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投稿コメント一覧 (34コメント)

  • 本日、竹島領空でロシア軍機3機が侵犯、韓国軍機の射撃を受けた。一旦は去ったが、再び侵入、射撃を受けた。続いて中国軍機2機も侵犯した。自衛隊機は?
    日産はかつてミサイルを製造していたが、株価への影響はプラスとなるか?

  • 本日ロシア軍用機3機が竹島領空で、韓国軍による射撃を受けた。一旦去ったが再び侵入、韓国軍機の射撃を受けた。続いて中国機も領空侵犯した模様。
    いよいよインド太平洋戦略に朝鮮半島が重要ポイントであることが分かる。ここの株価は上がる可能性もある。

  • そのうちロボットも韓国にパクられる可能性がある。安川には十分な資金を提供しておくべきである。
    詐欺犯罪率世界一の韓国、反日で謝罪を云えば金が出てくる、これも一種の詐欺恐喝行為であることに気づくべきだ。日本人は騙されやすい。降り込め詐欺師も韓国系が多いらしいが、反日無罪と思っているのか?

  • 多すぎる口先だけの左翼詐欺師。詐欺犯罪率世界一の隣国に多い。
    自分では詐欺行為と思わない?大統領。善良な朝鮮民が犠牲者だ。
    最低賃金1万ウォンは無理といった政治家は落選し、騙した文は当選。
    今になって無理だった、取り消す、意気込みだけは評価してくれ。これは詐欺師の手口。日本製品不買運動を徹底すれば、猛毒フッ化水素他も不買、韓国経済は破綻する。
    トランプに言いつけるぞ!トランプは日本も言ってくれば応じると回答、これは応じないと同じ意味、マスコミはトランプは積極的と報道、実際は消極的、マスコミまで詐欺師に近い。第二弾は日本の銀行が保証を止めること。これだけで破綻。
    北や南の善良な国民は左翼詐欺に騙され破綻に向かう、そしてドコモも巧妙な詐欺手口に先ずは気付くべきだ。

  • 金正恩ートランプの美しい親書の中身は?秘密。張成沢、金正男を残虐に処刑、金王朝の体制維持がキー。インド太平洋戦略は中国包囲網。日本海に落ちたミサイルは、同心円状に中国の主要都市が位置する。中国は千年、の敵、中国化は金王朝崩壊を意味する。トランプは、核廃棄と引き換えに体制保証と経済発展、中立国化を提案、畑中オサムこと金策の孫スイス育ちの日本人、正恩にとって、じっくり考えたい美しい親書である。
    5Gと量子コンピューター化は脆弱な機密情報を漏洩する、ドコモは気づいているか?

  • 犯罪大国 韓国の詐欺犯罪率は、検挙された件だけでも世界一、日本の10倍以上となっている。日本人はコロッと騙されるので要注意。
    韓国のウチデノ小槌で日本を叩けば、コツコツ、謝罪しろ、コツコツ、チャリーンとお金が出てくる。
    慰安婦で支払った10億円も一部が使途不明となっている。
    ドコモはギャラクシーをやめて日本製に置き換えるべきだ。
    諸君も、日本製品不買運動に対抗して、韓国製品不買運動を起こすべきだ。

  • 北朝鮮の羅先市日本海側に米軍基地を、金正恩がトランプに懇願。当然5G基地局も設置されよう。特定の高周波は直進性が高く、北海道日本海側でも超微弱電波として受信可能。中国が打ち上げた量子衛星は、これらの解読を目的としている。
    5Gと量子コンピューターの組合せは、国家機密の漏洩、拡散をも可能ならしめる、恐ろしい時代がくる。トランプは乗り気らしい。

  • ドコモの株主1000株以上は、スマホ通信料金をゼロにすべきである。

  • 株価は理屈通りには変化しない。理屈だけなら皆金持ち。外人のジャパンマネー吸い上げアルゴリズムは裏狙い。
    しかし確実もある。ここの自社株買い、日銀の買い、自動化ロボット化、連休前金曜日の下げ確率は90%以上らしい。

  • 総悲観は買い。
    ここは、外人の売買がメイン、アルゴリズムは前四半期との比較を重視。折り込み済と判断される。

  • 米国大統領選より前の段階で、想定範囲内、株価は折り込み済、通期ではジワジワ回復。中国経済破綻は短期的には悪報、長期的には朗報、どうであれロボット化は止まらない。

  • 年金2000万絡みで、高配当安定銘柄が注目され始めた。AIアルゴリズムにとって、真っ先にここが注目される、当然の計算結果といえる。もともと年後半からの注目銘柄ではあるが。

  • 売り越しの主体は外人
    日本株全体でみても、2018年は、6兆円近い売り越し。
    本年も売りを継続。
    2017年はトランプ効果で0.75兆円の3年ぶり買い越しであったが、2016年は3.7兆円の売り越し、2013年はアベノミクス期待で15.1兆円の買い越し、日本株減らしを継続。
    ここも同様だが、菅房の人気取り発言で、国内ヘッジファンド、個人の売りも加わった。
    買い越しの主体は、日銀、法人自社株買い等、これらは下がった時のみ買う、従って上げる訳ではない。
    しかし、まだ先だが、5Gでの利益回収が始まると、株価の先取りが始まる。
    実際、外人の売りが止まった模様、日本株を売り、超低金利で日本円を借りて海外で運営すれば儲かるが、ここの持ち株は底をついた。長期的にはそろそろ買い場である。

  • 隠された真実
    日産上層部の報酬を決めていたのは、ゴーン、西川、ケリーの3人のみ。他にはいない。株主総会で承認。このことに違法性は無い。
    最も手ごわいのは、国際弁護士ケリー。法を研究し合法で動く。
    黒幕日本政府の関与は昨年3月頃から。検察内部のトップ争い、黒川が黒幕。
    ゴーンの無実を気にする検察内部、忖度争い。しかし無実確定までには時間がかかる、そう読んだが読みは外れる。
    ケリー無罪は急がされる。国際弁護士ケリーの反撃は、国際司法が背後に、誰も勝てまい、検察改革、その他、恐ろしい結果が待っている。

  • フランス人として言う。
    無実のトップを逮捕、監禁し地位を奪う、これが難しい事は考えれば分かる。西川はうまくやったともいえる。
    組合にやられ倒産寸前となった日産を復活させる、難しい事は考えれば分かる。ゴーンはうまくやったともいえる。
    しかし、これができたのは日本の優秀な部品メーカーのお陰である。日本は完成品以上に部品屋が素晴らしい、これがフランスには無い。

  • 日本株全体の売買動向主体
    2019年1~5月
    売り 外人 1.4兆円  個人  1.2兆円
    買い 日銀 2.1兆円  法人自社株買い等 1.1兆円

    2018年の売買動向主体
    売り 外人 5.7兆円, 銀行 生保  1.1兆円
    買い 日銀 6.5兆円  法人自社株買い等 2.6兆円

    2017年も18年と同じ傾向
    外人の売りと日銀の下値買いが主体。
    日産株も傾向は同じ。

    しかし、銀行 生保 の売りは、持ち合い株解消の売りが主体で、そろそろ終焉、外人売りも終焉が近い。

    ルノー最大の課題は、欧州2021年排ガス規制、2040年完全電動化(ハイブリッドも不可)日産リーフのみ可。
    当面、原発大国として、日産と芙蓉グループの部品屋が頼りだ。
    ここの株価は年後半から期待できる。

  • 日本には、新しがり屋の小金持ちが多い。
    5Gが始まると、電波エリアが広く信頼性の高いドコモ5Gに向かおう。
    エリアが狭く、信頼性不明の楽天、SBではない。
    違約金¥1,000は、ドコモに有利となるだろうが、但し、¥1,000は無理筋。
    5Gに注目しているのは、産業界。ここもドコモ5Gに向かおう。

  • 日本株全体
    2019年1~5月迄の売買動向主体
    売り 外人 1.4兆円, 個人  1.2兆円
    買い 日銀 2.1兆円  法人自社株買い等 1.1兆円

    2018年の売買動向主体
    売り 外人 5.7兆円, 銀行 生保  1.1兆円
    買い 日銀 6.5兆円  法人自社株買い等 2.6兆円

    2017年も18年と同じ傾向
    外人の売りと日銀の下値買いが主体。
    安川株も傾向は同じ。
    本日も午後から日銀の買いが入る予定。
    しかし、銀行 生保 の売りは、持ち株解消の売りが主体で、そろそろ終焉、外人売りも終焉が近いと言われる。
    日銀の買いは前場下がった時のみ入る。
    ここは下がり難くなったといえる。

  • 多すぎる国会議員数と給金、誰もがなりたい公務員検察官、連中がくすねているのは血税。
    ゴーンがくすねたとされるのは、世界に車を売って稼いだ純益中のCEOリザーブ。
    国民が怒るべきは、血税を使ってゴーンを有罪にしたい検察ヤクザである。
    意図的にピタッと止めた、ゴーン報道。
    そもそも有罪は無理、特別背任罪は無理、有価証券過小報告も無理、ゴーンは金を受け取っておらず、すべて国際弁護士の助言のもとでの行動である。
    先ずケリー弁護士の無罪が確定する。ゴーンの逆襲が始まる。

  • 隠された真実
    追い込まれているのは、実はルノー、そして日本の特捜。
    ゴーンではない。
    EUのCO2排ガス規制2021年は、厳しいものだ。ワーゲンの排ガス不正に見る様に、ディーゼルでは難しい、日本が真面目に取り組んできた電動車比率を上げることこそが現実解だ。しかしルノーの電動技術は遅れている。
    日産は実に12車種もの電動車の開発を進めている。1車種は仏での生産となる。ゴーンによる助け船である。ルノーは日産に大幅譲歩してでも、電動車の比率を上げなければならない。
    中国は広州日産(東風汽車)での生産。しかしペンス副大統領は、中国製造電動車にブレーキをかけた。中東ドルルートは米国のみが知り得る情報である。
    多くの元特捜検事が指摘する様に、ゴーン有罪は無理筋である。有価証券疑似報告など、ゴーンは金を受け取っておらず、ケリー弁護士共、無罪というより、特捜の焦りが問題、国際問題となろう。

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