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投稿コメント一覧 (40コメント)

  • ムーディーズは2008年9月のリーマンショック以前にリーマンブラザーズに対してA3と格付けしていた。格付けが引き下げられたのは、リーマンブラザーズが破綻した後でB3に変更された。これ以降、ムーディーズの格付けの信用は失墜し影響力は低下している。

    https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A0%E3%83%BC%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%BC%E3%82%BA

  • 『急性膵炎の治療薬として国内で長年使われてきた点滴薬剤「ナファモスタット(商品名フサン)」が新型コロナウイルスの感染を阻止する可能性がある』とのこと。次々と治療の可能性がある薬が出てきている。すでに認可された薬なので臨床試験で効果があれば投与は早い。

  • トランプ大統領は年間1ドルの給与で働いている
    トランプ大統領にアメリカを本気で再生させる強い意志を感じる
    https://twitter.com/mishimadou
    https://twitter.com/Mishimadou/status/1098587632517312513

  • 売買代金がITバブルのころの2000年2月19日の4000億に迫る。
    その日の高値は198000円現在は分割されていて22000円

  • 中国の5G商用化が前倒し、19年中にも本番さながらの大規模プレサービス実現!
    中国の第5世代(5G)移動通信サービスは、2020年の商用化を目標にインフラ整備が進んでいたが、昨今の動きをみると2019年に大規模なプレ商用展開をめざして投資が前倒しで進み始めているようだ。1月22日に北京市政府が発表した「5G産業発展行動方案(2019~2022年)」によると、22年までに累計300億人民元(約4800億円)超を投資し、都心エリア(東城区、西城区など)、副都心エリア(通州区)などをカバーするネットワークを構築するとしており、計画が地方政府レベルでも具体化していることがうかがえる。

     中国の5Gサービスについては、工業情報化部が1月10日に、国内の一部エリアを対象とした臨時の5G事業ライセンスが近く発給されるとの見通しを表明。2019年下半期には、スマートフォンなど5G対応端末が相次いで発売される見込みとした。

     また、国家発展改革委員会の連維良・副主任はテレビのインタビューに答え、19年の重点投資分野として、人工知能(AI)やモノのインターネット(IoT)などの「新型インフラ」を挙げ、これに向けて5G商用化を急ぐ方針を示した。

     民間ベースでも、インターネットサービス中国最大手の騰訊(テンセント)が、スマート医療の分野でドイツの化学品・医薬品メーカーのメルクと戦略提携することが明らかになった。テンセントはスマホアプリの「微医(ウィードクター)」を傘下に持ち、病院の予約や電子処方箋の管理・発送などが可能なオンライン医療プラットフォームを作っている。既に全国2700余りの病院システムに接続され、登録ユーザーは1億1000万人に達している。メルクとは、メルクが注力するアレルギー症、不妊症、糖尿病、甲状腺疾患、心血管疾患などの分野で提携し、スマート医療サービスのモデルを高度化するという。

     中国では、5Gインフラ計画が着実に推進される一方で、そのインフラを利用した具体的なサービスを巡って、関連企業から様々な構想が語られるようになっており、5G時代に向けた期待が一段と高まっている。(イメージ写真提供:123RF)

  • AI農業は着々と実用化 ロボットが収穫した野菜が店頭に
    1/11(金) 9:26配信


    【2019年に大変動 モノ&サービスの現場】

     無人コンバインが刈り取り作業を行う――。正月に放送されたテレビドラマ「下町ロケット」の世界は、決して絵空事ではない。AIやロボット技術を使用した新たな農業は、全国各地で着々と現実化されている。

     たとえば、野菜の収穫では、企業や大学が共同研究する形で3年ほど前から“農業収穫ロボット”が登場している。トマト、イチゴ、レタス、ハクサイなどの収穫で、実証実験が繰り返されてきた。

     5月から、佐賀県でアスパラガスの自動収穫ロボットを稼働させる「inaho」(神奈川県)の大山宗哉社長が言う。

    「これまで、アスパラガスの収穫は、人間が中腰になって長時間働いて行ってきました。それを全自動野菜収穫ロボットが肩代わりします。畝の間を自動運転で進み、カメラを使い“収穫していいモノ”を見て、パソコンが考えて、OKならロボのアームが伸びてカットしてロボのカゴの中に収穫します。まるで精密機器でしょ。カゴがいっぱいになったらスマホに“カゴを替えて”とか“終わったよ”と通知することもできる。実証実験では、収穫すべきモノの9割は正確に収穫できた。残り1割は、2本が隣接してたり、切ってはいけない木は取らないと指示してある分。人間の目と比べても遜色ありません」

     ロボットはディープラーニングやAI技術を駆使して、収穫してよいアスパラガスの形や長さを繰り返し学習させることで精度を上げた。赤外線センサー付きのカメラは野菜と雑草の見分けもつき、1本の収穫を7秒でこなす。わずか2年ほどで開発にこぎつけたというが、自信満々だ。

    「人が収穫するのと比べてスピードは3倍遅いですが、ロボットは夜も稼働させることができます。何より、農作業で疲れないのが大きなメリットになるはず」(大山社長)

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190111-00000015-nkgendai-life

    時代は株価とは関係なくAIの時代へ

  • 「AIは永遠の春に入った」--人工知能の権威、アンドリュー・ウ氏が語る

     「人工知能(AI)は永遠の春に入ったと言えるのかもしれない」。そう語るのは、機械学習の権威Andrew Ng氏だ。

     GoogleのAIチームの共同創始者であり、ディレクターも務めていたNg氏が、米ZDNetのインタビューに応じた。同氏はAI技術の使い方に関して記した、発表したばかりの「解説書」について語ってくれた。同書は、こちらから無料でダウンロードできる。
    AI技術が、関心も資金も急激に落ち込むという、何度目かの「冬」の時代にまたしても入るのではないかという懸念を、Ng氏は一刀両断に切り捨てている。

     機械学習、なかでもコンピュータの処理系を、脳における一連のニューロンモデルにゆるやかに模した、いわゆる「コネクショニスト」理論は、これまでも繁栄と衰退のサイクルを何度か経験してきた。Frank Rosenblattが「パーセプトロン」を提唱した1950年代後半に初めて花開いたが、60年代終わりには冷え込み、1980年代後半に再登場したときも支持を得られずに終わった。そして今また、数年前から突然、流行し出している。このように周期的に訪れる冷え込み期間は、「AIの冬」と呼ばれてきた。
    現在のこの「復興期」も、また何年も冷え込み期間が続くのではないかという懸念が亡霊のようにつきまとっているが、Ng氏は「また冬に入るとは思わない」と答えている。
     
    https://japan.cnet.com/article/35130257/

    ホントかね?と思いつつ、期待してしまいます。

  • 「AIが人の知性を超す」9割 若手研究者アンケート

    日本経済新聞社は2050年の将来に関するアンケート調査を実施した。18年12月に20~40代の若手研究者男女約300人を対象に調査し、200人から回答を得た。

    50年までにAIが人間の知性を超えるとされる「シンギュラリティ(技術的特異点)」が来るかという質問に対しては「どちらかといえばそう思う」(33%)も含めると9割が「そう思う」と回答。時期については30年が18%と最も多く、40年が16%で…

    2019/1/1 0:00日本経済新聞 電子版

  • トランプ氏、利上げ決定後にパウエルFRB議長解任を議論-関係者


    トランプ米大統領は、今週の利上げ決定と数カ月にわたる株価低迷を受けてパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長への不満を募らせ、解任を話し合ったと事情に詳しい4人の関係者が明らかにした。
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    側近らはトランプ氏が実際に行動起こすとは確信を持てておらず、大統領のひとしきりの怒りが年末年始の休暇中に収まることを期待していると、関係者が匿名を条件に語った。側近の一部は、パウエル議長解任は多大な損害をもたらす行為だと大統領に警告した。
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    ここ数日、トランプ大統領は何度も私的な場でパウエル議長解任を語っていたと関係者の2人は述べた。
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    ホワイトハウスの広報担当官とFRBの広報担当ミシェル・スミス氏はともにコメントを控えた。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181222-57591307-bloom_st-bus_all

  • ソフトバンクは、数年内に1万7千人の従業員のうち9千人をグループの新ビジネスに配置転換することを明らかにした。国内の携帯電話市場が飽和し、料金の値下げ圧力が高まっていることから、携帯以外の新分野で人材を活用する。

     ソフトバンクは既存事業の人員を半減させるとともに生産性を2倍に向上させる「ハーフ&トゥワイス(半分と2倍)」を掲げた。すでに今春から11月までに社内公募を通じて技術、営業、コールセンターなどから500人以上が、新事業に異動した。来年1月1日付でさらに200人を追加で異動させる。

    RPA(業務自動化ロボット)の導入を進めて、人件費削減が成功すればコスト競争力で優位になり、業界再編か? 

    ソフトバンクKK、ソフトバンクグループの将来が楽しみ

  • 【AFP=時事】2025年までに仕事量全体の52%をロボットがこなすようになるとの予測を17日、世界経済フォーラム(WEF)が発表した。

     WEFの報告書「仕事の未来(The Future of Jobs)2018年版」によると、仕事量全体に占めるロボットの処理率が現在の29%のおよそ倍と激増することで、機械やコンピューター・プログラムを使った人間の働き方にも「劇的な変化」が起こり、人間はこれについていくためにスキルの見直しを迫られると同時に「新しい役割」による利益も見込めるという。

     さらにWEFは、問題解決のために設計される機械やアルゴリズム、コンピューター処理なども急速に変化し、「今から2022年までの間に、7500万人分の仕事が失われる一方で、1億3300万人分の新たな仕事が創出される可能性がある」と予想している。

     中でもロボットが人間に急速に置き換わる分野は、会計、顧客管理、工業、郵便、秘書業務といった部門だという。一方、求人需要が増す分野は、eコマース(電子商取引)やソーシャルメディアに加え、「ヒューマンスキル」を必要とする、営業、マーケティング、顧客サービスといった部門だとしている。

     また大きな課題は労働者の再教育で、特に「創造性、批判的思考(クリティカル・シンキング)、説得力」などを要求される分野で働く人々は、スキルの更新を迫られるだろうとしている。

     新たに創出される仕事は質、安定性ともに「かなり変化する」ことが予想されるため、各国政府はそれによって脅かされる労働者やコミュニティーのためのセーフティネットを用意すべきだと、WEFは勧告している。
    【翻訳編集】AFPBB News   http://news.livedoor.com/article/detail/15318734/

    物真似教育から問題発見力、提案力、仮設立案力、コミュニケーション力へ早く転換すべき。

  • 5年後「高学歴大量失業時代」がやってくる?

    AI(人工知能)の進化がとてつもない速度で進んでいる。すでにアメリカでは「戦略図を描ける」コンサルタントでさえ花形職種ではなくなろうとしている。AIが一段とパワーアップした新たな社会に移行するまで残された時間は5年ほどしかないという。ではわれわれはどうすればいいのか。元富士通総研会長の伊東千秋氏との対談をお送りする。

    AIはもはや気味が悪い存在?

    中原:ほんの5年前には、「AIが将棋の名人に勝つことは難しい」「囲碁の名人には20年経っても勝てないだろう」といわれていました。ところが近年、AIが将棋の名人に勝ったばかりか、囲碁の名人まで打ち負かしてしまいました。AIの世界に何が起こっているのか、技術的な経緯も含めてお聞かせください。

    http://news.livedoor.com/article/detail/15181398/

    今日は、証券番号と同じ9984円 印象に残りますね^^;

  • 日本よりも医療費の高い海外でAIドクターは早く普及するでしょう。AIドクターの方が、プライドが高く気難しい人間の医者より、なんでも気軽に話せるかもしれません。

  • 「AIドクター」で医療を変える、バビロンヘルスの野望

    デジタルヘルスのスタートアップ、「バビロンヘルス(Babylon Health )」は6月27日、ロンドンの王立内科医協会(Royal College of Physicians)で、満員の聴衆の前で「AIドクター」を披露した。

    バビロンがトレーニングを行ったAIは、MRCGPテスト(研修中の一般開業医師が受けるテスト)を受験した。このテストの過去5年間の平均スコアは72%だ。「バビロンのスコアは82%だった」と壇上に立ったMobasher Butt医師が述べると、場内は万雷の拍手に包まれた。AIが人間の医師を上回ったのだ。

    バビロンは設立から5年間で総額8500万ドル(約94億円)を投資家から調達している。これまでのところ、同社が開発したAIドクターは現状では規制により医療アドバイスを提供することしかできないが、近い将来には実際の医療現場での活用が認められるかもしれない。

    バビロンの創業者であるAli Parsaによると、同社が目指すのは「地球上の全ての人が手軽に医療サービスを受けられるようにする」ことだという。Parsaは、バビロンのようなAIドクターを使うことで医療費を抑え、NHS(英国の国民保険サービス)や保険会社のコストを削減することが可能だと考えている。また、バビロンのチャットボットを使えば不必要な通院を減らすこともできる。

    Parsaによると医療コストの3分の2は人件費であり、人間の医師とAIを組み合わせたバビロンの医療アドバイスを導入すれば、診断コストを下げられる。バビロンは、消費者や医療サービス提供者に対して、在宅勤務の医師250人とビデオ通話できるサービスを販売している。このほかにも、ユーザーに医療アドバイスを提供するソフトウェアも提供している。

    Parsaは「医師が行うべきなのは診断ではなく治療だ」と語る。27日に行われたデモでは、スクリーンにバビロンの画面が映し出された。めまいがするという女性患者がチャットボットの質問に回答し、最終的には80%の可能性でメニエール病であるという診断が下った。

    診断を自動化するAIロボット
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180716-00022039-forbes-bus_all

  • 人工知能が仕事を奪う「Xデー」は2026年か?

    スーパーコンピュータ「京」の意味すること



    コンピュータが「脳」に追いついた瞬間

    人間の脳についてはいまだにわかっていないことも多い。とはいえ「意識はどこで生まれているのか?」とか「思考や記憶のメカニズムはどうなっているのか?」といった脳の根本的な構造については、医学的な解明がかなり進んできている。

    人工知能が人類全体の頭脳を凌駕する日をシンギュラリティ(特異点)と名付けたレイ・カーツワイルの著書によれば、これまでも医学者はいろいろな形で人間の脳の計算能力を推論してきたという。

    たとえば、網膜が目から入ってくる画像情報を処理する速度から見積もると、脳全体は処理能力として1秒間に10の14乗の桁の計算能力を持っていると考えられるそうだ。他の研究では、小脳の構造を全体に敷衍すると10の15乗の桁の計算が行なわれているという推定もされている。

    カーツワイルはこれらの議論はまだ初期段階だからという理由で、人間の脳の性能をさらに保守的に見積もって、1秒間に10の16乗の計算能力を持つものだと想定した。


    現在、一番普及していて一番高性能な部類に入るコンピュータが、ゲーム機のPS4である。PS4のGPUの計算速度は1秒間に1.8×10の13乗だ。PS4の発売は2013年だが、この性能は1998年頃の世界最高速のスーパーコンピュータの計算性能とほぼ同等である。

    その間の年月は約15年間。そこから類推すれば、「京」が登場した2011年から数えて15年後の2026年頃には、世界の人工知能研究者一人に対して1台の「人間の脳と同じ能力を持ったハードウェア」が普及する状況になっているだろう。そしてそこから数年で、弁護士や医者などさまざまな分野の専門家の仕事が一斉に人工知能に置き換わるだろう。

    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180703-00010001-php_t-bus_all&p=3

  • その理由も有るでしょうが、労度人口の減少も大きいと思います。

  • 電機大手が産業用ロボット分野に注力する動きが目立ってきた。人手不足が深刻化し、ロボット導入が遅れていた業種でも自動化のニーズが高まっているためだ。三菱電機は2日、実機のデモンストレーションや顧客向け研修などを行う施設を東京都内に開設した。

     開設したのは「東日本FAソリューションセンター」。これまでも実機見学は愛知・広島両県の工場で受け付けていたが、ニーズの高まりを受けて都内に設けた。アーム型ロボット19台を用意して部品製作などを実演するほか、保守・点検の訓練なども行う。

     三菱電機の自動化関連の売上高は平成29年度に1兆4449億円(自動車機器含む)と過去最高を更新し、今年度も10%以上伸びる見込み。FAシステム本部の三条寛和機器事業本部長は「人件費削減の手段というより、『自動化を進めなければ人手不足で事業を継続できない』との悲鳴が上がっている」と話す。

     川崎重工業は食品メーカー向けの多関節ロボットを開発し、コンビニエンスストアの弁当を作る企業などへ売り込む。商品の中身が頻繁に変わる食品業界では手作業が中心だったが、人手不足で自動化需要が高まっているという。

     制御技術の開発も進む。日立製作所は品物の運搬、仕分けを行うロボットを人工知能(AI)で一体的に制御し、荷分け時間の38%短縮に成功。シャープも、搬送ロボットを20台同時にコントロールできるシステムを年内に開発する。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180702-00000598-san-bus_all

    人手不足は人工知能・ロボットを研究開発普及させるのに最適な環境ですね。

    単純労働ばかりがAI・ロボットに置き換えられるわけではありません。

    給料が高く人工知能と親和性の高い職業は単純な仕事よりも早くAIに代わる可能性があります。

    イニシャルコストを早く回収しランニングコストを賄える仕事用AIロボットにソフトバンクは投資をすると良いと思います。

  • 技術革新で人間の仕事の8割が消滅!

    「AI(人工知能)はいま将棋や囲碁などの分野で注目されていますが、2030年以降は人間と同じように仕事をこなす汎用型AIが生まれて、AIを搭載したロボットがレストランのウェイターや警察官、消防士という仕事まで担うようになる可能性があります。

    将来的に人間の仕事として残るのは2割ほど。残りの8割を仕事にしている人は、生活をするにも苦しい少ない稼ぎしか得られなくなるでしょう」

    駒澤大学経済学部准教授の井上智洋氏はそんな驚愕の未来予想図を語るのである。
    AIやロボットが人間の仕事を奪っていく――。

    SFで描かれていたそんな近未来図は、もうすでに現実のものとなり始めている。

    真っ先にそのターゲットになっているのは、意外なことに医療界だ。

    『日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業』著者でエコノミストの中原圭介氏が指摘する。

    「アメリカでAIを搭載するロボットを使った臨床実験が進み、医師の仕事の8割ほどを代替できることが明らかになってきました。

    たとえば、患者の症状や年齢や性別、体重、病歴などの個人データを入力するだけで、AIが病名を特定したり、適切な治療法を提案してくれるのは当たり前。ミリ単位の精密さで手術をこなすAI搭載ロボットも誕生しており、これからは世界トップレベルの医師の技を持つロボットが手術をするのが普通になる。

    医師や歯科医師という職業自体がAIによって淘汰されることが現実味を帯びてきました」



    画像センサー技術が向上したことで、AIロボットは人間の「目」では発見できないような病気も見つけるため、すでに人間よりAIに診てもらうほうが助かる確率も高くなっているという。

    中原氏が続ける。

    「これからはAIが個人個人の遺伝子情報を分析し、個人レベルでオーダーメイドの薬を処方できるようにもなります。

    そうなれば、手術をせずに薬だけで病気の大半が治せるようになります。医師がますます必要なくなるうえ、薬剤師の仕事もAIに代わられるでしょう」

    http://news.livedoor.com/article/detail/14822297/

    情報革命で人類を幸福にソフトバンクの時代が到来する この波に乗るしかない

  • 量子コンピューティングは“物理実験”の段階にあり、企業はアルゴリズムの研究に集中せよ

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180529-00000007-zdn_ait-sci

  • 【AFP=時事】人工知能(AI)と皮膚科医が正確かつ迅速に皮膚がんを発見する対決を行ったところ、AIに軍配が上がったとする研究論文が29日、英医学誌「Annals of Oncology(腫瘍学年報)」に掲載された。

     ドイツ、米国、フランスの研究チームはディープラーニング(深層学習)の一種である畳み込みニューラルネットワークというAIを使ったシステムに10万枚以上の画像を示し、皮膚の病変が良性か悪性か識別できるよう学習させ、17か国の皮膚科医58人と競い合う形でメラノーマ(悪性黒色腫)か良性のほくろかを識別する画像テストを実施した。

     結果、画像から正確に皮膚がんと診断できた割合は皮膚科医が平均で86.6%だったのに対し、AIのシステムは95%に達し、研究チームによると「畳み込みニューラルネットワークがほとんどの皮膚科医をしのいだ」という。

     テストに参加した皮膚科医の大半は5年以上の経験を持つベテランで、他は19%が経験2~5年、29%が経験2年未満だった。

     論文の第一著者であるハイデルベルク大学(Heidelberg University)のホルガー・ヘンスル(Holger Haenssle)氏は、「畳み込みニューラルネットワークが見落としたメラノーマの数は少なく、皮膚科医より検知能力が高いということになる」と指摘。また「良性のほくろをメラノーマと誤って診断することも少なかった」といい、「不必要な手術を減らすことにつながるかもしれない」との考えを示した。

     ただ、患者や皮膚の病変に関する情報をさらに与えると皮膚科医の診断結果も向上したといい、AIは皮膚がんをより早く、かつ簡単に診断し、手術による早期の除去を可能にする便利な技術となり得ると研究チームは結論付けている。

     研究チームによると、世界各国で年間およそ23万2000人がメラノーマを発症し、死者は5万5500人に上るという。【翻訳編集】 AFPBB News

    医療費削減になるね 時代は後戻りしない

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