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いずれにしろ、ここの本日朝の初値からの非常に強引な株価形成が特定の一社に寄るものであるとすれば、非常に由々しき株価操縦という犯罪行為以外の何物でもありません。上場日だから、主幹事だからという免責理由は全くありません。