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投稿コメント一覧 (865コメント)

  • この時期に米中軍事衝突が起こったら世界経済が大減速は必至でしょう…。
    日経平均は10,000円を下回ってしまうでしょう…。

  • >>No. 2517

    ◆米中が軍事衝突に発展した場合の日本の経済減速が顕著に…、米軍基地が日本国内にあるので標的にされる懸念も考えられる…。それと尖閣列島がどさくさに紛れて中国に占領されるかもしれない…。abe総理の等距離外交は通用しなくなるだろうね…。
    足場の掛け方は白黒つけなければならなくなるかもしれない…。

  • >>No. 2271

    abeさん男芸者みたいな役割…、得意だからね…。
    toranpu大統領はどうだろうか…。
    気に入らなければ…、席を立って退出しちゃうんじゃないかな…。
    議長国…、呼んでも気まぐれだからな…。話まとまらないだろうな…。
    ロシアは来ないでしょう…。

  • ■アメリカで開催のG7、9月まで延期する意向を明らかにしました。そのうえで中国について協議するため、ロシアや韓国など4か国も招待したいとする考えを示しました。
    ◆そもそもG7は、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国の7か国
    です。そこに4か国を追加して…。中国包囲網を形成するつもりか…。
    新型コロナウイルスは原因究明は必要なことだと思いますが…。中国の覇権行動も問題だと思いますが…。
    世界は一つ…、人類の繁栄と世界平和のために仲良くしたいものです…。
    あまり、追い詰めると衝突の危険も起こる可能性も出てくる…。

  • ■大阪府立高校の今年度の学年、夏休みを42日間から10日間、冬休みを14日間から7日間に短縮する方針、今までの休校による学習の遅れを取り戻す策らしい…。
    ◆私だったら通信制の学校に再入学して…、大学の受験資格をとるかな…。
    自分なりの計画性が担保できない人生設計は選択しないことにしている…。
    従って、コロナウイルス感染被害によって再び学校が休校になって学生生活が流動的に狂ってくることを望まない…。
    自分のことは自分で決められる生き方を一番大切にしたい…。

  • 木村花さん、ご冥福をお祈りいたします。
    SNSは、本人が受信拒否できたり、他人同士が相互監視できたり、管理者に報告できるシステムがあったら良いと思いますけど…。
    YAHOOは無視ユーザー登録がありますからね…。

  • ◆ステップのカテゴリー区分の再開だと、感染状況によって再開ができない業種が発生してしまうので…。区分は最小単位が良いと思います…。
    それより、業種毎に感染を最小限にする運営体制に見直しすることが大切だと思います。

  • ◆いよいよ日本も制御不能な感染爆発状態となってしまうかもしれませんね…。
    人の欲求は抑えられないのでしょうね…。
    医療崩壊とならないように…、医療体制の方も万全にしておいていただきたい…。アビガンも承認されなかったし…、戦う武器は無し、レムデシビルだけか…、海外から持ち込まれた薬…、やっつけ仕事の米大統領のお墨付け薬…、信頼できるのかな…。
    元気が良いのは…、株だけになりそうだ…。

  • ◆9月入学の今年度、来年度見送りの議論…。
    大前提は、今後新型コロナウイルス禍で休校が起こらない事…、それを前提にスケジュールを編成しているが…。恐らく期待通りにいかないに違いない。
    ◆2~3か月程度は感染防止策として休校が実施されるように思います…。特に冬場…。
    そうなると12か月分の学習をすべての学年を1年留年して次年度4月入学(2022年入学開始)にこだわる必要があるかです。また、一年間は卒業生が発生しない年ができますね…。
    いろいろ難しい問題があるかもしれないが、この問題は将来を託す若者・子供達の立場で考えるべきであろう…。
    強硬な学習によって学習意欲を失い引き籠り児童が発生しないとも限らない…。

  • ◆実体経済と株価の乖離はいつか調整される…。
    現在のPERは、20.61倍、昨年は12倍程度で推移していたのに、全体として割高になっている。いずれは、調整される。

  • ◆政府がスーパーシティ構想を進めようとしているのは…、東京オリンピックの開催が不透明になって来たからかな…。話を逸らそうとしているような感じがする…。
    IOCが本年10月に新型コロナウイルスの世界的感染状況を考慮して、来年の東京オリンピック開催を決定するとのこと…。可能性はかなり難しそう…。
    ◆今、株価の上昇で有頂天になりがちだが…、実体経済と株価とが大きな乖離があることを考えると…、2番底とは言わないが、大幅な調整が考えられると思います…。
    多分3か月以内…、さもなくばオリンピック開催中止の判断が下された場合の10月には大幅な調整があると思います…。
    ◆米国の著名投資家ジョン・テンプルトンは、「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」…。
    多くの人が株上がるよ…、といった場合は…、下げの体制に入る場合が多い…。

  • 激しい動きだね…、出来高が増えるのは多くの人が関心を持っているって言うこと…。そのうちに期待に応えてくれるさ…。

  • ◆政府が進めるスーパーシティ構想、ユニバーサルデザインを基本に据えないといけないような気がする…。
    そうするともう一つの柱、ロボティクスを入れて欲しいところです…。
    盲導犬に替わってソニーのアイボが引率するっていうこと…、実現するかもしれない。
    サービスロボットはまだまだ進化しなければならない。
    電気自動車「VISION-S」とともにロボット需要…、ソニーの近未来は明るい気がする。
    ◆Z世代(1996~2010年生まれ)にとって関心が増したブランドの9位にソニーは位置付けられている。米GAFA及び韓国のサムソンは10位以内にも入っていない。
    ソニーの復活は近い…。

  • ◆あべ総理は…、罰則を伴う強制的な外出規制などを実施しない「日本ならではのやり方で、わずか1カ月半で今回の流行をほぼ収束することができた」…。
    日本人の道徳性はたいしたものだと思います…、収束できたは、一時的なもので、尚予断を許さない状況だと思います。今後も気を引き締めることが必要だと思います。

  • ■東京大学先端科学技術研究センターの児玉龍彦名誉教授(がん・代謝プロジェクトリーダー)らのチームが5月1、2の両日、都内の一般医療機関で無作為に新型コロナウイルスの抗体検査を実施した結果、10~90代の500検体のうち3例が陽性(0.6%)でした。
    ◆緊急事態制限を解除しても間もなくすると感染者が増加して、再び緊急事態制限発令となる可能性もあります。
    日本の抗体率は0.6パーセント程度…、これが70%以上が免疫保有者とならなければ日常を取り戻せない…。それには2~3年は考えなければならないと思います。開発ワクチンの実用化は来年となるでしょうから…、自己防衛が原則でしょう…。欧米のように感染爆発となり医療崩壊とならないように努めなければならない。

  • ◆新型コロナの集団感染防止策として3密、
    ①密閉空間、②密集場所、③密接空間を避ける行動が求められています。
    事業再開、経済の再稼働を推進するためには…、事業コンセプトを再構築することが必要となるでしょう…。特にステップ3やそれにも含まれていない業種は運営方法を変更することが早い事業再開には必要な手段だと思います…。
    つまり…、
    ①分割空間(お一人様)、②分集設備(50人以内)、③分接設定(2m離接)で
    考えたら新たな運営方法が考えられるかもしれません…。
    また、屋外で運営するのも良い方法かもしれません。
    経済活動が再開し今まで以上にさらに楽しく便利な日常が訪れることを期待します。

  • ◆abe総理、こそこそ繰り出すが…、国民も騙されてばかりはいなくなった…。
    abe総理の行動を注意深く、国民は精査するようになってきました…。
    「#ハッシュタグ」…、内閣総理大臣に意見が言えるというのも(・∀・)イイネ!!…。
    ■日本国憲法前文
    日本国民は、正当に選挙された国会における代表者を通じて行動し、
    われらとわれらの子孫のために、諸国民との協和による成果と、
    わが国全土にわたつて自由のもたらす恵沢を確保し、
    政府の行為によつて再び戦争の惨禍が起ることのないやうにすることを決意し、
    ここに主権が国民に存することを宣言し、この憲法を確定する。
    そもそも国政は、国民の厳粛な信託によるものであつて、
    その権威は国民に由来し、その権力は国民の代表者がこれを行使し、
    その福利は国民がこれを享受する。
    ◆この国の最高責任者論、abe総理の「この国の最高責任者」発言は…誤っている、最高責任者は国民そのものです…。国民の一人一人がこの国の責任者ですよ…。

  • ■abe内閣の支持率は27%で、今月6日に行った前回調査の40%から急落した。不支持率は64%(前回45%)に跳ね上がった。社会調査研究センターとの共同調査は3回目で、最初の4月8日に44%あった支持率が1カ月半で17ポイント落ち込んだ。調査方法が異なるため単純に比較できないが、毎日新聞が従来行っていた電話世論調査では森友・加計問題で政権批判が高まった2017年7月に26%まで下落したことがある。
    ◆国民が不安を抱えている世情、さらに国民に不信感を抱かせることは絶対避けるべきだ…。国民の声に耳を傾けない行動は不満を招き、政権与党離れが加速する。
    このつけは、後日清算されることにつながる…。

  • 日本は韓国とはかかわりを持たないことだ。
    世界各国にも言いますが、面倒な国家と国民なので…、韓国には事業進出しないことです。

  • 二番底が来るぞ…、と言われてきたが、昨年12月高値を超えている銘柄もあるし、
    接近している銘柄も多くなっている…。
    日経平均大崩れは直近ではないような気がしてくる…。

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