怒りのID485回削除男の激憤！

>>No. 1649

正義のミカタ１２月２４日。日本政界のお騒がせ者；蓮舫編

伊藤敦夫「安倍一驚体制の元凶。政治家として人気も実力もなかった…」
曽我豪「野党なんだからもっと騒がないと。お騒がせできないお騒がせ女王」
森省歩（鳩山ウオッチャー）「奥により事故を選んだご都合主義」

東野「ともこねえちゃん（海原ともこ）、蓮舫民進党代表の印象について」
海原「強いというのを、履き違えてはるかなって。強さはそうじゃないよといってあげたい」
東野「ｗｗｗｗ」

東野「民進党を学級崩壊に導いた、攻めれるけど守れないことも判明…伊藤先生」
伊藤「まずファションが問題だと思うんですけれども。首をずーと出した襟ぐりの広いシャツを着て叫んでいると、この辺（首胸元）ずっと筋が出ている」
伊藤「なんか、絞め殺される寸前の鶏みたいに見える」
東野「ｗｗｗｗｗ」
伊藤「あれ見ていると国民は不安に思う」
小林（芸能アナ）「モデルさん出身ですので、ファッションについてはわかってらっしゃる。自分の見せ方も（意訳）」
伊藤「それ勘違いじゃないかと思うんですけどね。ものすっごい自意識過剰なんですよね」

伊藤「ここだけの話なんですけどね。ある人が蓮舫さんに『なんで野田さんを幹事長にしたんですか』と聞いたんですよ。そしたらね」『あんな男でも使い道あるから』と」

スタジオ凍る。比喩でもなんでもない。

東野（引きつり笑い）「…怖いですね」
伊藤「そういうことを平気で人に言う、しかも外に漏れる人に。政治家として失格」
森「都知事選挙で逃げた。落選しても大丈夫な代表戦」
ほんこん「やっぱり強さを勘違いしている」

朝日放送・正義のミカタ『政界のお騒がせ者SP』、蓮舫をフルボッコｗｗｗｗ ネット発の『PPAP〜二重国籍ver.』まで登場ｗｗｗｗｗｗ
https://www.youtube.com/watch?v=QJeeq9V0PZI&feature=youtu.be&t=2h1m12s

< トランプ政権幹部「中国によるアメリカの死！世界で最も巨大な泥棒、為替不正操作国の中国に報復を！」

安倍ちゃん、イギリスの原発に1兆円の資金援助www

　政府が、日立製作所などの日本企業が英国で受注した原発建設に対し、政府系金融機関を通じた資金支援を検討していることが分かった。

国際協力銀行（ＪＢＩＣ）や日本政策投資銀行が原発の建設や運営を行う現地法人に投融資する案が有力だ。
政府支援で明確な姿勢を示し、日英の大手金融機関に参加を促して、１兆円規模の資金供給の枠組みを来年中にも構築する。

蓮舫「来年の酉年に皆で羽ばたきたい」

>飛べ！

水から炎を作り出す技術
ヨーロッパのエネルギープロジェクト “SafeFlame” によるもの。お気に入り詳細を見る
従来のファイアーバーナーでは、アセチレンやプロパンなどといった燃料のガスボンベを接続して使用していましたが、これらのガスは可燃性であるため、引火爆発の危険性が非常に高いものでした。しかし、今回開発されたバーナーでは水の電気分解により生成した水素と酸素を燃料として使用するために爆発のリスクは大幅に減少するほか、燃焼によって一酸化炭素などの有害ガスもほとんど生じないとのこと。

このようなコンセプト自体は以前からあったものの、電気分解に必要な膜材料が高コストであったこと、電気分解の反応速度が低かったため、実用化には至っていませんでした。しかし今回、独自技術によりこれらの問題をクリアーすることが可能になり、ガスバーナーに使用できるほどの生成効率を実現するに至ったとのこと。

材料学の専門家Steven Baines氏は、このSfaFlameについて「溶接に使えるほど高温かつ高速の火炎を作り出すことができる」と語っています。同社によると、このシステムではガスボンベの交換費や輸送費などが不要になることから、例えばアセチレンガスを用いた場合と比べると燃料コストが1/20程度になるとしています。

https://matome.naver.jp/odai/2138495562054687901

>>No. 1005

偏差値はロケット打ち上げの役には立たないという事だろう

>>No. 998

中国向けの無料インターネット衛星回線を提供する事が、日本が中国に対する強烈且つ現実的な唯一の報復カードである。

今週は大納会を迎える。連休明けにより、改めて物色意欲が強まるかが注目されるところ。日経平均は続落ながらも小幅な下げにとどまっているほか、メガバンクの底堅い値動きをみると、トランプ政権に対する物色意欲の強さも窺える。参加者は限られようが、指値状況の薄い中、小さなエネルギーでトレンドが強まりやすい需給状況となる。

2016年は英国のブレグジット、米大統領選での予想が裏切られる波乱の年だったが、トランプ政権への期待が高まるなか、海外勢の買い越し基調によって日経平均は年初来高値を更新し、2万円の大台に迫ってきている。足元で高止まりが続いているが、11月からの海外勢の買い越し基調が継続しているなか、需給変化がみられるまではトレンドに逆らう必要はない信用需給では売り方の評価損益率は-15％を超えており、14年9月26日時点以来となる。

トランプ物色が再燃するようであれば、インフラ関連や金融株に関心が集まるとみられる。年が明けた4日には米FOMC議事録、6日には12月の米雇用統計が発表される。2017年の利上げペースへの思惑等にもつながるため、予想されるペースより早いピッチでの利上げへの見方が強まるようだと、ドル高・円安傾向を強める一因になるため、これが株式市場の変動要因になりそうだ。また、5日から8日まで米ラスベガスで世界最大規模の家電見本市が開催される。モノのインターネットとされるIoT、AI、VRとAといった流れに向かいやすい。また、8日から米デトロイトで北米自動車ショーが開催される。PHV、EV）、安全支援機能、自動運転車などに関心が集まりそうである。

日経平均は足元のこう着からMACDなどのテクニカル指標は陰転シグナルを発生しており、やや調整ムードが強まりやすい。しかし、2日続落は幾度もあるが、3日続落となると7月22日～26日以来となる。トランプ政権に対する期待や海外勢の買い越し基調を背景に、連休明けは買い先行が意識される展開だ。

【断トツ世界最安値確実か】神奈川大学工学部の高野敦准教授らは、炭素繊維強化プラスチック（CFRP）で強化し軽量化した新型ハイブリッドエンジンやフェアリング（ロケットの先頭部）分離機構を搭載した超小型ロケットの打ち上げに成功した。伊豆大島差木地近隣広場（東京都大島町）から打ち上げたもので、機体とデータの回収に成功している。将来は小型衛星の打ち上げを想定しており、小型で安価なロケットと組み合わせれば、打ち上げコストの大幅な削減が期待できる。

　北朝鮮の人権侵害によって、23歳の女子大生が自らの命を絶つという悲劇が起きた。なぜ、彼女は自らの人生に終止符を打たねばならなかったのか。

　今月６日、米国は最高指導者の金正恩党委員長を、人権侵害の首謀者としてはじめて名指しで明記した。北朝鮮は米国の措置に対し、「外交ルートを遮断する」と猛反発。しかし、いくら反発しようとも、せい惨きわまりない北朝鮮の拷問や処罰の実態の多くは暴かれており、米国の措置はむしろ遅すぎると言っても過言ではない。

（参考記事：赤ん坊は犬のエサに投げ込まれた...北朝鮮「人権侵害」の実態）

　今回、女子大生が自殺を選んだきっかけは「韓流」と北朝鮮当局の「拷問」。この二つは、現在進行形の北朝鮮の人権侵害を象徴している。

女子高生が見せしめ
　米政府系のラジオ・フリー・アジア（RFA）によると、北朝鮮の秘密警察・国家安全保衛部（秘密警察）と韓流ドラマを取り締まる組織「109常務」は大々的な取り締まり作戦を行い、現地には殺伐とした空気が流れているという。１月には、女子高生も海外映画を見た罪に問われていた。

　そして今年５月、109常務は、清津（チョンジン）市浦港（ポハン）区域南江洞（ナムガンドン）で一人暮らしをしていた23歳の女子大生の家を急襲、家宅捜索を行った。

　運悪く、彼女の家からは韓国映画が保存されたメモリーカードが発見されたことにより悲劇が起こる。女子大生は、保衛部に連行され、激しい拷問を加えられた。そして、10年の懲役刑が避けられないことを悟った彼女は、いとこの美容室から持ちだしたパーマ液を飲んで、服毒自殺を図った。現地情報筋は、彼女の安否を伝えていないが、おそらく死亡したものと思われる。

女性収監者は裸で
　取り調べでは、木の棒で殴打される、鉄線や革のベルトで締めあげるなど無慈悲な拷問が23歳の女子大生に加えられた。彼女にとって、とても耐え切れるものではなく、メモリーカードをくれた友人の名前を白状してしまう。そして、自ら命を絶つ。

　せい惨な拷問によって、友人の名前を白状してしまったこと。待っているのは地獄のような10年間の拘禁生活。彼女が自殺に走った動機が、人生に絶望を感じたであろうことは想像に難くない。

（参考記事：北朝鮮、拘禁施設の過酷な実態...「女性収監者は裸で調査」「性暴行」「強制堕胎」も）

ロシア大使射殺はCIAの仕業か
Why Turkish Media Is Blaming the CIA for the Russian Ambassador’s Assassination

アレブ・スコット

国連安全保障理事会は２３日、イスラエルによる占領地でのユダヤ人入植活動を違法と非難し、即時停止を求める決議案を賛成１４、棄権１で採択した。棄権したのは米国。これまでイスラエルを擁護する立場を取ってきた米国がイスラエル非難の決議案に拒否権を行使しないのは異例。

　トランプ次期米大統領は決議案に拒否権を行使すべきだと主張しており、入植活動を非難してきたオバマ米大統領としては、来年１月の退任を前にトランプ氏をけん制する狙いもありそうだ。

　トランプ氏は採決後、「国連に関していえば（自分が大統領になる）１月２０日以降に状況は変わるだろう」とツイッターに投稿し、イスラエル寄りの政策をとることをほのめかした。

　オバマ氏はイスラエルとパレスチナの「二国家共存」の和平を模索し、入植活動を拡大するイスラエルを非難するなど同国のネタニヤフ首相との関係が悪化していた。決議は、１９６７年の第３次中東戦争でイスラエルが占領した東エルサレムなどでの入植活動を国際法違反などとし「即時、完全に停止」するよう要求している。

　冷戦期の１９８２年２月に米軍が当時のレーガン大統領に行った報告で、ソ連との核戦争に突入した場合、米国民に８千万人の犠牲者が出ると想定していたことが２３日、機密解除された米公文書で分かった。

「和民」看板外し業績改善　ワタミ新業態転換に「ブラック隠し」「当然」賛否両

中東駐在の韓国大使が大使館職員にセクハラで懲戒処分

チリの韓国大使館に勤務する参事官が現地の未成年者にわいせつ行為をした疑いで呼び戻されたのに続き、中東に駐在する韓国の大使が大使館職員にセクハラ行為をしたとして懲戒処分を受けたことが22日、分かった。

プーチン大統領、ミサイル防衛計画を突破するため核戦力の向上を図る方針
トランプ次期大統領「軍拡競争になればいい」 核政策の転換を示唆

トランプ氏、プーチン大統領からクリスマスを祝福する手紙を受け取る

韓国・済州に異変、中国人が次々と土地手放す―中国メディア

2016年12月23日、中国外交部の華春瑩（ホア・チュンイン）報道官は定例記者会見で日本の防衛予算について「中国には警戒を高く保つ理由がある」とコメントした。

内閣は22日、2017年度の防衛費を前年比1．4％増の5兆1251億円とする予算案を閣議決定。防衛費は5年連続の増額となる。

これについて、華報道官は「近年、日本は中国の脅威を絶えず喧伝（けんでん）しながら、一方では絶えず軍事力を高めている。歴史の原因から、我々には日本の動向および真の意図について高度な注目と警戒を保つ理由がある」とし、「我々は日本の国内にも多くの疑問や批判の声があることに気付いている。日本が本当に歴史をかがみとして平和発展の道を歩むことを堅持できるのか。アジアの隣国と国際社会は注目して見ている」と述べた。