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投稿コメント一覧 (537コメント)

  • スケジュールから考えると
    今期通期の決算発表並びに今後の経営計画に米国輸出管理改革法(ECRA)の影響を考慮したコメントは入れられないと思うので仮にネガティブ要素が予想より少ないとしても油断は禁物だと思うね。

    予定だと決算発表後の遅くないタイミングで見直し後のECRAが発表されることになっている。アメリカではECRAによって対中輸出規制が強化される可能性が指摘されており、対中貿易で果実を得てきた日本企業には試練がつきつけられそうだ。

  • 新ココム規制エクラによると、
    アメリカの源流特許を使って中国人と一緒に開発するのもアウト!
    って言うわけだから
    呑気に中国製造2025に協力するなどと言ってたバカな日本の経営者もアウトだよね。

    アメリカの特許が無いと半導体もソフトも作れないし
    こっそり作ろうと思ってもそれを製造する装置すらアメリカから買えない。
    中国はもちろん、これに協力すると言ってる日本企業はどうするんだろうね。
    日本からだけ半導体製造装置を買ってもアメリカから買えないのでは
    全工程に必要なラインは揃わない。って言うわけで日本の装置にも購入に待ったがかけられたまま工場の建屋だけが完成している。

    今やってる貿易交渉が表面上妥結しても肝となる輸出規制を一方で作っているので
    中国同様、アメリカも貿易交渉を本気で解決しようと思って進めてる感じじゃないよね。タヌキとキツネの化かし合い。

  • 来月にはいよいよアメリカの新ココム規制エクラの改定内容が発表されると言うのに呑気に上がる株価に乗っかってるとヤバいと思うけどな。

    アメリカの輸出規制品目にこれまでの兵器などに加え先端技術と重要技術を加えることが昨年の8月に発表された。アメリカだけでなく日本など外国企業もこれらの当該技術を輸出する際にはいちいちアメリカの許可を必要とし、基本的にアメリカは許可しないとされる。
    アメリカの技術というのは半導体やソフトなど個別の製品だけでなくアメリカの特許を元に発展させた知的財産権にまで及ぶ。つまり日本の特許は源流に例外なくアメリカの基本特許を含むので日本の先端品すべてが対象になるだろう。
    既にジェトロでは企業向けにアメリカ政府の専門家を招いて説明を始めている。

    面白いのは輸出だけでなく、研究開発に中国人を使っている場合もアウト。
    各企業や大学は研究室から中国人を全て排除することを求められている。
    人への技術移転も制裁対象となる。

    せっかく金をかけて開発した技術や製品も世界の半分にしか売れなくなる。
    もちろん日本としては考える余地も無く西側だけだ。
    中国に依存していた部分は今後切り離して経営してゆくことが求められていく。

  • このままだと中国は慢性的な経常赤字国になりそうですね。
    確定はしてないけど昨年だって経常赤字でしょう。
    外貨が稼げないとハイテクへの投資も出来ないですよ。
    めぼしい技術は全て海外にあり元ではなくドルでないと買えませんから。
    と言っても、欧米では中国に対する投資規制が強化され今後は買えませんが。
    人を使って技術を抜く方法もアメリカでは中国人のビザが5年だったのが1年更新となり
    大学に入学しても卒業させてもらえない可能性が高くなりました。
    ハイテク系の大学には志願しても門前払いさせられるようです。

    元で技術を買うために中国国内に安川みたいなハイテク企業を呼び込んで
    強制技術移転をさせていましたがアメリカがそれを封じてきました。
    さらに元は今後ボロボロに弱くなってゆきますから現地元建てのビジネスは
    円換算で目減りしてゆくでしょう。
    現地で売れてても円に換算すると前年比で縮小してゆくみたいな。
    そんな中国にアメリカは「不当に元を安く誘導している」と難癖をつけている。
    為替操作国への認定をちらつかせて圧力を掛けている状況です。

    中国はどうすればいいのでしょうか?
    負け組中国に取り込まれてしまった企業はどうすればいいのでしょうか?
    ってのが、安川などいくつかの日本企業に心配されている。

  • ブレーンとして官邸で最も影響力を持ってる経産省ですが
    彼らのインテリジェンスによると、
    原油は30ドル台に、ドル円は100円を割るとの情報を掴んで動いてるようです。
    我々も要注意ですね。

  • 決算後に何とか上げましたが、
    前日に下げた分も戻せなかったのは引っかかりますよね。
    弱気を引きずってる感じでしたね。
    悪材料出尽くしには程遠いでしょ。
    業績は悪くないし受注残もあるしまだ余裕ありますよ。
    この後、どのくらいまで悪くなるのか確認しないと。
    アメリカからは規制案が次々と、中国からは不況のお知らせが続々と。

  • アメリカの新技術移転規制がまだ明確でないし
    先端14分野はちょっと手を出しにくいですね。
    対象分野を教えてくれただけありがたいですけど・・

    今年中には具体化するそうですが
    それまでは長期スタンスで買えないと言うことになる。
    企業の業績予想も当てにできません。
    前提条件が決まらないのですから。
    確実なのはこれまでにない規制がかけられるわけで
    企業にとっては負担ですよね。
    儲かる話じゃありません。

    先端14分野を空売りしてみようかと言う人もいるかも。
    あるいは下でただひたすら待つ人とか。
    いっそのこと全く関係のない分野を今年は見てゆくべきかも。
    他を見てる間に落ち着くところに落ちてくるかも。

  • 新ココム規制については何度もここで書きましたが
    今日の日経の一面にアメリカが新しい法案を準備していることを伝えてますよ。
    先端技術14分野に関して技術移転を規制するものでアメリカ企業だけでなく
    アメリカ企業と取引関係のある企業すべてに適用される。
    14分野の先端に位置する企業が多い日本は特にその対象と考えられている。
    民間からのヒアリングを経て具体的な法案作成の段階に進むとのこと。
    ここ1、2年のうちにやるって言ってましたが早速ですね。
    これに関しては超党派ですし一刻を争う安全保障上の危機ですからスピード成立するかも。
    今アメリカでは中国を擁護する発言をすると赤のスパイではないかと罵倒されるそうで
    成立を阻む対抗勢力は無さそうです。

    ちなみに14分野の中にはロボティクスも含まれ
    これらの技術を中国などに移転したり輸出するにはアメリカの審査と許可が必要になる。
    例えば、アメリカの技術が一部でも使われてればアウト。
    半導体などはアメリカの特許が無ければ作れない分野であり
    技術移転も輸出もアメリカ様の胸一つと言うことになり
    関係企業は政治的、経済的な負担に今後頭を痛めることになる。
    実際にこんな規制が出来ると審査の手続きや時間など企業にとってはかなりの負担で
    利益を大きく押し下げるでしょう。

    どうすんですか?
    安川と中国の合弁企業は法案が出来る前からアウトくさいですよ。
    アメリカ企業と金輪際取引しないと言うなら話は別ですが
    アメリカをとるか中国をとるかの判断がどこかの時点で必要となり
    どっちにもいい顔をして儲けるなどということは新法の趣旨からいっても無理っぽいですね。
    その判断が下されるとき、これまでの中国投資に決別するため
    大きな特損を計上することになるんじゃないかな。

  • 中期目標やらで掲げた数値は早晩下方修正を迫られるのではないか。
    市場としても、サプライヤーとしても中国依存が前提でしょうから。
    営業利益率15%なんて難しいと思いますよ。
    以前のように、頑張って7%そこそこ、景気サイクルの底では2、3%と言ったところでしょうか。
    普通の工作機械メーカーよりちょっといいくらいの昔に逆戻りなんじゃないかな。

    FA機器は通信モジュールを組み込んでシステムとしてリンクさせて運用するわけですが
    5Gの時代を見越して顧客でもある中国製を考えていたのだとしたら
    現地用としては使えますが中国外では使えませんからね。
    おそらく普及のためにタダ同然で供給される予定だったのかもしれません。
    そうしたもろもろの優遇をフルに使って営業利益率15%を達成するつもりだったのでしょう。
    しかしアメリカの政策変更によりすべてパーになりました。
    西側で商売したいならこの手の補助金は禁止です。当てにするのはもうやめましょう。
    中国のチーティングを利用することは自らもチートな存在となることです。
    胸を張って西側で商売できないでしょう。
    いつアメリカ当局に刺されるか・・ドキドキものです。


    出来るだけ早くパラダイムシフト後の中期経営計画を策定すべきですね。
    以前のものはゴミになってしまったわけですからさっさと捨ててしまうべきでしょう。

  • これまでは株式市場の不安定化の割に想定外に円安気味でしたから
    市場関係者はそれを利用して「株価は割安」と言えましたが
    こうして円高が進んで定着すれば株価はもう割安とは言えません。
    輸出関連の企業業績は下方修正され株価は先を見て織り込んでいたと言う話になり
    誰も割安だからと手を伸ばすことは無くなるでしょう。

    市場は常に行き過ぎた値を付けますから
    この円高傾向を加味した上でさらに割安の水準まで売り込まれるでしょう。

  • アップルが下方修正。
    中国など新興国経済の不振が原因とのこと。
    こんなことでは米中貿易戦争に中国が勝てるわけない。
    一方でアメリカ経済は、FRBがトランプ政権の要請に応じるだけのことで
    勝者にふさわしい経済の構築がいくらでも可能。

    いかなる形の戦争であろうと金がかかるんです。
    金の続かない国はボロボロとなり、余裕のある方はむしろ戦争で儲かる。
    双方がボロボロになるなどと訳の分からないことを言ってる識者がいますが見当違いです。
    漁夫の利なんてあるわけもなく、勝った方がおいしいところを持ってゆく。
    つまりどっちつかずはダメで、明確な態度で勝ち組に付かないと分け前はない。
    それは企業も同じ。負け組に付いた企業はつぶされるか解体されて食い散らされるでしょう。


    渦中である中国のファーウェイですが、公式アカウントで新年のメッセージをツイートしました。
    よりによってiPhoneから送られたメッセージであることが分かり世界中で失笑されています。
    ファーウェイ内部でもファーウェイ製のスマホが使われていない実態が浮き彫りとなりました。
    内部の人間だからこそ、その危険性がよくわかっているのでしょう。

  • アメリカが対中戦に打って出たのが分かった時点で
    円高だと動いた投資家も多かったのではないでしょうか。
    戦争をおっぱじめる前に経済を思いっきりふかすでしょうからね。
    勝ちたければそうするしかありません。
    財政出動に加え、それに見合った金融緩和。
    米国株にしても買いが的外れとは言えなかったと思います。
    あんだけ財政出動しておいてFRBがそれに同調しない方がむしろおかしかったと思う。
    パウエルを選んだのはトランプでしたし、すり合わせは出来てると普通考えますしね。
    それが何だかもめてるようだぞと。
    大きく下がったのも無理はないでしょうね。

    問題はこの先です。
    トランプ政権のシナリオに、おとなしくFRBがついてくるのかが焦点となるでしょう。

  • 日本が休んでる間に随分と円高が進んでますね。

    先日、FRBが利上げしたばかりで、
    更に今年は2回利上げする予定だと発表しました。
    日銀は金縛り状態ですし予定されてる日米の金利差に着目すれば
    円安の筈ですよね。
    ところが円安は止まり円高が進行している。
    どうやら為替市場は米国の利上げ打ち止めを折り込み始めたようです。
    株は大きく下落してますしリセッション入りとその先の利下げまで折り込み始めると
    長期金利と短期金利の逆転現象がみられることになります。
    円高に振れた理由としては十分です。市場は先を読みますからね。
    実体経済が変調をきたす前に
    トランプ政権が望む通りにFRBが動いたとしても同じことです。

    テーパリングの巻き戻しまであり得ると市場が見なせば
    それを折り込んで米国株はまた上がり調子に戻るでしょう。
    アメリカ経済のリセッション入りは避けられ世界で一人勝ちの状態が続き
    対中国でも連戦連勝、中国のハイテク覇権の野望を叩きのめしてしまうでしょう。
    一方、日本政府と日銀がこのまま経済政策のスタンスを変えなければ
    日本円は100円を割ってるかもしれませんけどね。

  • IOTでも5G技術が重要になると言われてますね。
    ロボットや工作機械などFAはIOTでリンクされ運用されるようになるわけですが
    通信モジュールに中国製が使われてたらアメリカ企業に売れませんよね。
    大統領令では「安全保障上問題のある企業」と言うように名指ししないようですから
    必ずしも中国企業に限ったことではなく広く便利に運用できそうな中身になるでしょう。
    日本のメーカーだって中国とずぶずぶなら、いかようにも刺される可能性ありだと思いますね。

    中国に肩入れするなど目障りな動きはやめた方がいいと思います。

  • >>991
    ロイター伝によると、米国企業が国家安全保障上、重大な脅威となり得る海外通信機器市場から
    機器を購入することを阻止するよう商務省に指示する内容だそうで大統領令として来月にも発令される。

    今年8月に、ファーウェイ及びZTEと米政府の取引制限を盛り込んだ国防権限法を成立させたわけだが
    国内企業に対しても利用を禁止する。
    国防権限法では国内企業に配慮した猶予期間が設けられていましたが
    大統領令は署名後すぐさま効力を持つため心配された影響が想定より早く現れるかもしれない。

    中間選挙で上下両院でねじれが発生し法案の成立が滞るのではないかと言われてましたが
    一方で、需要法案は既に最初の2年で全て成立済みなので必要があれば大統領令で対応できるとも。
    大統領令は、議会の承認は必要ないが議会が成立させる法律とほぼ同等の効力を持つ。
    むしろ法律のように時間がかからないため、すぐに政策を実行できるのでトランプ向きとも。

    のんびり撤退準備なんかしてらんないですね。
    もたもたしてたらアメリカ市場も失いますよ。

  • アメリカで中国とのデカップリング論が出てきた背景に
    「アメリカ経済と中国経済は相互依存関係で切っても切れない仲」と言う人が結構いて
    中国の回し者にしか見えない感じでウザかったんでしょうかねw
    そうでもないよ、試してみようか?ってな感じで
    安全保障上の理由でアメリカとの冷戦を戦う上で、今後冷え込む中国経済の悪影響を遮断するには
    むしろデカップリングの方がいいとか言う流れですね。

    スケールはかなり小さいですが、日本にもデカップリング論が起きています。
    「日本経済と韓国経済は相互依存関係で切っても切れない仲」と言う人が結構いて
    韓国の回し者にしか見えない感じウザかったんでしょうかねw
    そうでもないよ、試してみようか?ってな感じでww

  • トランプがファーウェイやZTEの排除を民間企業にも要請すると言い出しましたね。
    政府や政府機関からの排除は既に決定していますが、さらに踏み込んだ対応です。
    以前に、同様の制裁をZTEに対し決定していたのを緩和したことによって議会からブーイングを浴びてますから
    方針さえ決まれば議会の承認は得られるでしょう。
    とりあえずこの2社だけは西側から完全に追い出したい執念を感じます。

    アメリカの対中政策議論では、中国経済とアメリカ経済とのデカップリング論が主流になりつつあって
    と言うか、避けられない、切り離してしまった方が影響は軽微と見なされている。
    一気には無理でしょうから和解、決裂を繰り返しアメリカ企業の撤退完了まで時間を稼ぎながら。
    最優先で切り離すのが通信機器などハイテク製品分野となるわけです。
    アメリカの政府だけでなく、アメリカの民間企業と取引したいのなら
    ファーウェイやZTEとは取引できないことになりそうな気配です。

    参りましたね。

  • 年明けはどうなるのでしょうか?
    このまま米中問題やアメリカのテーパリングを嫌気して連れ安してゆくのか、
    あるいは、思ったより業績が悪くないと戻すシナリオも考えられます。
    年末一気に株価は落ちましたけど「そこまでじゃなくね?」みたいな。

    米中貿易戦争の影響やアメリカのテーパリングが
    実体経済に影響を及ぼし始めたことを数字で実感するのは1-3月期で
    10-12月期は各企業それぞれ受注残も抱えてますしそれほど目立たないかもしれない。
    それを見せて「思ったほど悪くないじゃないかと」上に仕掛けることは
    十分に可能だと思いますがはたして。
    そうして上がったとしても2月末には90日の猶予期限切れとなり
    また荒れそうですけどね。

  • 今、市場の関心事はFRBの方針転換ですが
    日本の消費増税も気になりますね。

    FRBは間違いなくトランプ政権の方針に合わせてくるはずです。
    理由なんてどうとでもなります。
    それよりパウエルが解任されると悪しき前例になってしまうのでまずいのです。

    日本の消費税はずっと前からアメリカには評判の悪かった制度です。
    日本の輸出業者が受けとる戻し税と言う還付金はアメリカの企業にとって
    不公平な制度であり実質関税と同じではないかと言うわけです。
    今度10%に上がりますから
    「アメリカの関税のこととやかく言うけど日本こそ10%の関税を掛けてるよね」って感じで
    責め立てるわけです。
    「だったらアメリカが日本に対して10%の関税を掛けてもいいよね?」って理屈に対し
    頭脳優秀な財務官僚も上手い返しが思いつきません。
    「アメリカも10%の消費税を導入しなよ」って言えるわけないですから。

    リーマンショック級が来ればと言って保険を掛けていたのは
    安倍首相だけでなく、ここへ来て財務省も同じ気持ちかも知れない。
    もっとも株価だけならリーマンショック級ですけどね。
    ニューヨークダウは20%下落すれば、過去の統計から判断して
    ほぼリセッション入り確実です。
    単なる調整ならその前に反転してるのですが今回は既に20%以上下落している。
    後はもみながら下がるだけなのですが、今回は戦時体制下でイレギュラーな状況。
    まだまだドラマがありそうです。

  • 驚きましたね。
    さっきまで500ドル下げてたのに・・
    今確認したら260ドルのプラス引け。
    この水準まで来れば下げたら拾う動きも活発のようで。
    市場の期待はトランプがFRBを屈服させること。
    緩和への方針転換。

    減税、財政出動、シリアからの撤退に金融緩和と来て
    いよいよ米中貿易戦争再開の条件が整います。
    国家国民経済への手当てを十分にして
    足元はしっかり固めつつあり2年は全力で戦えそうです。
    来年早々にある日米通商協議では同盟国日本に対しても
    協力を要請して来るでしょうからそれに応えないといけません。
    マスコミでは為替条項ばかり取り上げられますが
    日本の消費税はアメリカにとって実質関税として働きますから
    増税となるとアメリカの関税引き上げの根拠に使われます。
    対中国では日本にもアメリカ同様の戦時体制経済政策を要求してくる
    可能性もあります。つまり財政出動と減税です。
    そんな状況で日本は増税と緊縮財政を続けられるのでしょうか?
    交渉の結果が楽しみですね。

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