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新型コロナウィルスの特徴はざっくり言うと、
①感染力は高いが重症化しにくい
②治療薬はない(対症療法のみ)
③PCR検査は精度は高くない(偽陽性、偽陰性の判定がたくさん出る)し、インフルの検査ほど容易ではない
です。
※偽陽性-陽性を示す検査で、罹っていない人でも陽性を示すこと
 偽陰性-陰性を示す検査で、罹っている人でも陰性を示すこと

基本的に「風邪っぽい症状があったら、外出せず、家族との接触もできるだけ避けて、暖かくして栄養のあるものを取って十分休養する。万が一、症状が収まらずひどくなるようだったら医療機関に相談する。」というのが最も有効な対処法です。

アメリカはこの対処方法を効果的に行うため、teladocに代表されるようなtelemedicine(オンライン診療)を活用していく方針。つまり、感染が疑われる人にはなるべく家にいてもらうことで感染拡大を防ぎ、かつ医療資源(医者や病院、医療器具)の浪費を防ぐ、という方針です。
先日可決された新型コロナウィルス対策の緊急予算では、オンライン診療の利用促進に5億ドルの予算をつけています。緊急予算の総額が83億ドルですから、かなり大きな比率をオンライン診療に割いていますね。

病院に行ったところで新型コロナウィルスかどうかは簡単にわからないし、PCR検査をしても罹っていないのに陽性、罹っているのに陰性となる率も高いから、正確な判定は不可。そもそも罹患したか否かがわかったところで治療薬もありません。ただ、ほとんどの人は重症化することなく、自然に治ってしまうのもこの病気の特徴ですから、人に伝染らないようにして安静にし、回復を待つのが、今のところ最善の対処法ということです。

アメリカは、医者がオンライン診療で上記の特徴をちゃんと説明し「症状だけ見ると感染の可能性もあるから家で安静にするように」と指図、診察した患者が重症かどうかをしっかりチェックと経過観察を行い必要と判断すれば医療施設を紹介する、というようなかたちで、国民の不安を取り除きつつ、感染拡大のリスクを抑制する、というような方向性みたいです。
むやみに病院に行けば待合室等で病気を伝染されるリスクもあるし、PCR検査をしまくって陽性反応が出た人たちを重症軽症を問わず片っ端から入院させれば、韓国やイタリアのように医療崩壊が起きるリスクが高くなり危険。また医師への感染リスクも高まります。アメリカはそこのところがわかって対策を講じている印象です。

アメリカ人の場合、一般的に病院で他の病気を伝染されるというリスク意識は日本人より高いし、PCR検査の費用が数万円以上するから検査の敷居も高いです。上述の偽陽性、偽陰性の説明を医師から受ければ、それでも精度の低いPCR検査を受けたいという人は減るでしょう。
「なんとなく心配だから検査したい、入院したい。」みたいな人も「今は罹っていない可能性が高いけど、病院なんか行ったら、伝染されるかもよ」とオンライン診療でお医者さんから説明されれば(脅されれば?)、何が何でも病院に行きたいなんて人は減らすことができそうですね。

以上、アメリカの新型コロナウィルス対策とオンライン診療について整理してみました。当方医療関係者ではなく、情報が不正確な可能性もありますので、悪しからず。