ここから本文です

再生法時にアップルに主導権を持たせた場合、機構は言い訳が出来る。
たとえば茂原のリストラが必ず論点になる。
しかし、アップル様がお望みなんだ、となれば、機構は責任逃れが出来るのだ。
雇用維持密約をたてに茂原のドンが志賀を脅してきても、アップルが決めたことだと言い張ることができる。

まず諏訪に普通株式の過半数を握らせ、諏訪が逃げた場合にそなえ、債権額の過半数も他社に握らせるってことだ。これで二重に責任逃れを周到に用意したのだ。

茂原のドンは包囲された。