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投稿コメント一覧 (290コメント)

  • 任天堂の大相場を見ているといよいよバブルが始まるなあ、いやもう始まっているなあと感じます。史上最大の金余りですから。

  • 来週は少し買い増ししたいと思います。ここは銀行の債権放棄や新日鉄住金等の増資があったので財務内容は格段に良くなっており、電炉メーカー程でないにしても公共事業の恩恵もうけます。なんといっても超出遅れ株であります。この先いくら下落しても40円台前半でしょう。政府が20兆円の経済対策を打ち出すのに黙って見ていることはありません。

  • 黒田がヘリコプターマネーを否定したからと言って円高になるとはわざとらしい。29日までは円安株高にしたくないから。

  • 52円の売り物について証券会社に電話しました。
    すると「おそらく証券会社が個人のために市場外で株集めをしているのでしょう。価格が上昇するのを防ぐために売り物を集めているのでしょう。しかしそれを証明することは困難です。もっと大量の売り物がでればべつですが。」と答えていました。

  • ここは発行済み株式総数が約6億3000万株です。そのうち特定株が7割以上占めています。新日鉄住金グループが20%以上所有していて持ち分法適用会社となっています。だから市場に出回るのは10%から20パーセントと推察できます。
    だから信用買残が500万ぐらいあっても少しも心配する必要はありません。

  • ここは確かリニア関連銘柄でしたね。リニア新幹線の大阪までの開業が前倒しされるみたいですね。買い集められるのは当然でしょう。

  • 私は以前三井住友建設を持っていました。信用買残は大体8000万~一億2000万ぐらいでした。発行済み株式数8億株でした。
    中山の場合市場に出回る株数はかなり少ないですが、買い残から売り残を差し引いた株数が500万に満たないからそう心配する必要はありません。

  • 個人が買い集めていると思う。政府が20兆円の経済対策をうちだし、また
    オリンピックの予算が当初より何倍にも膨れ上がっている状況を見て鉄鋼の超出遅れ株である中山製鋼に注目したのだろう。
    ここは電炉メーカーといってもよい会社であるので(一部高炉メーカーから供給を受けているが)建築用鋼材には力を入れている。
    一部の大口の個人投資家には根強い人気があるのだろう。

  • この価格で空売りが増えるとはありがたいことです。
    政府が大型の経済対策をうちだし、日銀が追加金融緩和をするのが確実であるのにまだ神鋼が下がると思っているのですから。
    こんど金融緩和を行ったら20年物30年物の国債もマイナス金利をつけるでしょう。そんな超超低金利の時代が来るのですから。

  • これからの空売りは度胸がいりますね。
    追加緩和+財政出動で空売りで儲ける時代はすんだように思えますが。

  • 今月の29日に何らかの金融緩和があるのは確実である。それまでは株価の上昇はないと思う。上昇すると日銀としても思い切った緩和策が打ちづらいから。

  • 中山製鋼の市場外での玉集めなど大阪の地場証券にとっては朝飯前でしょう。以前は人気のある北浜の仕手株でしたから。
    かっての北浜銘柄(もちろん東証にも上場していましたが)である任天堂・小野薬品はいますごい人気だから、ここも人気づいてほしいものですね。

  • 今月の28・29日の日銀政策決定会合を待つことです。
    マイナス幅をマイナス0.2%にするのか、あるいは国債の買い取り額を100兆円までふやすのか、ETFの買い入れ額を増加するのか、いろいろ考えられます。
    私は買い入れ額の増加とマイナス幅の拡大両方するのではないかとおもっています。それぐらいしないと今の日本経済には効果がないと思います。
    次の臨時国会で補正予算を10兆円以上組んで公共事業を行う必要があります。建設国債でも赤字国債でも発行したらよいと思う。銀行等が国債を引き受けてもどうせ日銀が買ってくれるのだから。

  • 三点童子ですね。明日の寄り付きで上がれば期待が持てますね。

  • 経済対策の骨子が解れば中山製鋼も動いてくるでしょう。建設国債も4年ぶりに増発するらしいので、公共事業の積み増しもあるのでしょう。
    もう少しの辛抱です。

  • マスコミによると「与党の勝利とNY株式市場の上昇で当初は上がるが円高が重しとなって持続しない」となっている。それで85.86円で空売りをだしているのか。
    それとも機関投資家がまだ十分買っていないから、上昇をおさえたいのか。
    長期金利がマイナスにまで下落したら大型株しかありませんから。

  • 日本は世界1の債権国であって英国のような債務国とは違うのである。もし日本政府が現在保有している100億ドルの米国債を市場で売却すれば、
    米国債は暴落し金利は急騰しNY株式市場は暴落するであろう。もちろんそんなことすれば米国は在米日本資産の凍結に出るだろうからできないが。
    米国の高官ははっきりそうすると言っている。
    しかし民間が持っている米国債まで米国はとやかくは言えない。自由な経済活動を阻害するからである。日本の財政危機が深まり日本国債が暴落した場合、生保のような機関投資家は損失の穴埋めに米国債を売却せざる負えなくなる。
    日本のような債権国は他の国の生殺与奪を握っているのである。
    イギリスは経済規模も小さく純債務国であり、今回の離脱も世界経済に与える影響はマスコミで騒いでいるほど大きいとは思われない。
    英国に対する投資はひきあげられますます衰退していくだけである。
    日本は内需を拡大するため追加の金融緩和を行い、補正を組んで公共事業を行えばよいのである。

  • 20年物の国債もマイナス金利をつけました。機関投資家も運用に苦労するでしょうね。機関投資家も年金を含めて大型株をこっそり買い集めているでしょう。所詮株式市場は騙し合いの世界ですから。

  • もし20年物、30年物の国債もマイナス金利になれば大型株相場になるでしょう。円高・株安・債券高も限界です。

  • 東京オリンピックの予算が当初より何倍にも膨れ上がっているそうですね。
    舛添前知事は簡素でお金を使わないオリンピックを目指し予算の拡大に反対したので、大手ゼネコンや鉄鋼メーカー等によって引きずり降ろされたと言われています。
    しかし予算が膨大になればなるほど鉄鋼メーカーやセメント会社はぼろもうけができます。神鋼本社に電話するとオリンピックの建設工事には大いに期待しているとのことでした。神鋼はいわばオリンピック関連銘柄でもあるのですね。

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