠がないのに記事にするのは取材に基づき記事にしてなく、思い込みに基づき妄想【はっきり言えばねつ造】記事だね。
     そんな事を国民が共有したら国民か皆、嘘つきになってしまうと私は思う。

  • …韓国新駐日大使「あやまち繰り返しては…」
    1/17(日) 22:34配信 日本テレビ系(NNN)
     日本に新たに赴任する韓国の姜昌一大使は17日、元慰安婦らへの賠償判決について「過去のあやまちを繰り返してはならない」と述べ、政治的解決を強調しました。
     韓国の姜昌一駐日大使は会見で、いわゆる元徴用工訴訟をめぐる問題で、日本側が輸出管理の強化措置を行ったことを念頭に、「歴史問題が経済と絡まれば、双方の役に立たない」との認識を示しました。
     その上で、日本政府に賠償を命じた元慰安婦らの裁判について、「対応の過程で、過去のあやまちを繰り返してはならない」と述べ、政治的解決を模索する考えを強調しました。
     さらに、「『共存共栄』の関係構築という重大な責務を与えられ、渾身の努力をつくす」と述べています。
     また、姜大使は、文在寅大統領が日韓の懸案について当局間の対話で解決策を用意すべきとの考えを示す一方で、「菅総理とも会って率直な話を交わしたい」と述べたことを明らかにしました。
    最終更新:1/17(日) 22:34
    日本テレビ系(NNN)…
     過去を言うなら過去の約束を守らない韓国が何度も誤りを繰り返している。
     1965年には日韓の政府・法人を含めた国民は1965年以前の事を理由にしたいかなる請求権も有しないと約束した事を守れば徴用工判決は【日韓両国には1965年以前の事を理由にした請求権は存在しない】と門前払い判決を出したらよかった事。
     慰安婦問題も同じであるし、朴槿恵政権当時に不可逆的合意で決着したものでそれを守ればいい事。
     それに加えて慰安婦問題で日本国にたいする賠償を求めた韓国の地裁判決は国際法の慣例を理由に【国家主権免除の原則に従い、外国政府に対する賠償はできない】とこれも門前払い判決をすればいい事。

  • …オバマはアルカイダに資金提供していた
    2015年5月4日、オバマ政権の国務省はOFACにワールドビジョンの要請を承認するよう勧告した。未払い金でISRAに125,000ドルを支払うライセンス。45翌日、OFACは、提供されたサービスに対してのみISRAに125,000ドルを支払う特定のライセンスをワールドビジョンに付与しました。 46 2015年5月14日、OFACはワールドビジョンに「注意書」を送付し、ISRAとの取引が、連邦規則集31C.F.R.のグローバルテロ制裁規則に違反しているようであることを通知しました。パート594、米国の法律と国際的な制裁に直接反対。

    資料はすでにネット上に
    最新情報:トランプ大統領と上院財政委員会のチャールズグラスリーによる新たに機密解除された文書によると、オバマ政権の財務省は故意にアルカイダに資金を提供した。(完全なダンプについては、以下の添付スレッドを参照してください)

    *We got the receipts: https://finance.senate.gov/imo/media/doc/Oversight,%2012-23-20,%20Memo%20on%20World%20Vision%20Investigation.pdf… (see attached thread below for full dump)

    速報:トランプ大統領は、ヒラリー・クリントンの電子メールスキャンダル、FBIインタビュー、クロスファイアハリケーン、FISA乱用、オバマゲートを支援するために、ロシアの共謀デマに関する情報を機密解除します。

    「コンテキスト:ワールドビジョンは、ISRAがアルカイダの関連会社であることに気付いていなかったと主張しています。ISRAは、オサマビッドラディンが支配するアルカイダの前身であるマクタブアルキダマットに約500万ドルを注ぎ込んでいました。より多くの領収書が公開されます」…
     オバマ政権当時の機密文書が機密解除されて公開されたがこれ本当?
     オバマ一人でやったが当時のバイデン副大統領は何も知らなかったのか?

  • …河野行政改革大臣「東京五輪、キャンセルの可能性」、IOCも“開催不可能”=韓国報道
    1/17(日) 17:01配信 WoW!Korea
     日本の河野太郎行政改革担当大臣が日本の閣僚の中で初めて東京オリンピックを中止する可能性について触れ、波紋が広がっていると17日付の日本経済新聞が報じた。
     河野大臣は14日(現地時間)、ロイター通信とのインタビューで東京オリンピックについて「(無観客の可能性を含め)オリンピックの準備に最善を尽くす必要があるが、どちらに回るかは分からない」と述べた。
     日本政府は新型コロナ感染拡大拡散の中でもオリンピック開催を固守しているが、日本の閣僚が初めて五輪取り消しの可能性を認めたわけだ。以下省略…
     河野大臣の「(無観客の可能性を含め)オリンピックの準備に最善を尽くす必要があるが、どちらに回るかは分からない」の【どちらに回るかは分からない】はその前の言葉の【(無観客の可能性を含め)オリンピックの準備に最善を尽くす必要がある】を見れば有観客は原則だが無観客の可能性もあり、どっちに回るかわからないがオリンピックの準備に最善を尽くすと、どう読んでも言っているだけどね。
     韓国の皆さんは日本でオリンピックを開催して欲しくないんだね。

  • …新型コロナワクチンはむしろ感染を拡大させる危険が…日本人研究者が警鐘
    1/16(土) 9:26配信 日刊ゲンダイDIGITAL
     新型コロナウイルスのワクチン接種が2月下旬から日本でもスタートする。現時点で承認申請が行われているのはファイザー社のワクチンで、当面は16歳以上が対象になる予定だ。ワクチンによって集団免疫が獲得できれば、感染拡大に歯止めがかかると期待されている。多くの人がワクチンを接種すると感染しない人が増えて、結果的に周囲の人たちも感染する機会が減って感染拡大が収束する――という考え方だ。
     しかし、今回のワクチンが感染拡大を抑制できるかは未知数で、むしろ感染を広げてしまう危険がある。…省略…米国の研究機関で遺伝子研究に携わってきた岡山大学病院薬剤部の神崎浩孝氏は言う。
    「新型コロナウイルスは無症状でも感染させてしまうのが大きな特徴です。ワクチンを接種した人が、『これで自分は感染しないし、人にうつす心配もない』と過信して、手洗い、マスク着用、3密回避といった感染対策をやらなくなり、大人数での飲み会に参加するなどして他人と濃厚接触する人が増えると、感染を拡大させてしまう恐れがあります」…
     ワクチンの効果未知数って有効率95%とか公表されているからその有効率に関して薬学的見地から論理的に証明しないとテレビのコメンテイターがトランプが大統領選挙に当選した時に「トランプはビジネスマンだから日本は色んな要求を求められて言う事を聞かないといけない、きっとそうだ!間違いない!」と言ったが結果は今まで日本はトランプから色んな要求をされた事はなく、色んな要求は中国に向いていた。
     それと同じで、単なる自分の思い込みだけで発言しているだけのコメンテイターのお気楽発言と大差はない。

  • …デイリースポーツ online
    ホーム芸能欧州議員「乱交パーティー」参加コロナで禁止、ベルギー警察摘発
    文字サイズ大中小
    2021.01.10
    欧州議員「乱交パーティー」参加コロナで禁止、ベルギー警察摘発
     【ブリュッセル共同】ベルギー・ブリュッセルの警察は11月27日夜、新型コロナウイルス対策で禁止されているパーティーを摘発した。欧州連合(EU)欧州議会の最大会派、欧州人民党(EPP)に所属するハンガリー与党出身のサイエル・ヨージェフ議員(59)も参加していた。
     同議員は12月1日「行動制限を破り、深く後悔している」との声明を発表した。議員辞職も表明している。
     地元メディアは「乱交パーティー」だったと伝えた。約25人の参加者のほとんどが男性で、何人もの外交官がいたとの報道もある。参加者はそれぞれ250ユーロ(約3万円)の罰金を科された。…
     乱交パーティを見てみると実用日本語表現辞典実用日本語表現辞典では【乱交パーティー・特定のパートナーとではなく複数の男女が入り乱れる形で性交する集まりを指す語】の通りなら日本の議員の会食より酷いね。
     まるで過去の歴史の中の王朝が滅亡する時のような退廃的な行為だね。
     EU各国からの分担金と称する上納金で何の責任もなくEU内で大きな権限を持つ貴族として優雅な生活をしているね。
     これがEU解体のきっかけになったりしてね。

  • …元WBC暫定王者・井上拓真が1年2か月ぶり試合「負ける気はない」
    1/13(水) 15:11配信 スポーツ報知
    ◆プロボクシング 東洋太平洋バンタム級(53・5キロ以下)タイトルマッチ12回戦 栗原慶太―井上拓真(14日、東京・後楽園ホール)
     東洋太平洋バンタム級タイトルマッチの前日計量が13日、行われ、王者・栗原慶太(28)=一力=はリミットから100グラムアンダーの53・4キロ、挑戦者で元WBC世界同級暫定王者・井上拓真(25)=大橋=はリミットでともにクリアした。すでに両者は12日に新型コロナウイルスのPCR検査を受けており、共に陰性だった。戦績は栗原が15勝(13KO)5敗、井上が13勝(3KO)1敗。以下省略…
     井上弟のkо率が低いのが非常に気がかりだね。
     負けた相手も今回の栗原と同様にパンチ力があった。
     その試合を見たが井上弟kоはされなかったが一発のパンチで簡単にダウンしていた。
     今回の対戦相手の栗原は15勝はしていても5敗しているから穴はあるとは思うが井上弟のkо負けの可能性もあると思う。

  • 2021/01/14 01:13

    https://youtu.be/1RIzcLFv8h0

    この中で人間のゲノム情報とウィルスのゲノム情報は80%似通っているとか日本のPCR検査について多くの検査機関は国立感染症研究所の定めたマニュアル通りct値40にして検査しているが民間で検査している所は50でやっていてるのが多いとか言っている。
     ct値はWHОですら35以上は無意味としている。
     ct値を高くしすぎると細胞が人間の細胞が持っている遺伝子情報をウィルスとして検知してしまうとの事。
     そして今、日本で感染拡大している原因はこんな事が影響しているのかもしれないと言っている。
     確かに日本のct値40は高過ぎでコロナ封じ込みに成功している台湾はct値35で日本は設定が高過ぎて本来は陰性の人が陽性と検査される擬陽性ならぬ偽陰性が多いのではないかと指摘されるのはこの件の事だったんだね。

  • …石破茂元幹事長 「国会議員会食自粛令」が出た夜に「博多9人ふぐ宴会」写真
    1/13(水) 16:12配信 文春オンライン
     1都3県を対象に「緊急事態宣言」が発出され、二階俊博幹事長が自民党国会議員に会食自粛を求める通達を出した1月8日。その当夜に、自民党の石破茂元幹事長(63)が、福岡県で飲酒を伴う多人数の会食に参加していたことが、「週刊文春」の取材でわかった。
     会食の参加者は、石破氏のほか、山崎拓元自民党副総裁(84)、三原朝彦衆院議員(73)、岳康宏福岡県議(50)ら計9名。山崎氏や三原氏は総裁選で石破氏を支援していた。会場となった博多のふぐ料亭はミシュランの2つ星を獲得したこともある高級店で、冬季限定の「特選ふく会席」は1人4万円から。
     宴会は1月8日夜6時頃からスタート。石破氏らは夜8時頃まで約2時間にわたって、個室でビールや日本酒を飲みながら天然ふぐや白子に舌鼓を打っていたという。
    …省略…
    ――自民党も二階氏が会食自粛要請した。
    「それはだってあれでしょ。たくさん集まって酒を飲んで大騒ぎみたいなものは、今そんなことやっちゃいかんでしょうな。普通であれば、これから『じゃあもう一軒行くか』みたいな話だけど、そういうのは一切やらないと。みんな気をつけてますもん。集まって酒飲んで、わーわー大騒ぎなんてこともないでしょうよ」
    書面での回答は……
    …省略…福岡に伺ったのは講演のためで『会食』のためではない。企業における講演後、福岡泊だったので夕食を取らせて頂いた。少人数でのプライベートな食事で、『会食』との認識はない。その食事においても感染拡大防止に細心の注意を払った認識である。以下省略…
     会食とは広辞苑では【会食とは人が集まって食事をすることですので、ビジネスに限らず冠婚葬祭などの特別な行事に合わせて催されることもあれば、特に意味はなく人と食事をするという意味でも使われる言葉】の通り簡単に言えば人と会って食事をする事も含みますから石破さんの言う「集まって酒飲んで、わーわー大騒ぎ」だけが宴会じゃない。
     石破さんの酒を飲んで云々で言えば菅総理は酒は飲まないと言うからステーキ会食は会食じゃないって事になる。
     石破さんは謝罪したら死ぬと思っているみたいだね。
     何故、久しぶりに仲間と会って三密にならない様に食事をして迂闊でしたと言えないのだろう。

  • …コロナワクチン「3つの副反応」リスクに免疫学の第一人者が警鐘
    1/11(月) 6:01配信 ダイヤモンド・オンライン
     新型コロナウイルス対策の切り札とされるワクチン。英米など海外では接種も始まった。特集『総予測2021』(全79回)の#61では、免疫学の第一人者である宮坂昌之氏が、新型コロナワクチンはどこまで期待していいのか、心すべきは何なのかを語る。(ダイヤモンド編集部 小栗正嗣)
    「週刊ダイヤモンド」2020年12月26日・2021年1月2日合併号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は原則、雑誌掲載時のもの。
    ● ワクチン接種がより広まって 初めて見えてくる副反応リスク
    以下省略…
     直ぐに現れる副反応、一~二ヵ月で現れる副反応、二~三年で現れる副反応があるからとかあるいは免疫が持続せずに毎年打たなければならない可能性について言及しているが要は効果があればれ毎年打っても支障はない。
     現実に高齢者や基礎疾患のある人が死亡しているのたから接種しないで感染死亡するか、何百万分の一或いは何十万分の一の副反応を恐れないで接種した感染しない方にかけるかの問題で答えは簡単に出る。
     絶対にリスク0を求めるなら感染死亡するかもしれないリスク接種しない方を選んだらいい事。
     それと「免疫学の第一人者である宮坂昌之氏」は今現在、副反応のないコロナワクチン開発に従事しているのかな?と思う。
     従事していないなら悪戯に不安を煽る事をせずに自分がワクチンを接種してみて効果を測定してみたらいい。
     一人や二人分くらいのワクチンなら日本の免疫学の第一人者である宮坂昌之氏なら欧米のワクチン会社に頼めば回してくれるのじゃない?と思う。

  • …舛添氏が「東京都の医療崩壊」で指摘「原因は小池都知事にある。都民の命は守れない」
    1/11(月) 14:03配信 デイリースポーツ
     元厚労相で元東京都知事、国際政治学者の舛添要一氏が11日、ツイッターに新規投稿。東京都杉並区の田中良区長が「無策すぎる都政」として小池百合子知事を告発した文春オンラインの記事を引用し、「東京都の医療が崩壊状態だ。原因は、情報を秘匿し、医療資源の適正配分を行わない小池都知事にある」と指摘した。
     その上で、舛添氏は「彼女は、そもそも目立たない医療福祉分野などには興味のない政治家だ。責任は重い」と苦言を呈した。
     さらに、舛添氏は連続投稿。「私は厚労大臣と都知事の両方を経験したが、都の医療資源の配置は、国立病院以外は厚労大臣ではなく、都知事が権限を握っている」と説明した上で、「小池都知事は怠慢で、その権限を行使せず、医療崩壊を招こうとしている。彼女では都民の命は守れない」と訴えた。…
     杉並区長の言う「東京都の医療が崩壊状態だ。原因は、情報を秘匿し、医療資源の適正配分を行わない小池都知事にある」の都知事の情報隠匿や医療資源の適正配分をしないは具体的に何かをデイリーは書いてないね。
     区長が示さなかったのか?示したが書いてないのか?どっち?
     舛添の言うのは
    …医療法
    第二章 病院、診療所及び助産所
    〔開設許可〕
    第七条 病院を開設しようとするとき、医師法(昭和二十三年法律第二百一号)第十六条の四第一項の規定による登録を受けた者(以下「臨床研修修了医師」という。)及び歯科医師法(昭和二十三年法律第二百二号)第十六条の四第一項の規定による登録を受けた者(以下「臨床研修修了歯科医師」という。)でない者が診療所を開設しようとするとき、又は助産師でない者が助産所を開設しようとするときは、開設地の都道府県知事(診療所又は助産所にあつては、その開設地が保健所を設置する市又は特別区の区域にある場合においては、当該保健所を設置する市の市長又は特別区の区長。第八条から第九条まで、第十二条、第十五条、第十八条、第二十四条及び第二十七条から第三十条までの規定において同じ。)の許可を受けなければならない。…
     病院を開設しようとする者は都道府県知事の許可が必要という事だね。

  • …昨年一番頑張ったと思う政治家ランキングTOP3、3位小池百合子、2位安倍晋三、1位は?
    1/8(金) 7:31配信 @DIME
    2020年いちばん頑張ったと思う政治家ランキング
    2020年は新型コロナウイルスが流行し、さまざまな問題が起きた一年だった。そうした状況下で、国会議員・各都道府県の知事・各市区町村長など政治家は色々な策を出し活動していた。
    それでは、多くの人が「2020年、いちばん頑張った!」と思う政治家は誰か。今回日本トレンドリサーチは、1,518人に「2o2o年、いちばん頑張った!」と思う政治家を一人自由記述形式で挙げてもらった。
    2020年いちばん頑張ったと思う政治家ランキング
    第1位となったのは「吉村洋文」大阪府知事で、442票獲得。第2位となったのは「安倍晋三」前首相、第3位は「小池百合子」東京都知事だった。…
     要するによくテレビに出ていた人が上位を占めているだけ。
     安倍は昨年の9月で総理を辞めているのに2位なのは意外だけど、全国局のレベルでは吉村知事に比べて小池知事の方がテレビによく出ているが、三位に甘んじたのは結局は飽きられたのかな?と思う。
     小池や吉村を評価するのはコロナ対応だが国も都道府県も非常事態宣言をしてもしなくても、お願いしかできないのだからできる事は限られる。
     非常事態宣言を出して休業指示をしても従わない会社の店名を公表するだけ。
     法改正して指示に従わない場合は罰則がつくようにするようだが、法律は施行されて初めて適用されるから極端に言えばそれまでは休業指示は無視でき、罰則適用されても指示に従わないで営業する場合との利益と罰金の方が小さいと営業継続する事もある。
     都も第一波で石原や歴代の知事が貯めていた金をぼ使いはたして金がない状態で、東京都だけなら東京の問題でもっと頑張って感染を減少させる努力を求められるから三知事と一緒に政府に要請しただけ。
     今の第三波は東京から始まった第二波の集大成で全国に感染が拡大したもので、東京の感染減少が感染減少の第一歩。
     小池は人口比でダントツの感染を拡大させているのに自分の責任を口にする事はなく『私悪くない』の責任転嫁のパフォーマンスをしているように見える。
     吉村も今年に入ってからの支持率に陰りを見せている。

  • …東京都庁が崩壊危機 小池知事は“思い付き”ばかりで職員クタクタ…機能不全寸前に
    1/8(金) 14:25配信 日刊ゲンダイDIGITAL
     7日、過去最多2447人の新規感染者が確認された東京都。医療現場だけでなく、都庁も機能不全に近づき、「崩壊」の危機にひんしている。
     原因は、都庁職員の多忙さ。新型コロナウイルス対応を担う福祉保健局感染症対策部が悲鳴を上げている。毎日総出で対応しているが、それでも人手は足りない。…省略…本来関係のない部署からも人員が駆り出され、管理職31人を含む140人がコロナ対応を兼務(昨年12月1日時点)…省略…それでも小池知事は“どこ吹く風”。会見では「4000室の宿泊療養施設を確保済み」と繰り返すが、都の担当者は7日、日刊ゲンダイに「実際は2360室で間違いないです」(福祉保健局感染症対策部)と答えている。
     さらに、入院先や宿泊療養先が決まっていない陽性者は7日時点で4759人と、入院患者数(3154人)を大幅に上回る。まだまだ、駆り出される職員は増えるだろう。前出の上田令子氏はこう話す。
    「管理職クラスでも、朝から保健所へ応援に行き、午後から都庁で通常業務をこなす人や、宿泊療養所へ深夜帯の応援に行き、夜勤明けに都庁へ来る人がいます。『今日は新宿の応援だから近くてうれしい』といった、まるで“麻痺”してしまった会話を耳にするほど、現場は疲弊しています。一方、小池知事は現場の職員から状況を聞いたり、必要な施策を出すことはありません。会見で自身の“やってる感”をアピールするばかりです」
     これでは、小池知事自らが掲げた「都民ファースト」とは程遠い。部下を守れない人間に、都民も都市も守れるはずがない。「都庁崩壊」まっしぐらだ。…
     東京都のコロナ担当部局の残業や他局からの業務応援は当然の事だけど『「4000室の宿泊療養施設を確保済み」と繰り返すが、都の担当者は7日、日刊ゲンダイに「実際は2360室で間違いないです」(福祉保健局感染症対策部)』や『入院先や宿泊療養先が決まっていない陽性者は7日時点で4759人と、入院患者数(3154人)を大幅に上回る』は知事としての仕事を何もしていないし嘘を言うのはねー。
     フリップを掲げて野党国会議員と同じパフォーマンスをするだけ。
     それではとても女性初の総理にはなれない。

  • >>No. 19

    > > …「韓国を敵視するな」…日本国会周辺で安倍政権糾弾集会
    8/20(火) 15:55配信中央日報
    日帝徴用被害者に対する韓国最高裁の賠償判決に対抗する日本政府の輸出規制措置で両国関係が悪化した中、「韓国を敵視するな」と主張する日本市民の声が高まっている。
    日本の反戦市民団体「戦争させない・9条壊すな!総がかり行動実行委員会」(以下、行動実行委)と「安倍9条改憲NO!全国市民アクション」は19日午後、東京の国会議事堂近くで「日韓市民は連帯しよう」などと叫びながら共同集会を開いた。…
     「韓国を敵視するな」日本は韓国を敵視していません。
     何回も国と国との約束を破る韓国に嫌気をさしているだけ。
     そして軍事転用可能な三品目について半導体等の生産量に変化はないのに政権が変わって急に増加しているので説明を求めても約三年間なーんも説明しないから優遇国から外して一般の国に格下げしただけ。
     …省略…そして加えて自衛隊機火器管制レーダー問題での韓国の悪い事をした人(韓国)が罪のない自衛隊に鞭をうつような罵詈雑言を浴びせる行為に怒りを感じている。
    >『「韓国を敵視するな」と主張する日本市民の声が高まっている』って日本国民でなく日本に住むどこかの市民と特定のマスコミと特定の解説者が言っているだけで、日本政府も日本国民も韓国政府韓国国民を敵視してなくお互いに合意して約束した事は守れ、貿易管理について日本から聞かれた事を真摯に説明してくださいと当たり前の事を言っているのに貿易管理について三年も聞かれた事に答えず何十年も前に約束して、金も受け取っているのに約束を守らないから聞かれた事にちゃんと答えてね、約束した事を守ってね、と言っているだけの事。
     そんな状況であるのに「韓国を敵視するな」と言うのを盗人猛々しいと申します。

     別に日本は韓国を敵視していない。
     約束した事は守れと言っているだけ。
     日韓友好条約は請求権協定で合意して(両国は政府・法人を含む国民は1965年以前の事を理由としたいかなる請求権はない)しているから徴用工問題の判決は韓国政府が解決する事と言っている。
     慰安婦合意は不可逆的に合意したのに政権が代わったからと今更、ちゃぶ台返しをするな!と言っているだけ。
     敵視しているのは韓国が日本を敵視している。
     反日は全て許さるとね。

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