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投稿コメント一覧 (511コメント)

  • >>No. 161

    8月30日

    最大の原因は地球温暖化による「気候変動」

     世界最大の小麦生産国は中国である。その中国で、今年は過去にない小麦の価格上昇が続いている。それは、昨年の豪雨で作付けが遅れ、それにより収穫量が大幅に減ったからだ。そのため、中国政府は、今年になって3回も農家に補助金を支給した。
     さらに世界第2位の小麦生産国のインドも、昨年来の異常気象により収穫が低減し、今年の5月に小麦の輸出を停止した。
     気候変動による異常気象は、今年は昨年を上回って激化している。もはや、「記録的」とか「観測史上初」という言葉は日常茶飯事になり、それを伝えるニュースにマヒしてしまった人も多いと思う。
     北米でも中国でも、そして欧州でも記録的な豪雨と熱波が繰り返され、干ばつが世界中で発生している。とくに欧州は、歴史的な干ばつの影響でドイツのライン川の水位が低下して大型船が航行できなくなったり、セルビアのドナウ川で第2次世界大戦中に沈められたドイツの軍艦の残骸が川から姿を現れたりしている。スペインでは東京都ほどの面積が山火事で消失した。
     こんなことが続けば、農産物はみな不作となり、価格はさらに上昇する。欧州の農業大国フランスは、歴史上ない干ばつで、ありとあらゆる農産物が不作となり、今年の秋のワインの生産量が大幅落ちるのが確実になった。

  • >>No. 154

    国連食糧部長は木曜日、世界が「完璧な嵐の上に完璧な嵐が重なった」状態に直面していると警告した。「別の面では、世界中で混乱が起こるだろう」と、世界食糧計画事務局長のデビッド・ビーズリー[David Beasley]はAP通信のインタビューに答えた。

    「もし私たちがこれらの人々に手を差し伸べなければ、飢饉や飢餓、2007年から2008年、2011年にかけてのような国家の不安定化、そして大規模な移住が起こるでしょう。」

    「もし我々がこの問題に素早く取り掛からなければ-来年という意味ではなく、今年という意味です-2023年には食糧確保の問題が発生するでしょう」と、彼は述べた。「それは地獄のようなものです。」

  • >>No. 121

    食料の問題が本格化するのは、今年の作物の収穫量が正式に各国から発表される秋以降であると共に、すでに進行している極端なエネルギー危機も、食料問題と生産と密接に関係すると見られます。

    ヨーロッパには農業大国が多いですが、エネルギー危機がもはや手に負えないレベルとなっていて、来年以降の生産がどうなるかは不透明です (おそらく広範囲で生産が停止されると思われます)。

    エネルギーに関しては、もういくつかのヨーロッパの国々は息をしていません。

    秋に小麦不足が判明した時、史上最高値更新するだろう。

  • >>No. 115

    キワモノの吹きだまりになってきたな。
    しばらく逃げた方が良いな。

  • >>No. 103

    独立系新聞「ノーバヤ・ガゼータ欧州」は、動員令には100万人の予備役を動員することを可能とする非公開条項が盛り込まれていると報じた。

    プーチン核攻撃も近いな。
    ロシア、ウクライナの小麦は壊滅的だな。
    小麦価格は10倍になるな。

  • >>No. 92

    ウクライナ軍が米国から供与された最新兵器で攻勢を続けるなか、プーチンは一発の核ミサイルで戦況をひっくり返そうとしている。いったい、どこが狙われるのか。

     「『威嚇』として人的被害が少なく、かつロシアの領土に放射能の影響が及びにくい地方の原野などに、広島原爆の3分の1程度の威力を持った核ミサイルを落とす可能性があります。首都・キーウとオデーサを結んだ直線から東に離れたウクライナ中央部が着弾地点になると思います」(軍事評論家の高部正樹氏)

     人的被害を避けるという意味では海上で爆発させる可能性もある。その際、狙われるのはオデーサ沖合の黒海だ。海上ならば人的被害もなく、北風で放射能は南に流れていき、クリミア半島に放射能の影響が及ぶことはない。NATO諸国も報復はしてこないと踏んでいるのだ。

     プーチンは原発を使った「核攻撃」を行う怖れもある。特殊部隊などの手で故意に事故を発生させ、放射能をバラまくのだ。標的になるのは南ウクライナ原発だろう。

     現在ロシアが実効支配している地域にあるザポリージャ原発とちがって、ここならば、支配地域や周辺国の汚染は最小限となる。国際社会からの反発は必至だが、ロシアは「偶発的な事故」としてシラを切るだろう。いずれにしても、南部で攻勢を仕掛けようとしているウクライナ軍に対して強烈な牽制となる。

     だが、さらにおぞましいシナリオもある。奪還された都市に駐留するウクライナ軍をターゲットに核ミサイルを撃ち込むことだ。先述したように、プーチンは戦争に負けるくらいなら、自国の領土を放射能で汚染させても勝利をもぎ取ろうとするかもしれない。

  • >>No. 35

    完全に無視した方が良いと思います。
    あまり関わると危険ですから。

  • >>No. 187

    イギリス王室も日本皇室も次男坊は
    ろくでもないマヌケだな。

  • >>No. 23

    ロシアの総動員が近い。Butusovによれば、プーチンは演説で、「我々は巨大な脅威にさらされている」として「総力戦」を呼びかける予定。また、総動員のための法改正もあっという間に行われた。占領地域併合のための偽「住民投票」も準備。
    ロシアは輸出も出来なくなるぞ。

  • >>No. 5

    ビル・ゲイツがアメリカ最大の農地所有者になったのは記憶に新しいところですが、PBによると富裕層である顧客も保有株の多くを手放し農地を買い漁ってるらしい。その理由は株価が長く低迷すると予想しており、農地から得れる利回りは既にS&P500を大きく上回るとのこと。
    これからは農業の時代ですね。

  • 上がる時は一瞬で上がる。
    今から仕込んでおくしかないだよ。

  • [サラエボ 15日 ロイター] - 世界銀行のアクセル・ヴァン・トロッツェンバーグ専務理事は15日、訪問先のボスニア・ヘルツェゴビナ首都サラエボでロイターのインタビューに応じ、ロシアのウクライナ侵攻で世界の食料不足が悪化している問題に対処するため、向こう1年で最大300億ドルの融資を提供する用意があると表明した。ウクライナ産穀物の輸出混乱で打撃を受けている発展途上国などを支援すると強調した。

    世銀のウクライナ支援については、ロシアの侵攻直後から開始し、これまでにウクライナ政府に約束した支援130億ドルのうち100億ドル近くを提供していると語った。その上で、ウクライナとの国際的な連帯は短期間だけではなく、長期間必要だと強調。世銀が同行からの直接支援と、米英や日本などからの追加支援を組み合わせるプラットフォームを作ったとし、欧州諸国からの別の支援も合わせていくとした。協調融資や並行融資のとりまとめもするという。

    同氏によると、これと別に、世銀は寄付を申し出るさまざまな国のための信託基金を創設。最大拠出国は米国という。ウクライナが毎月50億ドル近い外国からの融資が必要になっているとし、世銀がこうした支援システムをつくることがウクライナの教職員給与や年金、医療を含めた国家機能存続を助けるのに必要だと説明した。支援資金の流れの透明性も高まるため、拠出国の一部がこうしたシステムを要望していたという。

    来年は世界的な食糧難にしますよと言っておられます。

  • ロシアのウクライナ侵攻から半年以上が経過し、次の作付けシーズンを前に一部の農家にとって価格が高すぎるため、世界の肥料不足は地球を飢えさせるおそれがある。

    国連食糧農業機関(FAO)のチーフエコノミスト、マキシモ・トレロ氏はBloomberg TVに対し、肥料価格の高騰により、次の作付けシーズンには世界の穀物生産量が40%以上減少する可能性がある、と述べた。

    ウクライナ戦争による食糧供給網の混乱や異常気象による世界的な不作を合わせると、主要輸出国を経由して次の植え付けシーズンに肥料を減らして食糧生産を増強するのは難しいかもしれません。

    来年は必ず世界的な食糧難が来る。
    小麦投資と同時に保存食を大量に確保しておいた方が良い。

  • 来るべき食糧不足について分かっていることを33個挙げてみると…。

    #1 今年の米国の小麦の収穫量は「1963年以来最も少ない」。

    しかし、1963年当時、この国には1億8200万人しか住んでいなかった。
    現在、人口は3億2900万人に増えている。

    #2 カリフォルニアの米の収穫量は「例年の半分」と予測されている。

    #3 2022年のアメリカのトマトの収穫量は、わずか1,050万トンになる。
    これは平年より100万トン以上少ない。

    #4 米国産トウモロコシの収穫量は、少なくとも過去10年間で最悪となる。

    #5 米国におけるニンジンの年間累計出荷量は45%減少しています。

    #6 米国におけるスイートコーンの累計出荷量は20%減少しています。

    #7 米国におけるサツマイモの累計出荷量は13%減

    #8 米国におけるセロリの累計出荷量は11%減。

    #9 米国の桃の総生産量は昨年より15パーセント減少。

    #10 全米農家のほぼ4分の3が、今年の干ばつは収穫に打撃を与えていると回答しています。

    #11 果てしない干ばつのおかげで、オレゴン州の牛の総数は41パーセント減少した。

    #12 果てしない干ばつのおかげで、ニューメキシコ州の牛の総数が43%減少しました。

    #第13回 果てしない干ばつのおかげで、テキサスの牛の総数は50%減少した。

    #14 オクラホマのある牛肉生産者は、牛肉のひき肉が「最終的に1ポンド50ドルを超えるかもしれない」と予測している。

    #15 米国の少なくとも40%が101週連続で干ばつ状態にある。

    #16 米国では過去1,200年で最悪の数年規模の大干ばつとなっている。

    #17 ヨーロッパでは現在、過去 500 年で最悪の干ばつに見舞われています。

    中央ヨーロッパの一部では、川の水位が下がりすぎて、何世紀ぶりかに「飢餓の石」が姿を現した。

    #18 EU全体のトウモロコシ生産量は、2022年には5分の1まで減少する可能性がある。

    #19 フランスでは、最大35%の作物損失が発生すると警告されています。

    #20 英国の一部の地域では、作物の減少が50%に達する可能性があると予測されています。

    #21 ドイツの一部の地域では、”最大50%“の作物減少が発生すると報告されている。

    #22 イタリアの一部の農家では、すでに「収穫の最大80%」が失われたという。

    #23ソマリアでは、今年の農業生産は約80%減となる見込みです。

    #24 アフリカ東部では、果てしない干ばつにより、すでに少なくとも700万頭の動物が死亡している。

    #25 中国では、観測史上最悪の干ばつに見舞われている。

    #26 インドは通常、世界の米取引の40%を占めていますが、「主要な米生産州におけるかなりの降雨不足」のため、2022年には同国の生産量が大幅に減少することが警告されています。

    #27 パキスタンでは洪水により国土の3分の1が水没し、特に農業地域は大きな打撃を受けました。

    その結果、同国の農作物の大半が “流されて “しまった…。
    また、同国の食料貯蔵庫のおよそ65%、特に米、綿花、小麦、タマネギなどの作物が流されたと推定されている。

    パキスタンのビラワル・ブット・ザルダリ外相は今週初め、CGTNとのインタビューで、同国の作物の「約80~90%」が洪水の被害を受けたと述べ、さらに厳しい見通しを示した。

    #28 2021年以降、一部の肥料の価格は3倍になり、他の肥料の価格は実際には4倍になっている。

    #29 ある決済会社の報告によると、食料品のために短期ローンを組むために同社のアプリを利用するアメリカ人の数が95%増加したそうだ。

    #30 アメリカのフードバンクの需要は、COVIDパンデミックの最盛期よりさらに悪化している。

    #31 世界保健機関は、アフリカの何百万人もの人々が餓死する可能性に直面していると伝えている。

    #32 世界食糧計画(WFP)によると、世界中で8億2800万人が毎晩空腹でベッドに入る。

    言うまでもなく、この数字はもうすぐもっと高くなる。

    #33 国連事務総長のアントニオ・グテーレスは、2023年に「複数の飢饉」が発生する可能性が高いと考えていると公言している。

  • 10年チャートで見ると巨大なカップウィズハンドルを形成しにいってるな。
    これはとんでもない大暴騰が見れるかもしれないな。

  • 米中央情報局(CIA)長官や国防長官を務めたレオン・パネッタ氏は12日のブルームバーグテレビジョンのインタビューで、「極めて重要であるとともに危険でもあると思う」と発言。「危険なのは、プーチン氏が追い込まれることで反撃しなくてはならなくなるためだ」と指摘。敗北のリスクに直面するロシアが、戦術核による攻撃の可能性を含め、戦争をエスカレートさせる恐れがあると述べた。

    ウクライナの核汚染が一番やばい。
    小麦全滅するぞ!

  • バイデン大統領と政府高官たちは、週末に鉄道の閉鎖が実施された場合の「緊急時対応計画」のために、トラック運転手、荷主、航空貨物を含む輸送業界の他の人々と協力している、とホワイトハウスの高官がブルームバーグに語った。

    政権は、どのサプライチェーンが最も混乱する可能性があるかを理解しようとしており、商品や消費財が全国的に流れ続けることを確実にするために他の形態の輸送手段をどのように利用するかを理解しようとしている。

    貨物鉄道会社と労働組合が労働協約に達しない場合、100,000人以上の鉄道労働者が 9月16日に業務を停止する可能性がある。

    米国の全貨物の 29% が鉄道により輸送されている。貨物の半分は、エネルギー、食料品、化学薬品、金属、木材製品などのバルク商品で、残りの半分は消費財の輸送用コンテナとなっている。

    鉄道が業務を停止すれば、サプライチェーンの混乱により、米国経済に 1日あたり 20億ドル (約 2800億円)の損害を与えることになる。

  • ドイツではCOVID-19ワクチンの接種を中止し、少なくとも2週間はこのワクチンの認可を停止し、当局がこのワクチンによる死亡や負傷を検証できるようにしたとする報告書が提出されています。 問題が解決されるまで、ドイツでは誰もCOVID-19ワクチンの接種を受けることができません。


    ドイツはすべてのC19ワクチンを停止し、安全でないため推奨しないとしている!
    自国民への損害賠償を反省するため、2週間の一時停止が行われましたが、誰もそれを入手することができず、ワクチンの認可は一時停止されました!

    テレビに出てた医者や御用学者達
    逃げた方が良いよ。
    とんでもない賠償金払わされるぞ!

  • ウクライナ問題だけではない。世界の穀物生産は近年の天候不順、特に熱波や旱魃の影響を受けている。

     アメリカ西部の小麦生産地帯、アリゾナ州にある貯水湖、パウエル湖等では大幅な水位低下に見舞われている。世界第2位の小麦輸出地域であるEU(欧州連合)の、特に域内最大の小麦生産国であるフランスも、深刻な旱魃に見舞われている。米や小麦の生産量では世界第1位の中国も旱魃同様だ。中国は輸出国ではないが、その生産が減少すると、輸入量が増加して、これも穀物価格の上昇要因になる。その他、米の輸出国である、インドやベトナムも熱波や旱魃の影響を受けている。逆に、パキスタンは大洪水の被害を受けている。

     ウクライナ問題と世界的な異常気象によって。穀物価格の上昇は少なくとも1年程度は続くものと思われる。

    下がる理由が見つからない。

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