AI

2021.04.07

超小型5G通信モジュールの販売開始のお知らせ

当社グループは、高速インターフェース・画像処理技術の分野で世界をリードするLSI事業とAI・IoT分野での知的財産を創出しソリューション提供をするAIOT事業を展開しておりますが、本年4月より超小型モデルを含む5G通信モジュールの販売を開始することといたしましたので、お知らせします。

2021.04.06



中小企業の生産性向上・DX推進を支援する業務改善クラウドサービス「 ZENO（ゼノ）」と電子契約サービス「クラウドサイン」が連携

株式会社デザインワン・ジャパンは、中小企業の生産性向上やDX推進を支援する業務改善クラウドサービス「ZENO（ゼノ）」において、弁護士ドットコム株式会社が提供するクラウド型の電子契約サービス「クラウドサイン」との連携機能の提供を開始しました。

2021年03月24日

車載ECUソフトウェア開発向けシミュレーションツール「GSIL」を2021年4月1日より販売開始
～ ハードウェア完成前にPC上でECUソフトウェアを検証、SILS/HILSの連携でテスト効率を大幅に改善 ～

株式会社ユビキタスAIコーポレーションと株式会社エー・アンド・デイが、共同開発していた車載向けECUソフトウェアの開発向けツール「GSIL（ジーシル）」を2021年4月1日に販売開始することを発表いたします。

2021.03.23

「省エネ型蒸気圧縮機式蒸留装置」の発明について

2021 / 03 / 17

Shinwa Wise Holdings株式会社による取り扱いアートのブロックチェーン登録に伴うアート作品を元にしたNFTの生成・販売にかかる新規事業開始のお知らせ

当社は、2021年3月17開催の取締役会において、当社グループによる取り扱いアートのブロックチェーン登録アート作品を元にしたNFTの生成・販売の新規事業の開始を決議しましたのでお知らせします。

「スマートホーム用IoT機器」が、KDDI株式会社様（本社：東京都千代田区、代表取締役社長髙橋誠）に採用されました

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この度、採用されました「スマートホーム用IoT機器」は、中継器、LED電球、モーションセンサー、開閉センサー（ドアセンサー）、電力監視センサー、家電コントローラー、IPカメラなどになります。

2021年3月15日

ユニ電子株式会社スマートホーム用IoT機器の採用に関するお知らせ

オーウエル株式会社のグループ会社で、主に半導体、電子部品、機構部品、ソフトウエアの販売をしておりますユニ電子株式会社において、「スマートホーム用IoT機器」が、KDDI株式会社様に採用されましたのでお知らせいたします。

この度、採用されました「スマートホーム用IoT機器」は、中継器、LED電球、モーションセンサー、開閉センサー（ドアセンサー）、電力監視センサー、家電コントローラー、IPカメラなどになります。

2021/03/15

故人と心豊かにお過ごしいただくためのオンライン葬儀システム『ichi-e™』を発表

当社は故人と心豊かにお過ごしいただくためのオンライン葬儀システム『ichi-e™』を開発・リリースすることを発表しました。
サービスの開始は2021年4月15日（木）を予定しています。


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またキャッシュレス決済や葬儀のオンライン配信にも対応。新型コロナウイルス感染症の影響が長引く中、高齢や持病を理由に参列を見送られる方にも故人を偲ぶ新たな機会をご提供いたします。

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近年、国内における白内障手術数は年間 100 万眼以上とも言われ、眼科手術の中でも最も大きな領域のひとつです

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IOL の導入は「医療機器」という新たな分野への参入となり

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IOL 導入を通じて医薬品事業とのシナジー効果を期待し、中期的な業容拡大に向けた戦略

2021 年3 月12 日

VSY Biotechnology GmbH 社（ドイツ）製の眼内レンズ導入に関するお知らせ


わかもと製薬株式会社 は、VSY Biotechnology GmbH（本社：ドイツ、CEO：FATİH ERGİN、以下「VSY バイオテクノロジー社」）が製造販売する眼内レンズ（Intraocular Lens 以下：IOL）の日本国内での開発・上市に向けて、VSY バイオテクノロジー社と合意しましたのでお知らせ致します。

大手企業に導入しているリリースを誰か聞いたことありますか

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トヨタ自動車グループ、学研グループ、凸版印刷、聖マリアンナ医科大学など大手企業へ導入済み

2021.03.11
スターリング証券より「リサーチレポート」配信！

新型コロナウイルス感染対策で最強のソリューションを提供
ＮＴＴグループ、ＳＯＮＹグループと共同してコロナ感染予防事業に参入

新型コロナウイルスの除菌効果の検証済みの感染対策ソリューションを提供。
厚生労働省、米国 (FDA、USDA)、カナダ (CFIA)で食品添加物として認可されている人体に無害なクロラス酸水（亜塩素酸水）を使用、すでに SONY グループ、NTTグループ、トヨタ自動車グループなど、名だたる企業での導入実績が進んでいる。

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大手企業に導入済み
グループ企業であるＨＡＣＣＰジャパンは、ＮＴＴグループとＳＯＮＹグループの合弁会社である株式会社ＮＳＦエンゲージメントと共同しコロナ感染予防事業に参入。
既に、トヨタ自動車グループ、学研グループ、凸版印刷、聖マリアンナ医科大学など大手企業へ導入済み。

2021 年 3 月 11 日

中国での特殊印刷機事業移管のお知らせ

当社は、ツジカワ株式会社との間で、中国における特殊印刷機製造事業及び特殊印刷機関連資材の販売事業について、事業移管を実施するライセンス契約を締結することを本日開催の取締役会で決議し、本日付で締結いたしましたので、お知らせいたします。

2021 年３月 10 日

医療用マスクの大口販売による売上の計上等に関するお知らせ

当社は、厚生労働省より、医療機関等向け高機能マスク（ノンサージカル N95 マスク）を計5,000,000 枚納入することについて発注を受け、本日全ての対象商品の納品を完了したことをお知らせいたします。
また、本件に対する売上高として 1,000 百万円を計上することとなりますので、併せてお知らせいたします。

本件の取引概要は以下のとおりです。
（1） 販売先 厚生労働省
（2） 販売商品 ノンサージカル N95 マスク
（3） 販売数量 5,000,000 枚
（4） 販売金額 1,000 百万円（税抜き）
（5） 販売代金納金日 2021 年 4 月 10 日（予定）

2021年3月9日

「会津若松市 他 会津地区7町村　新型コロナウイルスワクチン接種コールセンター等業務委託」を受託

富士ソフトサービスビューロ株式会社は、会津若松市 他 会津地区7町村より発注された、「新型コロナウイルスワクチン接種コールセンター等業務委託」を下記のとおり受託いたしましたのでお知らせいたします。

記

1.受託する業務名
新型コロナウイルスワクチン接種コールセンター等業務委託

2.業務内容
（1）予約受付・お問合せ対応
（2）マニュアル等作成
（3）その他付随業務

2021 年３月９日

子会社による大口受注に関するお知らせ

当社の子会社である那賀設備（大連）有限公司は、スクリーン・インターナルを大口受注いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。

１．今回の受注について
新規プラント設備への投資は、新型コロナウイルス感染症の影響により、世界各地で消極的な状況が続いておりますが、中国では新規プラント設備への投資が回復してきており、当社は、同国における新規プラント建設需要を中心に積極的に営業活動を行ってまいりました。その結果、今回、建設が決定した新規プロピレン・プラントに当社製品が採用されました。

２．受注内容
受注製 品 スクリーン・インターナル
受注金 額 39 百万元（約６億円）
契約納 期 2022 年２月

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今後の見通し
本件受注により、他の案件も含めた生産計画の見直しを行います。これに伴い 2021 年６月期の通期業績予想に修正の必要が生じた場合は、速やかに開示いたします。

2021 年３月８日

子会社による大口受注に関するお知らせ


当社の子会社である那賀設備（大連）有限公司は、スクリーン・インターナルを大口受注いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。

１．今回の受注について
以前に当社が納入した中国のプロピレン・プラントにおいて設備更新需要があり、納入実績のある当社製品が採用されました。

２．受注内容
受注製 品 スクリーン・インターナル
受注金 額 26 百万元（約４億円）
契約納 期 2021 年９月

2021.03.05

mynet.ai、セガ エックスディーと共同で「AIデータ分析×ゲーミフィケーションソリューション」の提供を開始

株式会社mynet.aiと株式会社セガ エックスディーは、WEBサイトのゲーミフィケーション活用において、協業することをお知らせいたします。

2021.3.5

医療機関・介護施設向け業務支援SaaSを開発・提供する株式会社3Sunny(スリーサニー)と資本提携いたしました。

2021.03.04

タオソフトウェア、ディープラーニングによる低解像度画像を高解像度画像へ変換時の高速化、必要メモリの改善技術に関する特許を取得

株式会社sMedio（以下、「当社」）の子会社、タオソフトウエア株式会社は、高解像度画像を表示する処理速度を向上させる特許（以下、「本特許」）を取得したことをお知らせします。

本特許は、超解像ディープラーニングを用いた、低解像度画像を高解像度画像へ変換する処理の高速化、必要メモリの改善技術に関するものであります