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投稿コメント一覧 (346コメント)

  • 【堅 調】土木資材は好採算の大型案件が寄与。景観資材は東京五輪開催控え、関連施設の整備進捗で舗装材などの需要が本格化。原材料・物流コストを吸収。滋賀の配送拠点の減損特損なくなり、純益拡大。
    【車道向け】重車両にも耐えうる新製品のブロック舗装材の売り込みを強化。一般車道やバスターミナルでの採用拡大を狙う。生活道路でのスピード抑制効果も提案。

  • 今週買っておいた方が来週のお祭りに参加しやすいかも。

  • 売り板からみて760円台を超えると一気にブレイク。

  • 750円が一つの攻防戦。

  • 気温の上昇が2.25度にとどまった場合、南アジアで2100年までに生存可能性の限界を超える場所はないという見通しが示された。

    一方、世界で現状のままの二酸化炭素排出が続き、世界の気温が4.5度上昇した場合、インド北東部チョタナグプル高原の複数地域とバングラデシュでは、生存可能性の限界を超えるとの結論に達した。

    さらに、ガンジス川の流域やインド北東部と東部の沿岸、スリランカ北部、パキスタンのインダス川流域では、生存可能性の限界に近付くと予想している。

    生存可能性の判断は、湿度と屋外の気温を組み合わせた「湿球温度」に基づく。

    インドで生存が難しくなると予想される地域は、人口密度が高く漁業や農業に依存する経済的に貧しい地域と重なる。そうした地域に含まれるインド北東部のパトナやラクナウの人口は、合計で400万人を超える。

    MITの研究に参加した香港科学技術大学のエウン・スーン准教授は、「我々が現在のままのペースで地球温暖化ガスを排出し続ければ、世界でも有数の人口密集地が、致命的な熱波の高リスクを避けられなくなる」と警鐘を鳴らしている。

  •  大泉製作所<6618>は温度センサーメーカーで車載用を主力に高い納入実績を誇る。グローバルでみても商品競争力の高さは際立つ。車載用センサーではカーエアコン向けのシェアが高いが、IoT時代に注目されるコネクテッドカーや電気自動車(EV)など自動車のエレクトロニクス武装が進むなか、2次電池用の需要開拓も進んでいる。トヨタ自動車<7203>がEV電池分野に本腰を入れており、周辺の高技術力を有するメーカーも自然と脚光を浴びやすい。

    19年3月期は同社初となる年8円配当を計画するなど“変身材料”は多い。急騰習性があり、株価は一昨年10月に1500円近く、昨年1月にも1400円近くまで上昇した経緯がある

  • <みんかぶ・個人投資家の予想から>=「買い予想数上昇」1位に大泉製
     「みんなの株式」が集計する「個人投資家の予想(最新48時間)」の9日午前11時現在で、大泉製作所<6618>が「買い予想数上昇」1位となっている。

     9日の東京株式市場では大泉製は連日急騰している。前日のストップ高に続き、きょうも17.4%高の850円まで買われる場面があった。26週移動平均線をマドを開けて上回り、2月13日につけた年初来高値724円も約5カ月ぶりに更新した。安倍政権の政策フォローを背景に5Gの国内整備が今後加速する見通しにある。そうしたなか、同社が展開するエレメントが5Gネットワークで使用される光通信半導体レーザーモジュール向けに需要を伸ばす可能性があり、物色人気の原動力となっている。

  • 2019/07/09 15:02

    みんなで日曜劇場の大泉洋が主役のドラマ見よう!熱いよ!
    大泉という名前を盛り上げよう。

  • 先月フランスを襲った水準の熱波、気候変動で発生可能性高まる
    https://www.afpbb.com/articles/-/3233452

  • エヌエフ回路設計ブロック、山口に新工場棟 増産対応
    2019年6月27日 7:00

    エヌエフ回路設計ブロックは電源装置などを製造する自社工場を拡張する。2023年3月期までに計9億4000万円を投じ、山口市にある工場を増設するなどして量産体制を整える。横浜市の拠点でも生産設備や研究開発設備を拡充する。再生可能エネルギーや自動車での環境対応などで蓄電関連の事業拡大が続くとみて、生産・研究体制を拡充する。

    伊藤忠などが家庭向け蓄電システム AIで電気代節約
    2018年10月25日 15:00

    伊藤忠商事は2018年10月24日、英モイクサエナジーホールディングス(Moixa Energy Holdings)、エヌエフ回路設計ブロック、TRENDE(トレンディ、東京・千代田)と共同で、人工知能(AI)を利用した家庭向けの新型蓄電システムと蓄電池専用電力プランの提供を11月に開始すると発表した。

    伊藤忠商事とエヌエフ回路が共同開発した既存の蓄電システム「Smart Star L」と、AIを利用したモイクサの電力最適化ソフトウエア「GridShare Client」を組み合わせる。TRENDEがこのシステムに最適化した電力プラン「あいでんき」を提供する。

  • レアジョブ<6096>

    オンライン英会話学習サービスなどを手掛ける。レアジョブ英会話留学のサービス提供も。三井物産と資本業務提携。法人・教育機関向けは売上伸長。営業体制強化が寄与。個人向けも売上増。20.3期は2桁増収計画。

  • 本特許の意義当社は、事業の成長に向けて「自社製品の開発と展開」を重要戦略として掲げており、本特許内容は、その戦略を支えるキー・テクノロジーの1つです。仮想デスクトップ環境において、情報漏洩やウィルスの進入を防ぐためには、端末にアプリケーションやデータを一切持たないシンクライアントがベストなソリューションと考えており、当社ではオリジナル製品として、既存のWindows PCをシンクライアント化するUSBデバイス起動型の「Resalio Lynx 300/500」を提供しておりました。しかし、USBデバイスの中のソフトウェアの更新が課題となっており、2017年9月にこの課題を解決した、ソフトウェアディファインド・シンクライアント「Resalio Lynx 700」を市場投入いたしました。本特許技術は、特殊なUSBデバイスを用いることなく、ソフトウェアで既存のパソコンのシンクライアント化を実現するとともに、ソフトウェア更新に要する負荷の削減を実現するものであり、「Resalio Lynx 700」に搭載されております。

  • トレードで言えば、システムトレード・自動売買なども含めて人の作業が必要だった分野が、これからは通常の仕事においてもRPAなどの導入で、仮想ディスクトップの需要は増えていきます。
    24時間継続的に作業をしていく上で、あるいは、働き方改革に伴う在宅勤務や遠隔地での勤務(地方移住含む)にとって欠かせない分野です。

  • 【特色】仮想デスクトップのソリューション、ソフト・端末販売、保守・コンサル軸。クラウドサービスも
    【単独事業】ITインフラ事業100 <19・1>
    【続 伸】柱の仮想デスクトップは新規契約、更新ともに好調。好採算の自社製品は東京五輪に向けたテレワーク導入需要拡大、RPA(業務自動化)対応モデルも引き合い活発。保守契約獲得も順調で営業増益。
    【サブスク】一部の自社製品の課金をサブスク化。保守コンサルとクラウド含めた継続課金売上を4割増(前期4億円)狙う。1部上場視野に4月33万株立会外分売実施。

  • 株価は先日、米国における5G(CBRS:周波数免許不要の市民ブロードバンド無線サービス)の商用基地局認可を取得し、急動意する場面がみられた。これに関しては今後2年間という期限付きでサービスを行った上で、政府の最終承認が下りれば本格的に商用サービスを始められるというもの。発行済み株式数が非常に多く戻り売りで上値も重くなりがちである一方、動意材料も豊富で話題性に事欠かない為、いつ大商いで急騰してもおかしくない銘柄と言える。

    ファーウェイ排除の恩恵銘柄!

  • 2019/05/16 11:15

    JR・阿久津氏 : まずは、実用化にコミットすることが大切。赤羽駅ではスーパーマーケット「紀ノ国屋」さんの商品を置きましたが、高額商品でも受け入れられることが分かりました。さらに、紀ノ国屋さんの担当者が品出しなど、積極的に関わってくれたのも大きな収穫でした。こうした熱意のある方々の輪を広げながら、実用化まで進んでいきたいです。

    ――今回、共創プロジェクトが軌道に乗った理由は、どこにあると思いますか。

    サインポスト・波川氏 : 取り組み自体がワクワクしましたし、みんなのモチベーションが高かったことが理由の一つだと思います。あとは、課題に対してスピード感を持って動き、そのサイクルを上手く回しながら、失敗を恐れずどんどん進んでいけたのが良かったと感じていますね。

    サインポスト・川端氏 : 自由にやらせてもらえて、非常にやりやすかった。裁量も大きく、誰かに相談したとしても前向きに話し合えましたことで、スピーディーにプロジェクトを推進できたと思います。

    サインポスト・宮城氏 : 開発者は、ユーザーがシステムを使う場面を実際に見ることが少ないです。それが今回の場合は、直接見て、感想まで聞きながら開発できました。これは、今までにない面白さです。制約も少なく、ユーザーの声をリアルタイムで開発に反映できたので、このやりがいは大きな原動力になになりました。

    JR・阿久津氏 : 実際に実証実験が進んでいくと、駅員の方にも多くの協力をしてもらえました。新しい取り組みが、自分の働く駅で起こっていることに誇りを持ってもらえたからだと感じます。赤羽駅の名前もメディアで取り上げられ、駅長も喜んでくれました。仕事を終えた駅員の方が、AI無人決済店舗へ買いにきてくれたのも印象的でしたね。


    小売業の人手不足は、もはや深刻な社会課題だ。都市部のコンビニエンスストアなどでは、足りない人員を外国人労働者で補っている。しかし、そういった人員確保が難しい地方では、疲弊が加速するばかりだ。

    こういった同じ課題感を共有する2社だからこそ、小さなユーザーの声も拾い上げて、一早く変化していく実証実験だったのではないか。社内外からも、大きな期待を寄せる無人決済店舗の実用化は、小売業が生き残るための大きな一手になり得るのか。JR東日本スタートアップとサインポストの共創に、これからも注目していきたい。

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