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投稿コメント一覧 (19コメント)

  • 経常コンセンサス60%上回っていい決算だったね
    株価がんばれー!

  • 日東化工、4-12月期(3Q累計)経常は4倍増益・通期計画を超過
    決算短信 PDF
    日東化工 <5104> [東証2] が1月27日大引け後(15:00)に決算を発表。22年3月期第3四半期累計(4-12月)の経常利益(非連結)は前年同期比4.0倍の7900万円に急拡大し、通期計画の4700万円に対する進捗率が168.1%とすでに上回り、さらに5年平均の72.2%も超えた。


    おおおー

  • ティムコ <7501> [JQ] が1月19日大引け後(15:10)に決算を発表。21年11月期の経常損益(非連結)は1400万円の赤字(前の期は1億2700万円の赤字)に赤字幅が縮小し、22年11月期は5900万円の黒字に浮上する見通しとなった。

    直近3ヵ月の実績である9-11月期(4Q)の経常損益は1900万円の黒字(前年同期は400万円の赤字)に浮上し、売上営業損益率は前年同期の-0.7%→2.3%に大幅改善した。

  • 目先の利益にとらわれてはダメだ大丈夫

  • 売られすぎたら買うだけ。
    そして待つだけ。

    今の水準は全然問題ない。
    IRどうこうで目先にとらわれなくても大丈夫。

    ただ、タロって人が嫌だな。

  • ストキャス30%でホールドできてればお迎えは必ずくる!必ず。

  • 材料 FRONTEOが大幅続伸、第1種医療機器製造販売業許可を申請
    FRONTEO<2158>が大幅続伸している。24日の取引終了後、11月20日付で東京都に第1種医療機器製造販売業許可申請書を提出したと発表しており、今後の事業展開への期待から買われているようだ。

    医療機器製造販売業は、医療機器を出荷・上市し、製品の有効性・安全性・品質の責任を負う業態で、許可を取得することにより、同社は自社で人工知能(AI)医療機器を開発・販売することが可能となる。同社は現在、共和薬品工業(大阪市北区)と世界初の会話型認知症診断支援AIの共同開発を行っており、21年からの治験開始を目指して準備を進めているが、今回の申請は同社がライフサイエンスAI分野の事業を本格化し“グローバルで通用するAI医療機器企業”となるうえで、非常に重要なプロセスとしている


    いいね。

  • フランク・ケイン

    ドバイ:世界大手のエネルギー分析専門家たちによれば、エネルギー市場の回復が加速化する来年、原油価格はバレル当たり65ドルに達するという。

    米国金融大手ゴールドマン・サックスは来年の原油見通しについて、新型コロナウイルスワクチン開発可能性の増加、そしてサウジアラビアとロシアが主導するOPECプラス諸国を含む原油産出国間での「統制」により、強気予測への確信を一段と高めていると、同社エネルギー調査部門トップのダミアン・クールバリン氏が述べた。

    4月の歴史的な取引高減少の発表を受けて世界の産油量が統制され、米国のシェールオイル生産も容赦ない圧力を受け、米国で価格が一時マイナスに落ち込んだ「ブラックマンデー」の激しい変動から原油価格は回復してきている。

    世界指標となるブレント原油は昨日5カ月最高値に近い45.73ドルで取引され、前月の安定的上昇を維持している。また米国指標であるウェスト・テキサス・インターミディエイトも43ドルだった。

    「価格は現在のバレル当たり45ドルから、2021年第3四半期までに65ドルまで持ち直すと見込まれる」とクールバリン氏は述べた。

    この予測は、原油価格は上昇し続けるとの意見がエネルギー専門家たちの間で高まりつつあることを反映している。米国最大銀行で同じくエネルギー分析に優れたJPモルガンも、原油価格における「スーパーサイクル」を予測しており、企業が投資を削減して不足となったところへコロナ後の需要が伸び、2022年にはバレル当たり100ドル以上に跳ね上がると見ている。

    ゴールドマン・サックスのこの楽観的見解は、世界の至るところで感染者数が上昇して経済のロックダウンが続き、夏季月間の需要回復は遅れているという事実があるにも関わらず、出てきたものだ。

    OPECプラス諸国の大臣クラスが今月会議を開き、加盟諸国の減産への取り組みの進展具合を議論し、目標が達成できていない国があればその埋め合わせについて話し合う予定だ。

  • >>No. 9

    そんな事で落ち込まなくて大丈夫。2300円2600株あるけど、全然大丈夫。大丈夫だ。ここは

  •  神島化学工業<4026.T>が5日続伸。一時34円高の948円を付け、連日で年初来高値を更新している。21日付の株式新聞は、1面注目株で同社株を取り上げ、刺激材料となった。

     同紙では、首都圏を中心に都市インフラの更新が続くなか、建材の需要が高水準で推移していると指摘。株価は足元で4月の高値を上抜き新局面入りし、需給的な抵抗は限定的とみられ、見直し機運を反映した修正高の展開が想定されるとみている。

     午前10時16分時点の株価は、前日比26円高の940円。

    [ 株式新聞ニュース/KABDAS−EXPRESS ]
    提供:モーニングスター社 (2019-06-21 10:18)

  • 配当利回り(%) 2.80%
    PBR(株価純資産倍率)(倍) 1.16倍

  • 神島化学工業<4026.T>が急騰。12日引け後の決算発表で、19年4月期の単体業績が計画を超過し、20年4月期に2ケタ増益を見込んだことが好感されている様子。株価は前日比102円高の907円まで値を上げ、4月15日の年初来高値905円を更新している。

     19年4月期は、売上高222億100万円(前期比2.8%増)、営業利益9億4800万円(同22.2%増)。「化成品事業」は営業利益が9億4200万円(同21.5%減)にとどまったが、「建材事業」は非住宅分野の都市型高層ビル向け耐火パネルが好調に推移する中、高付加価値商品の高級軒天ボード・耐火パネルの貢献もあり、営業利益を5億2800万円(同2.7倍)に伸ばして全体をけん引。単体営業利益は従来予想を1億3800万円超過した。続く20年4月期は、売上高227億円(前期比2.2%増)、営業利益10億6000万円(同11.8%増)を計画している。

    [ 株式新聞ニュース/KABDAS-EXPRESS

  • 携帯4社に5G電波割り当て、総務省 5年で1.7兆円弱投資へ
    2019年4月10日 15:55ロイター
    [東京 10日 ロイター] - 総務省の電波監理審議会(総務相の諮問機関)は10日、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンク、楽天モバイルの4社が申請していた第5世代(5G)携帯電話サービスで使用する周波数の割り当てを認める答申を行った。各社は2020年の春をめどに本格サービスを始める。

    総務省に届け出た開設計画によると、4社は2024年度末までの5年間に5G基地局に合計1.7兆円弱の設備投資を実施する計画。各社別ではドコモが約7950億円、KDDIは約4667億円、ソフトバンクは約2061億円、楽天モバイルは約1946億円。

    今回の割り当て容認には「使いやすい料金設定を行うよう努めること」という条件がつけられており、各社は低廉な料金設定と普及に向けた設備投資の難しい舵取りを迫られることになる。

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