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 26日の日経平均は大幅反落。終値は1202円安の28966円。長期金利の上昇が嫌気されて大幅安となった米国株の流れを受けて、寄り付きから400円を超える下落。3万円割れで見切り売りが加速し、早い時間に下げ幅を900円超に広げた。その後、700円安程度まで戻したところでしばらく様子見相場が続いたが、後場に入ると改めて下を試しに行く展開。14時過ぎに下げ幅を1000円超に広げると、そこから先は売りが売りを呼ぶ流れとなった。取引終盤には29000円台を保てるかどうかのギリギリの攻防となったが、大引けの売りで29000円を割り込み、結局安値引け。下げ幅は1200円を超えた。

 東証1部の売買代金は概算で3兆6200億円。業種別では全業種が下落しており、下げが相対的に軽微であったのは、鉱業や石油・石炭、空運など。一方、その他製品、電気機器、パルプ・紙などが大きく下落した。急落局面で花王がディフェンシブ性を発揮してプラスを確保。半面、金利上昇でグロース株の変調が警戒される中、ソフトバンクGが4%を超える下落となった。

 東証1部の騰落銘柄数は値上がり172/値下がり1985。前日にストップ高となったロゼッタが大幅上昇。上方修正を発表した菊水電子工業やメガチップスが買いを集めた。自己株取得を発表した日本化学産業や株式分割を発表したギグワークスが強い上昇となるなど、急落相場でも材料のある銘柄には資金が向かった。

 一方で、大半の銘柄は売られており、金利上昇でグロース株への風当たりが特に強まった。超値がさの任天堂、キーエンス、ファナックはそろって5%台の下落。アドバンテストや村田製作所など、ハイテク株も多くが値幅を伴った下げとなった。三井不動産や三菱地所など不動産株も、長期金利の上昇が販売に逆風との見方から軒並み安。通期の最終赤字が拡大する見込みとなった西武HDが大幅安となった。リミックスポイントは新株予約権の発行が嫌気されて急落した。

 IPOでは持ち越し含めて3社の初値がついた。いずれも高い初値をつけており、アピリッツはストップ高で終えた。室町ケミカルは初値を若干上回って終えた一方、colyは初値を下回って終えた。

 日経平均は4桁の下落で安値引け。ただ、個別でみると2桁の下落率となったのは全市場で6銘柄(ETFを除く)しかなく、すべて低位株。指数の下げ度合いの割には、個別の動きは比較的おとなしかった。終値(28966円)では25日線(29180円、26日時点、以下同じ)を割り込んだが、最近の調整局面では同水準を割り込んだところが買い場となっており、来週、反転しないまでも底堅く推移できるかは注目される。深押しするようなら13週線(28038円)や26週線(26004円)などが下値のメドとなる。

 足元では原油価格が上昇基調を強めている。直近までは原油高が米国のエネルギー株の上昇、ひいては景気敏感株の上昇にもつながっていた。ただし、ここから一段と上がっていくようだと、長期金利同様にインフレ警戒材料になり、多くの企業のコスト高にもつながる。来週は3月4日にOPECプラス会合が予定されている。この近辺でWTI原油価格の上昇ペースが落ち着く展開に期待したい。騰勢を強めてしまうようだと、長期金利だけでなく、原油も株式市場をかく乱する可能性があるため、注意が必要だ。