777

>>No. 885

毎日ウィスキーを飲んでる人は全員食道がんになっている

毎日タバコ吸ってる人間も必ず癌で死んでいる

>>No. 881

小麦食べると癌、高血圧、ハゲになる

植物油は認知症と糖尿病の主因だと確定している

「『電子タバコと加熱式タバコは違います。今、アメリカで問題になって健康被害で訴えられているのは電子タバコの方です』といった説明は、タバコ会社の思惑通りに世論を誘導するための決め台詞でしょう。

中身は違うものですとアピールしたいのでしょうが、電子タバコと加熱式タバコには多くの共通点があり、特にプルーム・テックは電子タバコと非常によく似た製品です。さらに言うと、世界的には、むしろ電子タバコよりも加熱式タバコの方が有害だと考えられています」

田淵氏は根拠の一つとして、欧米のタバコ対策専門誌の論文にそれぞれの製品による発がんリスクが推定されており、発がんリスクが大きい順に、“加熱式タバコ＞電子タバコ”と書かれていることを挙げた。

>>No. 728

ニコチンやアスベストは肺に固着して放射性物質を吸着するから、それ以降放射能を浴び続けて何年も経ってから肺癌になるんだよ

タバコを止めればいいというものじゃないんだ

JTもこれからは大麻で儲かるよ

雑貨店では、合法の電子タバコ用の道具は販売しているものの、液体大麻そのものは取り扱っていない。「常連になれば裏からこっそり出してくれるのでは？」というようなこともない。液体大麻は、客がおのおの持ち寄り、皆で分け合って吸っている。常連の一人である40代男性は、毎晩、午後八時頃に仕事を終えると店へ向かう。閉店時間までは「普通の電子タバコ」を吸い、閉店後に中身を液体大麻に変えて吸う。

「合法か違法かつったら……“今は”違法なんでしょうね。でも、アメリカ見てくださいよ。医療用大麻は合法でしょう。嗜好用大麻だって州によっては合法になってきている。日本はね、遅れてるんですよ。電子タバコ流行ってますよね。タバコより害が少ないっていうし、いろんなフレーバー（香り）があるから飽きないし、ニオわない。外ではストロベリーとかバニラとか、香りのいいものを吸ってます。夜はコレ（液体大麻）。四六時中吸ってるわけでもないし、仕事終わりに酒を飲むようなもん。中毒にならない分、酒よりマシなんじゃないすかね」（40代男性）

アメリカ金融資本の考え方を知りたければこれを聴いてね：

【令和元年秋 特別対談】伊藤貫氏の警告、
パックス・アメリカーナと中華思想の間で摩滅する「商人国家日本」[桜R1-10-26] - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=wxQ7ZQtTSxs

ゲスト：伊藤貫（国際政治アナリスト）

昨年から今年にかけて、農民連食品分析センターが国内で販売されている小麦粉やパン、パスタなど小麦製品の農薬残留検査を行ったところ、そのほとんどから農薬の成分グリホサートが検出された。

行き場を失った世界中の遺伝子組み換え作物が大量に日本に流入し、多国籍アグリ企業が扱いに困った作物の最終的な廃棄場になる


アメリカは「ＧＭトウモロコシや小麦は牛・豚・日本人に食わせておけ」といった対応だ。

冷凍うどん食べると癌になるよ：

Ｍ社のトウモロコシをネズミに食べさせる安全性検査の期間は３カ月と決まっている。なぜか？４カ月目からがんが出るからだ。それを調べたのがフランスのカーン大学だ。ＧＭ食品を２年間ネズミに食べさせたところ、ネズミはがんだらけになった。除草剤「グリホサート」の発がん性も確認され、これは世界保険機関も認めている。米カリフォルニアでは裁判でＭ社に多額の損害賠償の判決も下っている。



　日本は米国の穀物の世界一の消費国だ。米国では小麦もトウモロコシも大豆もすべてグリホサートを直接かけている。遺伝子組み換えへの不安に加えて発がん性のある除草剤の残留した穀物を日本人が世界で一番食べているという深刻な問題がある。



　日本では農家が雑草にかけるが、米国では遺伝子組み換えでトウモロコシも大豆も枯れないように変えているので、草も作物も一緒に除草剤をぶっかける。小麦は遺伝子組み換えになっていないが、雨に降られる前に急いで収穫するためグリホサート入りのラウンドアップをかけて意図的に枯らしている。



　なぜ小麦だけは遺伝子組み換えにしていないのか？　それは「大豆やトウモロコシは日本人とメキシコ人と家畜が食べるものだが、小麦は直接米国人がたくさん食べるからとりあえずやらない」というのが米農務省幹部の説明だ。



　グリホサートは小麦にもかかっているので、国産小麦でない日本の食パンからも０・２ｐｐｍ前後が検出されている【表参照】。国会議員３０人の髪の毛をフランスに送って検査すると７割の人からグリホサートが出てきた。それだけ日本人は輸入穀物からグリホサートを吸収し、それは子や孫の代まで影響を及ぼす可能性がある。だが世界各国が厳格化しはじめて市場を失いつつある米国は「日本だけはいうことを聞け」と指令を出した。



　しかも米国ではグリホサートに耐性をもった草が増えてきたので散布量を増やさなければならなくなり、日本の安全基準をそれにあわせて変えさせた。小麦は６倍、トウモロコシは５倍、そばは１５０倍にも緩めることを決め、日本は２０１７年１２月２５日に「クリスマスプレゼント」といって差し出した。日本の食品安全基準値はわれわれの命を基準にするのではなく、米国が必要とする農薬の量で決まっているのだ。

>１９９８年（平成１０年）ごろに、接待汚職で大蔵省と日銀が大分怒られたのですが、派手な報道とは別に、結局あんまり変わらなかったような気もするです

追出された柔軟派の官僚

「ノーパンしゃぶしゃぶ」での接待が問題になり大蔵省を退官した官僚の言い訳を筆者は聞いたことがあり、以下、これを記す。たしかに「ノーパンしゃぶしゃぶ」で接待されたが、これは仕事の合間を抜けて陳情を聞くためだったという。当時、目立たないところで陳情を受けながら食事（夜食）するとしたなら、この「ノーパンしゃぶしゃぶ」みたいな所しかなかったと言う。陳情を聞きながらの食事が終わると、さっさと役所に戻り朝まで仕事を続ける毎日であったという。この官僚の言い分を信じるかどうかは読者の方にお任せする（筆者は信じても良いと感じる）。

陳情していたのは銀行のMOF担（大蔵省担当）だったと思われる。当時、不良債権が社会問題になり検査官の検査がどんどん厳しくなっていた。マスコミの論調はおかしくなり、不良債権が大きく悪い銀行は潰せという「空気」を作っていた。しかし問題の根源は土地などの資産価格が下がり続けていることであった。

このため資産（土地・株）価格は下がり続け、適正価格を大きく下回るケースが出てきた。収益力がある土地にも買手が現れないので、資産価格は極限まで下がった。それらを買ったのが外資である。外資は、10分の1まで下がった銀座の一等地を買ったり、また企業の株の持ち合い解消に伴い放出された安値の株や、これによって連れ安した株を大量に買った。この頃から外資が日本の株式市場での売買の過半を支配するようになった。

銀行にとって、この危機的状況で頼るのは現場をよく知っている柔軟派の大蔵官僚だけになった。この官僚は仕事の合間に「ノーパンしゃぶしゃぶ」に呼び出され、陳情を聞くことになった。しかし結果的に、このような銀行に甘い官僚や閣僚は追出された。

猫を飼ってると肺癌になるんだ

タバコと猫と両方撲滅させよう

>ずっと下げてきて戻るときに空間があいてもそれを窓とは言いません。

言うよ
アイランド リバーサルだろ

Point & Figure の垂直カウントでは

目標値 2800円

だね

世間から袋叩きにされてもビクともしないタバコ企業
「株主に報い続ける」超優良企業

どんなに規制しても打撃を受けずに生き残り、年間約3兆円もの利益を計上し、それを惜しみなく株主に配当としてばらまく。「タバコ会社は株主に配当を出すためだけに存在しているのか？」と苦言を呈する政府関係者さえいる。



に日本が世界に誇る巨大多国籍企業であるJT（日本たばこ産業）も2010年は1株あたり34円だった配当が今や150円に到達している。7年でもらえる配当が4倍になっているということだ。




タバコを吸う人間は決して消滅しない

世間から袋叩きにされ、数々の嫌がらせを受けているのに、したたかに生き残っているのがタバコ企業なのだ。

世の中が騒ごうが叩こうが、タバコを吸う人口は必ず残り、消えないのである。なぜか。ここに単純な事実がある。タバコは要するに「合法ドラッグ」だからである。嗜好品という名のドラッグだ。


爆発的に増加する世界人口、タバコ企業の成長は揺るがない

社会に凄まじく嫌われるタバコ企業が、莫大な利益を上げ続けられる理由もここにある。

タバコを吸う多くの人たちは、なかなかそれを止めることができず、どんなに価格が上げられてもタバコを買い続ける。止められない。

タバコは合法ドラッグである。合法的なドラッグ企業がブランドを掌握し、合法に利益を生み出す。

政府に規制された業界なので競争相手もおらず、IT企業のように毎年のバージョンアップもいらない。味を変えたら激怒されるのだから、同じものをずっと作っていればいい。

やることがないから、株価を維持するために自社株買いを行い、株主に見捨てられないように高配当で株主を縛りつける。

最近はさすがに吸い方を進化させようと、電子タバコの普及を模索している。これが成功すれば先進国のタバコの吸い方が変わって、新たな需要を喚起させる。

仮に失敗しても問題ない。人口が爆発的に増えていく途上国でタバコを売ることでしのげる。

人口は今後、アフリカ等の発展途上国で爆発的に増えていく。現在の世界人口は約74億人だが、今後は約30年で100億人に達する見込みだ。タバコ企業はもちろん、これらの人口に自社製品を売りつけていくことになる。

>冷静に考えて人を死に追いやるタバコの会社を支持するとかそれってどーなん？冷静に考えて。

酒、マーガリン、植物油、ラーメン、パン、輸入牛肉、加工肉もタバコと同じ位 健康に悪いよ
タバコだけ悪者にするのはおかしいだろ

因みに、

認知症と糖尿病の原因は植物油
乳がん・子宮がん、前立腺癌の原因は輸入牛肉
大腸がんの原因は加工肉
食道がんの原因は酒

だとわかっている

超長期でリターンをもたらす銘柄の特徴は「つぶれない会社」で「世間から忌み嫌われているために割安」ということです。そのような会社を持ち続け、「配当を再投資する」ことで、超長期では高いリターンをもたらすのです。

これは、まさに今のJTの状況ではないでしょうか。潰れる可能性は極めて低く、ESG投資で嫌われ割安（PER11倍）、それでいて高配当（利回り7%）です。


そうなると、ホルダーに求められるのは、株価変動に左右されず、配当を淡々と再投資し続けることです。もし株価が下がり続けたとしても、13年持ち続ければもとが取れる計算です。悪い投資ではないと思います。

JTの株価はどこまで下がり続けるのでしょうか。

間違いなく言えることは、「下がり続ける株はない」ということです。唯一ゼロになってしまう可能性があるとしたら倒産するときですが、JTは倒産とは程遠い銘柄です。



そう言えるのは、同社のキャッシュ・フローが物語っています。

JTは毎年平均して約4,000億円もの営業キャッシュ・フローを創出し、ここから配当や新興国でのM&Aを行います。やばくなったら支出を抑えるだけで、お金がどんどん貯まっていきます。

出典：有価証券報告書（2014年3月期～2018年12月期）
出典：有価証券報告書（2014年3月期～2018年12月期）

たばこはどの国でも規制産業で、競争がほとんどありません。したがって、安定して高い利益を出し続けることができます。JTの営業利益率はずっと25%程度で安定しています。

それでも需要が減ったら利益は減ってしまいそうですが、実はそんなことはありません。たばこは値段がいくらになろうと買い続ける人が存在しますから、売上本数が減っても値上げで減収を十分にカバーできるのです。


キャッシュ・フローは、多くの人が拠り所とする配当の原資にもなります。現在の配当総額は約2,600億円で、営業キャッシュ・フローの７割弱と余裕があります。仮に会社が成長しなくても、今のキャッシュ・フローを維持できれば減配は避けられるのです。


7%の配当があれば、税引後複利で13年あればもとが取れます。つまり、減配せずに13年間持ち続ければ、その時の株価分は丸儲けできるということです。

肺がんは喫煙との関連が非常に大きいがんです。研究によると、たばこを吸わない人に比べて、吸う人が肺がんになるリスクは男性で4.4倍、女性で2.8倍と高くなります2）。また、たばこを吸わない人でも、周囲に流れるたばこの煙を吸うこと（受動喫煙）により発症する危険性が高まることもわかっています。

喫煙以外では、慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）、職業的曝露（アスベスト、ラドン、ヒ素、クロロメチルエーテル、クロム酸、ニッケルなどの有害化学物質に曝されている）、大気汚染（特に粒径2.5ミクロン以下の微小浮遊粒子［PM2.5］が浮遊している）、肺がんの既往歴や家族歴、年齢などが発症する危険性を高めると考えられています。

>年金目当てにしている場合
一生配当金を受け取る為に
死ぬまで売らないのですかあ。
もしそうなら
自身のお金なのに
一生使えない

繋ぎ売りで空売りして稼ぐのが定石
もし上昇トレンドに入って予想が外れたら清算する

それ以外は配当で買い増せば底値買いになる

大麻解禁で JTの株価は1万円を超える


政府は、緊縮主義に固執し、積極財政政策をとりません。その代わりに何をするかといえば、情けないことに、個人の非合理な欲求に訴えかけようとします。それがカジノです。

デフレ不況下では合理的な個人はカネを使わないんだったら、非合理な欲求に訴えかけ、金を使わせる仕組みを大々的に作りましょう！ということで始めるのがカジノというわけです。あたま痛いですね…。
┐(´д｀)┌ﾔﾚﾔﾚ

政府は、ギャンブル依存症対策をしっかりやると言っているようですが、ギャンブルというのはどのみち非合理な欲求です。依存症に陥る人が多数出るのは目に見えています。

私は思うのですが、カジノの次は大麻解禁ではないでしょうか。政府が緊縮主義を取り続ける限り、需要を喚起するには人々の非合理な欲求に訴えかける必要があります。ギャンブルという非合理な欲求の次は、ドラッグではないでしょうかね。

米国では大麻解禁に踏み切った州がいくつかありますし、カナダでは全国規模で大麻が合法化されています。欧州でも、最近、ルクセンブルクで大麻合法化が検討されています。

日本でも、オリンピックの後ぐらいに、デフレ不況がさらにひどくなった時、「大麻解禁はグローバルな潮流だ！」「大麻特区を作り、地域創生を！」などという話が出てくるような気がします…。

ウェッジ型トライアングルの5波目で下側ラインに到達したから

今日が大底だね