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投稿コメント一覧 (1937コメント)

  • 東京市場はアヤシゲな動きをして1日を終えた。
    空売りの解消を迫られたようで、慌てて買い戻す作業が終わったのだろう。
    解消するのが早かった銘柄。遅かった銘柄。もともと空売りを入れていなかった銘柄。完全にバレてしまった一日だったかもしれない。

    私個人はJ-REIT株を見ていたが、かなり強かったというのが結論だ。

    買戻しを迫られた理由の方が重要だが、英国離脱問題の情報が最もクサイ。と思う。

    一方、注目の訪日外国人統計は驚きの+2%。
    韓国はマイナス60%というトンデモナイ数字で20万人の減少だったが、ラグビーW杯のおかげで全体ではプラス。英仏など先進国が30%前後の高い伸びを示した。
    なお韓国人はベトナム方面へ旅行を切り替えているようだ。
    株式や不動産と同じく、韓国人には頼らない方針に切り替えても良いかもしれない。
    量→質への転化は必要だろう。

    米国は決算シーズンに突入。
    BACは30ドル回復。ネットフリックスは8%の高騰。
    アルミがらみのアルコアは3%の上昇。
    業種にカンケーなく好調なスタートを切った。

    日経CNBCで面白い話を聞いて失笑していた。
    ①景気先行き不安が解消されていないのに株が上昇するのはオカシイとの論調
    ②個人の信用建玉評価はリーマンショック級に悪い
    失笑していたのは大前提を全く無視している という点だ。

    ①の意見は悲惨。
    本当に景気が今後悪くなる と考えているならば、株価はもう落ちている。
    株価は未来を現す先行指標だ と自分で言っていたはずなのだが。。。。
    解釈としては、景気が悪くなりそうだと考えているが、本格的に悪くなると考えていないのだ。

    そもそも、景気がどうこうで?株価を売買している市場なのか?東京は。

    ② ①に比べれば、こちらはまだマシな方。
    ただし、小型株にもヘッジファンドの仕込みは完了しているので、10年前のやり方は通用しないだろう。

    ①②の意見が出てくる理由や背景。色々考えてみたのだが
    結論として東京市場は次の事を注意しておきたい。
    ・良質な資金が東京に回帰するまでは(おそらくかなりの長期間)、常識的な投資指標や過去の経験に頼る投資方針は転換した方がよい。
    ・どこの株が上がるか?下がるか? は需給(ヘッジファンド)が決めてくれる。
    勝利する為には、彼らの手口を看破する必要があるかもしれない。

  • 米国市場の恐怖指数は一気に13台まで低下。再び環境は整いつつある。
    売り屋が困る、3か月に一度の決算発表。自動スケジュールが発動。
    NYダウは再び27000まで回復。

    週末のロンドンからの連絡だけに注目が集まるが、ロンドンからの連絡が普通であった場合にどうなるか? というシナリオが最も最適解か。今のところは。。。

    なお最も肝心の情報は9月に出ている。
    記事としても小さく扱われた事に意味があろう。
    ロンドンにある有価証券を移管する/しない の定義上の話である。
    確認はされているが、ボリスがいる限り、この論点を再燃させるか?注目したい。

    政治家ボリスはどんな軌跡を辿るのか?
    ミサイルの弾道のように観察しようと思う。
    前にも言及したが、思想的な背景として韓国のムン大統領に似ている。
    決してバリバリの政治家でもないし、背後にカルト教団がいればオカシナ事になりやすいだろう。担がれた神輿で本体は別の場所にいそうだ。

    明るいシナリオとしては、ハードブレグジットを敢行したところで、早期にインフレ、失業、食料、難民、テロの活発化、等々の諸問題を解決できる。というパターン。

    かなりハードルは高いので難しいと思うが、米国が全面的に協力すれば、かなりの部分が解消できる。ただし、ポンド高が見込めない限り、インフレ問題は厳しいだろう。またここはEU側のサジ加減による。

    政治家ボリスへの審判は早々に下るのではないか?と素直に思う。

    なお日本市場はJ-REIT株をどうするか?だけ注力している。
    トヨタ自動車や海運株が上がる今、対極にあるJ-REIT株には逆風だ。
    最高値圏を維持するか?崩落か? 投資判断の分かれ目だと思う。
    来週までの2週間が正念場か。

    ホテル系REITは本日の訪日外国人データに注目だ。
    韓国はおそらくマイナス50%とかいう信じられんデータを提供してくれるはずだ。香港のデータの方が気になるのだが。。。。

  • 韓国のタマネギ男は辞任に追い込まれた。
    予め予測されていたが、その辞任は10/14に発表されている事に注目だ。
    明らかに日本の対応を見る為の処置に見える。

    御存知のように日本は
    ・台風被害の報道
    ・ラグビー日本代表がスコットランドを撃破して初の予選突破
    ・日本だけ休日

    正直な所、韓国は日本に対して方針転換をした? のか釈然としない。
    更なる脱資本主義に走るのか? いや 軟化するのか?
    ムン政権の行く末と方針転換には注意しようと思う。

    2週間ほど前から指摘しているが、オカシナ突発性のある情報が非常に多い。

    やはり今週に行われる英国議会での騒動(英国離脱問題)には注意したい。
    英国は今月末に離脱するスケジュールだが英国国内での調整や交渉は今週で終わる。
    今週の結果を持って代表者たるボリスがEUとの交渉にあたる。

    英国離脱問題の日程に上記のような突発性のある情報が多い事に注力したい。
    断片的な情報からは下記が予測される。
    ただし、釈然としない事が多く油断は禁物か。
    ①中國やロシア側の裏工作がことごとく失敗。巨大イベントを前に難題を進展させた。
    ②トルコや韓国を始め中間の離脱組が火事場泥棒的に暴れているだけ。
    ③英国離脱問題の中心である英国自体が裏工作を実行。またはテロ支援国家に積極的に関与している。
    ④いわゆる犯人や共犯を特定する為に(多分アメリカ?)どこかの国がボール(局面)を無理矢理、大きく動かした。
    ⑤各国が、テキトーに勝手に暴れているだけで関連性はない?

    他にもシナリオはあるかと思うが、事実の進展を見守ろうと思う。
    いちご社や安川の決算日程に合致しているのも見逃せず、”嫌な予感”がするのだが。。。。。

    ただし真逆の株価の上昇にも注意が必要な局面だ。
    ここで諦めて最後のバブル的上昇を始める可能性もある。
    私個人はまだ持続的な株価の上昇予測を堅持しているが、今年最大のイベント週と思われ、ポジションは軽い。投資家にとってポジションの再構築の機会になる可能性が高いと思う。

    やるべき事は
    ⑥売りか?買いか?
    ⑦両極端なシナリオに対して銘柄を複数用意する必要がある。

    ⑥⑦は流動性の高い大型株が高く、小型株がボロボロである事に気が付けば考えなければならない課題だろう。

    今週ではないかもしれないが、指数が大きく動く予兆だと思われる。

  • 大台の1万付近で推移していたビットコインのETFは不可と決まったようだ。
    値動きに注目だが、株価の動きも気になる。
    何故ならビットコインが落ちると株が上昇しやすい慣習があるからだ。
    もちろん意図的なので再現性が今回も保たれるか? はビミョーだ。

    今週は安川といちご社の中間決算が出る。

    今週はニュースの出方というのが変わった。
    即ち、トルコがクルド人勢力を攻撃する といった事件が典型だった。
    Aという事象が起きてから、Bという事象が起きるまでの時間が極めて短い。
    株式でも短期間の乱高下があった。
    他にも瞬時のカウンターパンチが数々炸裂するシーンが非常に多かったのが特徴だ。

    何が水面下で起きているのか?
    最も合理性の高い解釈は
    ①偽電文の故意の送信。
    これによって仲間と敵との区別を行う。
    ② ①の逆で、敵と思しき勢力に妥協して小悪事の黙認
    ③敵と味方の確認が終わったので本格的な戦闘が様々な場所で起こり始めた。

    ①②③
    自体は必ずMEDIAを介して行われるので、MEDIA自体が混乱しているようにも見える。

    少し前に指摘させてもらったが、最近 怪情報の類が増えている。
    怪情報の数。そしてそれへの反応は俊敏。またデジタル判定の明確な答えが多い事。
    等々から今後、かなりの異常事態が予測される。
    もちろん良いニュースかもしれないし、悪いニュースかもしれない。
    また内容についてもワカラン。

    理由は極めて単純。
    これだか大きな事が同時に起これば、レベルの低い人。または組織は必ず大きなミステイクをする。勢いに乗じてオカシナ事をしても大丈夫 という錯覚をする人間も生まれそうな環境にもなった。

    10月はクサイと思っていたが、シートベルトを締めた方が良さそうだ。
    もちろん悪いニュースばかりとは限らない。

    最期にいちご社の中間決算。
    消費税増税後の動きが重要。今年に関しては前半型の早熟系という可能性に注意。
    450円から大台分水嶺の500円を超えるか? はワカラニャイ。
    需給だけの相場なので、その辺の細かい事は外人が決めてくれる。
    上がる上がらないに正当性は必要ニャイのかもしれない。

    重要なのはむしろ日程と売買高か。
    特に欧州方面の動きに注目だ。

  • 10/9日のJ-REIT市場は重要な転機となるやも。
    REIT指数は上昇しながら出遅れの商業・ホテル系が大きく上昇。
    潮目の気配を感じた。

    一方、ホテルに近い鉄道系の動きはサッパリで、やはり資金の太さには考慮が必要かもしれない。

    J-REITの上昇傾向には一定の結論が必要であろう。個人的見解を書いておこうと思う。おそらくは世間一般に広まる理由とは違う事であろう。

    ①日産含め、裏金の動きや暴露が疑われる局面で、不正会計ができにくい”株” はどこであろうか? 借金があっても収入と返済が明確なREIT。そして債務のない会社はねらい目か。更に言及すると、怪しげな起債、飛ばしが出来にくい会社はどこだ?
    ②現在、中國はヤバイ。中國失速の煽りを受けない”株” はどこだ?
    ③2018年の米国大減税による反動減と中國イジメの激化を織り込む為に2019年の株価停滞は既定路線であった。退避先に適したアセットは?
    ④米国FRBが利下げに動いたのは周知の事実。ただし、日銀は未だ不動である。

    上記4点は投資家であるならば察知してい然るべき要綱だ。
    MEDIAはすでに死滅してしまっているからである。

    以下は残項目の課題であろう。
    ①不正暴露はそもそも北朝鮮や旧赤軍への資金圧迫が主目的だ。
    その過程で日産や関電の裏金問題も表に出るのは必然である。
    裏金の動きや法律改正には細心の注意が必要である。
    借金及び、借金をしない会社やビジネススタイルは注目されやすい。
    借金しまくるソフトバンク。そして自己資本比率を高める鉄道や建設会社。
    両者の業態は全く異なるが、株価の動きは並列で見る事が望ましい。
    ②例外的に中國で活躍する商社の伊藤忠の動きに注目。御存知のように例外的に株価は高い。途中式は省略するが、中国人に高値で雑用品を売りつける行為は”今”は正当化される。その対極は中國から技術を売る華為の株価の動きは並列監視。
    ③中國イジメの継続性とトランプの更なる減税については真剣に考える必要があるのは明らか。
    ④利下げと言っても、予防的利下げである事に注意。
    言い変えると、各中央銀行はトランプは真面目に中國をぶっ壊すプランを前提に考慮した という結論だ。日銀も恐らく早晩動くであろう流れだ。

    主語はトランプ政権というのは誤りで、米国が向こう10年間が正解であろう というのが個人的見解だ。

  • 中國国営TVは全米バスケットボールNBAの放映を辞めると決断した。
    理由はNBAのロケッツというチームのGMが『香港のデモは頑張れ』 という趣旨のTweetを発した事に、中國政府側が反発した為である。

    ロケッツというチームは中國に傾倒していたチームだ。
    ①チームカラーが真っ赤。中國には都合の良いカラー。
    ②姚明という中國出身のスーパースターが過去にいたチーム。
    プレイオフで11連続FG。成功率100%という成績でオイラのチームがもろに被害を受けた事もあった。
    ③最近ロケッツには中國マネーが大きく還流されていた。
    中國での試合開催などの特別な便宜があった。

    韓国の訪日客減少に続く象徴的なニュースだろうか。

    文化交流や民間レベルの事は政治的な事に左右されるべきではない という意見は根強い。

    基本的には正しい考え方だが、それにも前提がある。
    ・裏金が働いていない事
    ・論理的な会話が成り立つ信頼関係がある事
    ・人権を無視する形での金銭の搾取がない事
    ・法律やルールが守られている事

    ロケッツの問題については修復不能かもしれない。 と素直に思う。
    韓国との問題についても将来は暗いと感じる。
    前提部分がかなり損なわれている分野が多いからだ。

    また原因となっている香港問題についても将来は暗い との感想が個人的な印象だ。

    理由は単純である。デモは暴徒化しており、あれでは日本国内でも発砲ぐらいはされる事案だ。放火。暴力。器物破損。あれでは即刻現行犯逮捕は免れない。

    デモは5か条なる要求をしているようだが、勝負あった。敗北は時間の問題ではないか? と思う。
    ・まず共産党が折れる内容の要求ではない。
    ・要求が広範するぎる。
    ・アメリカ軍のように軍隊がないのに、長期戦を戦う事自体が誤り。
     言い変えるとトランプには長期戦が選択肢として可能だ。
    ・前述のとうり、あれでは犯罪行為。

    結局のところ、アラブの春と同じである。
    異常な数の市民が都心部を長期間占拠。政府は何もしない形で経済と士気が激しく低下して人口流出が始まる という展開には留意したい。

    日本はすぐにでも韓国と中國からの難民受け入れ態勢を整える必要があるかもしれない。ドイツはこれを軽視して政権が吹き飛んだ。吹き飛ぶまでの時間は2年ほどしかなかった。さて 今回の猶予期間は? さてさて

  • 仏国の警察内のテロ対策組織にイスラム過激派のスパイがいたようで訴追されたようだ。

    ①フランス対ドイツのサッカー試合中のパリ市街地のド真ん中での爆弾テロ(1か所でなく複数同時)
    ②機長をコクピットから出ていくように誘導して1人だけになった副機長が故意に民間機を墜落させる事故。この犯人は自暴自棄系なのだろうが、何故か?フランス国内に墜ちている。私は飛行経路よりも墜ちた国の方に興味があったのを明確に覚えている。
    ③ベルギーから逃げた極悪犯はフランスに逃げ込み長期間の大逃走劇。

    フランスでは異常 とも思えるテロが連発していた。(マクロン政権後は収束傾向)
    明らかに警察が弱い。というより内通者がいたのはド素人にもわかるテロで今後の動きが注目される。
    もちろんフランス国内だけの話ではなく、旧赤軍への圧力へ波及するか?注目したい。

    なお、私個人は金正恩の亡命先はフランス国又はフランス筋に近い国と勝手に予想している。欧米先進国の中で最も赤化しやすい国であろう と警戒している。
    FIFA等々、裏金にしか興味のない組織が多い国だ。

    境界線の国は大慌てか?
    トルコ。カタール。韓国。イラン。そして本命の中國とロシアは? さて

    10月の初頭になって慌てて複数同時に怪しげな怪情報が出たようにも見えるので10月はやはり波乱含みかもしれない。
    最も狙われるのはやはり英国離脱がらみ。
    ジョンソンも後がないのか?無謀ともいえる強硬(恐慌)プランを連発している。
    あっさり、欧州側から英国とは交渉しない自動契約切れパターンは確かにありえる。

    この話は北朝鮮もイランも中國も同様かもしれない。
    長期戦のようになっているのは事実だが、ボール自体は米国が握っている。
    米国が望めば速攻も可能である状態である事には変わりがないと思う。

    金の流れを止めるのが重要だが、それに対する旧赤軍の答えが出始めていると思う。
    即ちまだ我慢する という方針だろうか。
    やはり金の流れはどんどん止められる というのが今後予想される事だ。

    もちろん正常な金の流れを止めては景気後退になる。
    ブラックマネーとは正常な金の流れをよく見る必要が出てきた。
    今年の投資テーマはそもそも、本物と偽物の区分けであり、これからがプレイオフ本番といった所だろう。予選終わった。

  • 金曜日のNY市場は大きく反発。
    安川やいちご社あたりの決算が始まる頃合いにもなり、無謀な売りもできニャイ。 といった売り方劣勢の構図は変わらない。短期筋の需給だけで決まるツマラン相場だが、それも賞味期限がある。いつまでも。。。という訳にもいかない。
    10月Eの英国離脱問題はそのフラグになるやも。

    相場が下がっても下げ幅。下げている期間は短くなる。
    同じような下げ情報だとそうなるのは自明だ。
    大きな下げには、”事実” が必要であろう事は明白だ。

    北朝鮮側のMEDIAを使っての”交渉途絶宣言”は非常に面白い。
    おそらく送金問題が致命的であるのだろう。北朝鮮が緩和しろと言っているのはこの分野か。言い換えると米国側の妙手は資金凍結だ。
    ドンドン 金の流れを止めてやれば良い。

    人。モノ。金 の流れを止めるのが戦争前の手順である。
    この基本手順は覚えておいて損はニャイ。
    戦争になれば3つを合法的に暴力で蒸発させるだけだ。保証はニャイ。

    韓国が軍人と民間旅行客の流れ(人)を自主的に止めている事は極めて重要な事実だ。
    いちごホテルREITのIRによれば前月の結果は散々たる売上減。
    私の注目していた京都のADR主力指標の低下は韓国人の減少が原因であると明記してあった。

    ADRの減少はデフレの主要因そのものである。
    不当に稼げ とは言わないが、不当な安値競争には限度があり反対である。
    900円であるソウル⇔成田のジェット旅客機料金のビジネスモデルには異常が介在している。当局、その当該企業については能動的に動く局面であろうか。

    脱中國、脱韓国はテーマとなりつつある。
    これに乗り遅れた会社の株は下がりやすかろうと思う。前から指摘するとうりだ。
    いちごホテルREITが韓国問題を軽視した事には失望するが、ホテル業には即効性の自浄作用がある。

    即ち、ホテル契約者は1日か?せいぜい1Week単位の契約である事だ。
    10月末に公開される売上高には注目したい。

    西武HDなどホテル業は数々あるが、急減する会社。順調に伸びる会社。
    韓国にはカンケーない5万円を超えるようなラグジュアリーホテルの会社。
    投資家ならば色々面白い局面だと思う。

    ヴェノナの本は届いた。
    全500ページ。資料はなく字数の多い本で進軍すること100ページ。
    かなり疲労だ(笑)

  • NY市場は久々の全面安500ドル下げ。恐怖指数もイエローゾーン18を一気に突破20台に乗った。

    今週の雇用統計に注目が集まる。
    ISM製造業指数の悪化とは違う分野の統計だからだ。
    また売っている主体観察には良い機会だと思う。

    今週もポジションが軽い事もあり、ニュースばかり追っていた。
    旧赤軍の放ったであろう怪しげなニュースが連発していた点は見逃せない。
    ①ウクライナ問題で米国民主党は大統領弾劾へ。そもそも疑いのあるのはバイデン側で何の為なのか?よくわからない。
    ②10/4より国会と憲法審議会が始まるのだが、関西電力の不正な金銭授受が発覚。
    こちらは予定どうりといったタイミングであった。
    ③中國70周年の記念式典は終わった。
    ④英国離脱問題は英国首相が強硬手段へ。

    ”ヴェノナファイル”の日本語訳の本は非常に高額であったのだが、直近定価?の3000円まで落ちてきた。最近になって重版されたようだ。この機を逃さず購入しておくと良いかもしれない。10/10まで届かないようだがアマゾンで購入してみた。

    なお旧赤軍がやりたい放題であった1週間でもない。
    ⑤環境問題宣伝家のグレタ氏に対してMEDIA側が既に謝罪を申し入れている。
    即ち言いたい事は全て紙面に出したし、訴訟も面倒だから詫びを入れた。
    材料出尽くしを自ら演出。
    ⑥オランダのABNアムロ(サッカーAJAXの昔のメインスポンサー。今は?)に多額の制裁金。日経平均の高速取引の異常な玉数で知られる会社だ。
    もう1社の旧ニューエッジは周知のとうり仏系金融機関のジェネラルソシエテに移籍している。こちらはW杯ラグビー日本大会に宣伝を出していた。

    また高速取引を実現して大金を得た会社の映画の宣伝が始まった。
    2016年の時には、サブプライム問題に目を付けて大儲けした会社の映画が出ているのだがその時に良く似ている点は見逃せない。

    情報の真実はともかく、タイミングが異常だ。
    と感じた1週間だった。シナリオライターような存在がはっきり見えてしまった1週間でもあった。これだけの情報が1週間同時に。。。偶然と考えるには問題が多かろう。。。

    必死で暗躍しているようだが、苦しいのは誰であろうか?
    考えてみる価値はあるかもしれない。

    いちご株は450円が一杯。
    これまた偶然とは言い難いタイミング。

  • ↓字数の都合で追加。

    MMT理論の伝道者であるケルトン氏については説明が必要であろう。
    この大先生は
    ①ニューヨークタイムスの偉い人でもある
    ②エプスタイン事件の進展後、日本の関係者を総じて出入り禁止とした。
    政治家の西田氏。経済評論家の三橋氏 等々。
    理由は南京大虐殺を認めない輩はNGなのだか。

    トランプ弾劾騒動に平行してエプスタイン事件の広がりを確認する事を推奨しておこうと思う。

    MEDIAは機能しているのか?
    いやとっくの昔に死んでいる。 というのが私の答えだ。
    Watergate事件の時とは違う結果になりそうだ。 というのが私の感想だ。

    なお16歳のアスペルガー症候群を自称するグレタ氏周辺で起こる衝突に全てが出ている。こちらも並行観察すると面白いであろう。

    私個人はあのように眼光するどく、自己主張が強いだけで非論理的な輩を一切相手にしない。時間の無駄だからだ。

    私個人は人の眼光というのを重視する。
    戦場においては会話をする時間もなく瞬時に判断する必要がある。
    眼の状態と眼の向いている方向というのは重要だ。
    人の眼には仕事に対する姿勢というものが必ず出るものだ。 と思う。

    CO2上昇は事実であるのだが、それが地上の気温上昇と関連があるのか?
    はかなりビミョーだ。どちらかというと地球を暖める太陽そのものの動きを注視した方が良いと思う。
    太陽の黒点周期は近年劇的に変化している。
    そちらの方を観察する事を推奨したい。

  • NY市場は下げに転じた。
    理由は米中貿易問題でもなく、GDPのような実質経済の落ち込みでもなかろう。

    御存知のとうり、米国民主党はトランプ弾劾への道を進めるようだ。
    タイミングも意図的。9月の日本市場配当取りが終わって、いかにも日本株が落ちそうなタイミング。トランプはその悪質性を見逃さないだろうし、今後注目される点だ。

    下げの要因は下記の情報だと思われる。
    ”記録によれば、トランプ大統領は「バイデン氏の息子については多くのうわさがある。バイデン氏が訴追を阻止したというもので、それを知りたがっている人は多い。そこで米司法長官とあなたが協力できるなら何であれ素晴らしい」と発言した。”

    上記はおそらく長い文章の抜き出しであるが、ここだけクローズアップされて、それが事実であれば大問題の内容だ。なお、これはウクライナ大統領に話した内容なのだとか。

    ①情報源は何か?
    ②上記の言葉は本当に依頼に相当するものか? ジョーク話の一端ではないのか?

    大統領を辞任に追い込んだWatergate事件は、情報源自体がFBI副長官。
    新任のFBI長官が大統領の為に証拠を隠滅するという事件で、大統領は辞任に追い込まれた。また当時のMEDIAは真実を優先する形であった。
    Watergate事件はMEDIAが国家機密を暴露する事は違法であり、MEDIAも即日裁判されて廃刊の危機に瀕した。

    裁判上はMEDIAは大統領の権利に属さない。国民の真実を知る権利に属するべし。 との裁きであった。

    なお情報源はMEDIAに対して、直接証拠は渡さないで、どこに行けばどんな情報があるかを示唆しただけであった。

    今回はどうであろうか?
    相場関係者には影響する話になるかもしれない。

    米国民主党は後がないのか? 韓国と同じく変なカードを最悪なタイミングで切った と思う。
    ・まず、この話は民主党大統領候補のバイデンにも悪い話であろう事。
    (現在の隠れ一番人気はエリザベスの方)
    ・そもそも確証できるような強い証拠であるのか?
    ③タイミング的には民主党不利であろう今に慌てて反撃に出たのでは?。MMT理論の伝道者ケルトンは己の不正献金にビビって日本の関係者を問答無用で全員切った。
    不正献金はNGだが、金をもらっていないのであれば思想の伝達に相手は関係なかろう。堂々と理論を語れば良い。

    ③が導火線か。

  • NY市場は上昇も恐怖指数も上昇する展開。
    プットが動いているようなのだが、珍しいケースだ。

    ニュースを1週間ばかり観察していたが、予測の範囲でつまらないニュースが続いた。
    ①16歳の環境保全派の少女が出てくる機会が増えた。
    ②韓国はヤバイ! と感じたのかオトナシイ。
    ③米国民主党はウクライナ関連でトランプ弾劾の準備

    ③の前に民主党のマネーロンダリング。不正献金。金融理論アドバイザーの資質が疑われていた時期なので、下手な手を打ったもんだ。 というのが第一印象。
    トランプはその隙を見逃すはずもなく、本来は極秘で公開されない他国首脳との電話内容を即日公表した。と 同時に株は上昇に転じた。

    昨日あたりは米株は下げたのだが、③がらみの政権闘争。宮廷闘争の方が影響していたと思うのは私だけだろうか。。。。
    特にトランプが優勢。トランプが有利。 という情報をMEDIAは報道しない傾向があるので注意が必要だ。

    9月の配当取りが。。。。というより9月になれば借りて売っていた株を返却せねば。。。。 というクダラナイ制度はなくならないものだろうか。。。
    と思った9月相場だった。
    やはり9月がアノマリー上は上がらない と言ってくれたMEDIAがMVPだろう。
    恐ろしいぐらいに反対に逝く相場。完全に狙われていると思う。

  • 日銀の書類が早い時間に公開されていた。

    第6に時間的に追加されている項目があり、次回会合で緩和の審議が明記されていた。

    やはり、緩和する事は予定の行動に入っていたが、今回緩和はニャイ。

    一応は個人的な希望どうりになった。

    さて世界情勢の観察に戻ろうか。 という頃合いか。

    本日は不動産も銀行も高い。
    ほぼ全面高。日銀イベント通過で引けにかけての攻防は見ものだろう。

    さてさて

  • 日銀 無風。意外と早かったニャ。。。。

  • 今日は日銀会合だが、米国は予定どうりの利下げ。
    年内の追加利下げはビミョーだが、トランプとパウエルの手綱の中に納まっており何とかなるレベルか。

    さて色々ニュースが出ていた。注意深く観察する必要があるものばかりだ。
    ①大統領補佐官は人質交渉系を採用。ハト派に転換したとは言い難い。
    ②サウジの油田を燃やした容疑でイランに対する制裁発表。(48時間以内)
    ③米国内で債券売買が強烈に行われたのか?銀行間短期取引が跳ね上がった。

    ①②
    強硬派ボルトン解任でハト派になるという意見もあっただろうが、御愁傷様。
    急激なハト派になればトランプ政権はレームダック化する。
    最近は戦争が発生してもトランプ政権は終わるという論調が強くなってきた。
    やはり出てくるのはタフネゴシエーター系。
    時間をかけて、とても旧赤軍が飲めるような甘い案は出ず、旧赤軍を絞め殺す体制に入った と思う。その点は考えてみる方を推奨する。

    戦争の有無も前提が重要だ。
    イランが不正なドローン攻撃。北も短距離ミサイルを撃ちまくっているのは非常に危険な兆候だ。トランプ政権=戦争しない というポジションであり弾切れだ。
    トランプ政権はまだカードを出していない。

    ③2年債を買い。10年債を売る。という売買をやり過ぎたのだか。
    前提が変われば、その逆をやって逆イールドを意図的に作るのだろう。
    債券用の資金調達が一時的に出来なくなった。または混乱した。 という銀行側の問題が発生したようだ。

    問題は急に債券取引方針を変えるという理由だ。
    誰も証明できていないが、民主党の大統領選が危ない。対トランプ政権用の政治家と政策を同時に失う という筋の怪情報が出た頃に一致するのは見逃せない点だ。

    やはりこのタイミングで日本のMEDIAもオトナシイの一言。

    さて激動の環境下で日銀は動くのか?
    海外金利は上昇に転じた頃合いだが、買うのは銀行株か?不動産株か?
    金利敏感系の日本株は動きそうなタイミングだ。
    いちご株は450円まで既に先行して上昇している点は見逃せない点だろう。

    ③のロングショート作戦の典型的爪痕ではなかろうか。

    黒田登場はやや遅れると思われるが、追加緩和はあるのか?ビミョー。
    環境が激変したので、いつもの日銀会議も時間がかかると思うのだが。。。。

  • 日本は3連休だが米国市場は金利が上昇して銀行株が上昇。
    US-REITは総じて3%近い下降。

    債券売られて、恐怖指数は低位の12に近い13台へ。

    来週の東京市場はJ-REITにとって試金石となるかもしれない。
    私個人は先週で逆流を予想していたのだが、一つ忘れていたイベントがあった。
    日銀である。

    米 欧の順で金融緩和に踏み切っており、日銀も緩和じゃ?
    いや やらねー。 このイベントの通過があるのでJ-REITは下がらなかったように考えると自然だ。

    木曜日でのJ-REITの反転? いや続伸?
    は方向性が出るかもしれない。

    日銀は緩和をするのか?
    正直今回は予想が難しい。どちらも50%で考えておこうと思う。
    強引に結果を出すと、また個人的感想を言っておくと、何か具体的な緩和策を示唆しながらも、今回は動かニャイ。 のが良いのかな と思う。

    中途半端に動いて貴重な弾薬を損失するのはマズイと思う。
    ・組閣の終わった内閣も解散する可能性がある事。
    ・消費税は増税確定だろうが、内閣府の権限で延期も可能。また減税策の方はまだ出ていない。流動的な事。
    ・英国・香港問題はやはり持久戦となりそうな事。
    ・米中問題も今の段階で確定的な事は何もない事。
    ・欧米が緩和をすれば円高になる。という定説はすでに払拭されている事。
     (102円より円高を定常化するには、事実が必要であろう事)

    これだけ不確定要素が多いと動くに動けない というのが正直な感想。
    もし動いた場合は、とんでもないレベルのサプライズ緩和 というのがありえる。
    それは一考の価値があろう。

    日銀は弾切れだ。というMEDIAの定説もあり、見所となりそうだ。

    安倍内閣の一心同体なのだから、第3の矢。またはそれを補完するものが正解かもしれない。地銀の島根銀行等々に買収の動きが最近出ている点は見逃せない点だろう。

    なお米国民主党側に選挙に不利な情報が出た。(MEDIAはまだ報じていない)
    おそらく16歳の北欧少女を自然保護関連でMEDIAが宣伝するような事になるだろうが、MEDIAの動きに注目したい。

    日本は自然災害。事故(煽り運転 どれでもいい)。
    政治家を叩け無くなれば、こちらにシフトするのは彼らの常套手段。

    民主党とNYタイムス。そして新金融理論が同時に吹き飛ぶニュースには注意しておきたい。

  • 昨日大きくJ-REITは落ちてから切り返し、本日も力強く上昇。
    ボーナスゲームは続行か。。。。
    一部の銘柄はNAVが1.5を超えている。
    出遅れのホテル系商業系に注目。

    いちごホテルREITは逆行安の展開。
    ホテル売却益分配により配当金がぶっ飛んだ事もあり先行して上昇している。現在ショート銘柄に指定?されているのか別の動きになっている点は御注意を。

    NAVは1.0割れ。1.0。 1.1. 1.2. 1.3. 1.4 1.5 と綺麗に等量づつ分離している。競馬で言えば綺麗な縦長の展開。
    1.5が落ちる。
    1.0が上昇。
    このままいく。
    全て上昇か下降。

    どんな展開が待っているか注目だ。

    3連休明けは日経225の22000円の大台とJ-REITの続伸を両方監視する必要があるかも。

    J-REITは出来高もあり、現物大量取得報告も診ねば。。。。。

    9月はアノマリーで下がる。低調 とMEDIAが言ってくれてラッキーだ。

    日銀は緩和をするのか?
    トランプはDealをするのか?
    英国離脱の途中経過は?
    国会で憲法審議会はどうするべ?
    その他 いろいろある。

    9月はイベントも豊富で面白い相場もありえるやも。

  • 日経225は強く、J-REITはやはり軟調。本格的な逆流については考慮が必要な局面だろう。

    御存知のとうり、トランプは強硬派ボルトンを斬った。
    と 同時にイランと中國に対してやや軟化。
    Dealが可能な状況になっていると推測される。
    ただし、そのDeal可能な期間は短期かもしれない。

    さて、イランと中國はトランプの望む御土産を持参できるか?
    またこれを好機として出血大サービスを断行するか?
    戦力の出し惜しみ?をして好機を逸するか? 
    面白い局面となりそうだ。

    Dealが可能だからと言って、旧赤軍はトランプの足元を見て、良いオファーが出来なければ、また長期戦の流れになるだろう事が私個人の第一の関門だ。

    例え、関税のような経済面でのDealが可能でも、軍事的な脅迫は続行される事が予想される。
    経済戦争は軍事衝突を回避する為の事前ステップでしかない。
    私個人の関心はこちらへ移った。

    時期を同じくしてドイツ経済は失速。
    2四半期連続でのGDPマイナスと報道されて、定義上の景気後退を示した。
    やはり、メルケル政権の沈没と同じ時期にやってきた。
    中國依存体質の結果であろう。自業自得だが予測の範囲内であろうか。

    外国人によって操作されるだけの東京市場だが、日本国民には別の戦場で重要な課題がある。外人の動きに関係なく、憲法改憲については真剣に対応する必要がある。私個人は自衛隊の正当化? という小さな改革しかできないかな。。。。という印象を持っている。

    また警戒もしている。日本人もアメリカ人も過去にない状況にあるので運用が難しい。タイミング次第で結果は大きくブレる事は明らかであろう と思う。
    提示の仕方。そしてタイミング。が 重要となりそうだ。

    日本政府は外務大臣に茂木。
    防衛大臣に河野。 と一応の正解を出している。

    今後ハプニング的な事が起こりやすい局面に入ったが、剛柔どちらにも対応できる
    布陣には一定の評価を与えておきたい。

    必勝の構え。鶴翼の陣だが、鶴翼は不敗の構えではない。
    両翼を伸ばしているので、戦線は伸びている。
    ・連絡網の確保
    ・補給の心配がない事
    ・両翼の1対1強さと耐久力
    ・先手必勝。攻勢を維持する事

    韓国の暴走により、両軍のシナリオの変更が生じている所だろう。

    本物と偽物が核分裂する瞬間だ。
    Zozoと日本ヤフーはどちらが正解か?

  • ①今週は日程的にはMSQ。
    ②ニュース的にも面白いニュースが豊富。
    ③日本株価はついに大きく上昇し始めたか。売買高が増大。
    日経225は通常は夜上昇するが、ここ1週間は日中上昇している点は見逃せない。

    ②本日は組閣系のニュースを追っていたが、
    ・香港証券界がロンドン証券界を買収する? という情報が出ていた。
    小さなニュースとして扱われているが見逃せない。
    (ニュースの質としては最悪レベルのものだが、内容とタイミングは完璧)

    ・不正会計の筆頭1番バッターで360億円の不正?(個人的には超軽傷)の日産が社長を変更。 これもそもそも元凶と言え重要なニュースか。

    ・阪上、岡崎氏は知らないが、河合氏は9月初旬にBUY。馬渕氏は16000円説を堅持。
    足並みは揃わなくなったようだ。
    私個人は日本株は敬遠が妥当だと思うが。。。。

    ・組閣は改憲内閣なのだが、野党とMEDIAはほとんど無視。
    帰ってきたお友達内閣。何をやりたい内閣か理解できない(野党党首の御言葉)
    必殺の鶴翼の陣を見ての言葉で文字道理の平和ボケ。

    ・MEDIAの転調。
    安倍内閣が悪い等々の韓国・中國が正しいの論調はトーンダウン。
    代わりに出てきたのは、嫌韓はヘイトだと主張。NHKぶっ壊せ党の党首の舌下事件に法的措置を講じての言論弾圧モードへの変化。

    小池百合子の時と同じ事が再現された。
    北朝鮮(今回は韓国も加担)が暴れる事で、日本国民の憲法改正。先走る輩は日本核武装論が出てきて、北朝鮮唯一の恐喝専用武器が御釈迦になる展開。

    MEDIA=北朝鮮の応援をしているようだが、内容レベルが低いだけでなく、根性もないので己の保身の為に今まで主張してきた事を変更するのも同じだ。

    日本株もこのタイミングで反転。

    ・グロース?バリュー?優位の御説明。
    よく聞く議論だが、正直日本市場でこれを考えても意味がない。
    日中はほとんどAI支配だし、プログラム次第。
    バリュー株優位の動きは短命なのだそうだが、そんな理論は必要ニャイ。
    結果はプログラムが決めてくれる。
    そしてその道理が正しいか?正当性があるか? は投資家全員で議論したところで意味はない。ただ単にシェアを握る者が勝だけの相場だ。

    私個人は流動性の高いアセットを売買した方がよかろう という事だけだ。
    この先、大きく動きそうなイベントがあるからだ。

  • 昨日あたりから逆流現象。今日も継続。J-REITは利益確定に踏み切る機会になりそうだ。

    銀行株が高い。バリュー系へのシフトが疑われる。

    韓国の蠢動が売り方には予定外で逆流し始めたようにも見える。

    とどめは安倍首相の組閣発言になるか注目される。
    改憲組閣内閣なのだが、その点を安倍首相本人が明言するか?
    MEDIAもその点に踏み込んで発言できるのだろうか?

    さて枝野党と玉木党は今ごろになって慌てて合流の動きになりそうだ。
    すでに衆参とも裏切り工作は進んでおり、こちらはどうにもなりそうにない。
    烏合の衆はボロボロ。どんな陣形を組んでも勝負になりそうにない。
    致命的なのは戦意が低い というよりビビっているという点だろうか。

    改憲のキーマンとなるのは自民党の改憲拒否派閥となりそうだ。
    すでにこちらも組閣内容に色濃く反映されており、派閥のBOSSを裏切る。または説得に成功すれば、次期首相レースへの参加が認められる といった先行論功行賞もありそうな布陣で今後注目されるのは、こちらのレースの方かもしれない。

    古来より必殺の布陣の鶴翼の陣が現れた。
    さて、この布陣を見て敵はどう動くのだろうか?

    改憲プロセスは前例がない。
    野党に戦意がない。
    韓国の勝手な失策により、改憲ムードは醸成されつつある事。
    米軍同様、日本は速攻にも出られる事には注意しておきたい。

    とは言え、避けられない巨大イベントがある。
    10/22の天皇即位の儀式と来年の5輪だ。

    さて 解散は。。。。。。
    株式的には日本株を予定どうりスルー。J-REITは利益確定か放置。
    主力は米国銀行株と見て一部を再参戦。
    現金もある程度持っておくのが吉。
    株式の基本スタンスは変わらず。

    日本株のインジケーターのいちご株はよく頑張った。
    400円台の中位である450まで戻った事は勲章ものだったと思う。

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