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投稿コメント一覧 (21コメント)

  • 増益(+5.7%)、増配、自己株式の取得(50万株)の3点セツト。説明はほかの人に任せる。

  • 決算発表―予定: 5月14日(金)良い意味でのサプライズが欲しい。

  • 出来高が過去最高水準。投資家の入れ替わり。上場来の高値が25160円、5分の1の水準。外部のリスク要因、例えば米国10年債1.6%などがあるが中期投資なのでキープ。

  • コロナの下での会員の休会、退会の増加、入会の減少そしてコロナ対策のコストの増加の中での黒字維持というのは意味がある。他のクラブ例えばルネサス、東急スポーツなどは耐え切れずに会費値上げに動いている。日本は遅れているが(接種率0.2%)ワクチンの接種は他国で急速に進んでいる。米国は1回接種した成人、32.25%
    。7月4日の米国の独立記念日までにまでに元の日常生活に戻すことを考えている。日本でもコロナ以前の日常生活に少しずつ戻ることを考えれば、今後の予想はできる。

  • コロナワクチンは米国では5月末までに成人すべてに配布される。(集団免疫の獲得)イスラエルではワクチンの接種率が50%を超えたとたん旅の問いあわせ増えたという。日本では私の住むのエリア(東京都民)では5月12日から高齢者への接種が始まる予定。時間的な余裕があつたはずなのに対応策ができていない。日本のマスコミはただ政府の言うことを伝えるだけで問題点の指摘が殆どない。

  • 既にグロース株ではなくなり株価の上昇があまり期待できない局面に入つたとするならば、現在の配当利回り1.8%というのは低すぎる。例えば三菱商事は5.35%、三井住友銀行は5.95%の配当利回りがある。更なる株主還元をお願いしたい。

  • プラス要因 : 中国の急速な高齢化の進展をにらんだ平安保険グループ(平安好医)との合弁の設立。(臨床検査への参入。深圳、2019.2.13)これが時間の経過とともに業績に寄与することを期待。

  • 株価上昇のための3点セツト 1.業績見通しの改定(上方)2.増配、3.株式の買い入れ が決算発表時(2月12日)にあればかなりのインパクトになるのだが。

  • 2月12日(金)に第3四半期決算発表(予定)。決算発表後には株価に変化があるだろう。

  • 深圳に検査ラボ開設(2019年8月7日)平安保険グループの中国国内の検査ラボにサービスを開始。
    平安グループ:美年大健康(Health 100)中国全土に
    200カ所の検診センターを展開。ここの可能性が高い。

  • レオスキヤピタワークスのCEOが投資家に対してメセージを発表した。2月半ばから現金比率を高め30%、いますこしずつ割安な銘柄を厳選し買い始めているとのこと。光通信は、こういう事態になつても何もメツセージを出していない。投資家を大切にすると言いながらその姿勢が見えてこない。メツセージの発表も危機管理の一つ。CEOの交代は失敗ではないのか。

  • 昨年9月に、日本のSECにコンタクトしてアドベンチャ―のガバナンスの問題を指摘したが、再度SECに対して問題提起をした。株主がガバナンスが欠けていると指摘しているのにもかかわらず経営陣は無視、問題点は改善されず、今回の不正行為が発覚した。

  • ガバナンスが欠けていることについては過去に何度も指摘されている。CEOの独走をチェツクする経営諮問委員会の設立も提案されたはずである。改善策が今までとられなかつたということ。広告宣伝費だけにコストをかけるのではなく、内部管理体制を改善しないでどうするのか。

  • 見落としていたが、UBSはすでに引き上げていた。
    8月15日 UBS 光通信 27000円ー>29000円
    光通信の配当が手元に届いた。増配がありがたい。

  • 株主総会の招集通知は株主のもとに9月9日(月)までに送付されるだろう。議案については現経営陣の経営方針に反対の意味を示すために反対するつもりである。ガバナンスが欠けていること、株価の大幅な下落、減配、広告宣伝費の使い方、D/Eレシオの問題、改善しなければならないことが多い。

  • 問題点を示す。1.ガバナンスの欠除、パンクラスの宣伝などは論外ほとんどOTAビジネスには関係がない。2.経営諮問委員会(アドバイザリーボード)の欠除.これには経営者の独走を防ぐ機能が期待できるし対外的な信用も高まる。楽天は設立時にトヨタの奥田さんなどかなりの大物をボードのメンバーに加えている。3.広告費の費用対効果のクオンタティブな分析を示すこと。丼勘定ではなく科学的な分析を示すこと。(econometric model、quantitative modelの活用)4.決算資料の改善、(ほかの人が指摘したように損益を部門別にすること。投資部門などは旅工房の株価に左右されることになる。)5.IRの改善 投資家に対する対応の改善、たぶん担当者は1人ではないか。担当者が不在でも問い合わせに対応できるようにすること。6.CEOは上場規則を再読すること。取締役の注意義務を再考すること。7.緊急時対応する経営計画の欠除、米国ではほとんどのベンチャーが作成している。いわゆるプランBを作成し必要があれば実行すること。ここまでくると,上場規則照らし合わせて規則が守られているかどうか、また投資家保護という観点から問題がないかどうか”SEC”に調べるさせるべきだと思われる。

  • 株主総会および懇親会のメモ。1.利益は1000億円を出すことは可能、ただしそのうち400億円は先行投資で費用として計上している。2.かなりの新規ビジネスを検討しており,テストマーケティングすでに開始している。3.利益の伸びについては、ある割合を事業のために留保するが、残りは配当、良い投資先がない場合は自己株の買い付けを行う。4.単なる規模の拡大は追求しない。1株当たりの利益の伸びを追求する。5.強みのある分野にのみ進出する。6.営業利益3年以内に1000億円を目標とする。7.外生的シヨツクに備えて財務基盤強化している。以上。

  • ファイナンスの可能性について指摘するにしても、”既存の株主の不利益にならないようにする”というようなコメントをすべきであつた。トレンダーズ(6069)のように業績がよくても既存の株主を犠牲にするMSワラントの発行を検討するケースもある。その意味でIRによる投資家に対するわかりやすい説明は必要である。

  • 指摘されたポイント3.以外については異論はない。しかしながら、日米比較をすると、日本はあまりにも投資家保護の規定(規則、法令)がなさすぎる。また日米のSECの人員、予算について比較すると、話にならないほど日本はひどい。米国SECでは、寄せられた意見に対して必ず法律の専門家からの返事を出している。私も受け取ったことがある。日本のSECのように担当する部門に伝えておきますというような対応はしない。日本は投資家保護の視点からすれば先進国とは言えない。

  • 株主総会の補足 :ソフトウェアサービス事業について1.ソフトウェアの時間貸しビジネス(クラウド型)に力を入れる予定。2.MRI,超音波診断装置用のソフトの開発、高速化。(ソフトの最適化,アルゴの改良)
    他には、MIT Media LabのProfs.Edward Boyden(Biological engineering)のソフトの高速化の依頼を受け1週間かかつていたものを数時間にまで処理時間を短くしたとのこと。
    経営上のリスクは、エンジニアのサラリーのアツプ。その他。

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