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昼の主婦ばかりに聞いても意味ないだろ!

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内閣支持率なぜ違う?…世論調査、各社で大差

2014年09月09日 10時10分

 3日の第2次安倍改造内閣の発足後に報道各社が実施した世論調査の結果を比較すると、内閣支持率の数値と、前回調査からの変動幅には大きな差があった。

 こうした差は、世論調査の質問方法や選択肢の違いで生じたとみられる。

 比較したのは、読売新聞と朝日新聞、毎日新聞、日経新聞、共同通信の5社。

 読売と日経の調査では、支持率はそれぞれ64%(前回比伸び幅13ポイント)、60%(同11ポイント)で、女性の閣僚への起用などが、支持率の大幅上昇につながったと報じた。共同は54・9%(同5・1ポイント)、朝日は47%(同5ポイント)でいずれも前回より上昇した。一方、毎日は47%で前回から変化せず、改造の影響は小さかった可能性があると伝えた。

 調査は、各社ともコンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける方式で行った。ただ、質問方法や選択肢は異なる。

 内閣を支持するかどうかを聞く際、読売と日経は、「支持」「不支持」を明確に答えなかった人に対し、「どちらかといえば支持しますか、支持しませんか」などと「重ね聞き」をして、回答を促している。これに対し朝日、共同、毎日は「重ね聞き」はしていない。

 今回の内閣改造では、女性登用や重要閣僚の留任などについて、メディアでもプラスの評価が目立った。「重ね聞き」をした読売、日経は、緩やかな支持層も把握できるため、高い支持率と上昇幅につながった可能性がある。

 一方、重ね聞きをしていない朝日、共同は一般的に支持率が読売、日経より低い傾向があり、今回の上昇幅も小幅にとどまった。さらに、毎日は「関心がない」という他社にはない選択肢を設けているため、政治に関心がない人がその選択肢に流れ、支持率上昇につながらなかったとみられる。