米国株オススメ教えてください！！！

>>382

アップルが決算受け上昇　サプライチェーン危機の克服示す＝米国株個別
株式 2022/01/28(金) 23:46

　アップル＜AAPL＞が上昇。前日引け後に１０－１２月期決算（第１四半期）を発表し、１株利益、売上高とも予想を上回った。アイフォーンを始め、各部門とも予想を上回る好調な売上高を示している。四半期ベースでは過去最高の売上高を記録し、パンデミックと半導体不足によるサプライチェーン危機を克服することができたことを示している。

　同社のクックＣＥＯは声明で、「第１四半期の記録的な業績は、これまでにない革新的な製品およびサービスのラインナップによって実現した」と述べた。また、マエストリＣＦＯは、「最近発売した新製品やサービスに対する消費者の反応が非常に良かった。それが売上高と利益の２桁の成長をもたらした」と述べた。

　また、サプライチェーンの制約が１－３月期にさらに緩和するとの見通しも示した。１－３月期の売上高は堅調な伸びになるとしたが、伸び率は１０―１２月期を下回るとし、サービス事業も鈍化するとした。具体的な売上高目標は提示せず、同四半期としては過去最高になると述べるに留めた。

　クックＣＥＯはメタバースの概念について意見を問われ、アップルは拡張現実（ＡＲ）に大きく投資しており、ＡＲアプリが既にアイフォーンで利用可能だと指摘。「この分野に多くの可能性があると受け止めており、それに基づいて投資している」と答えた。

（１０－１２月・第１四半期）
・1株利益（調整後）：2.10ドル（予想：1.90ドル）
・売上高：1239.5億ドル（予想：1190.5億ドル）
　　製品：1044.3億ドル（予想：993.0.億ドル）
　　　アイフォーン：716.3億ドル（予想：677.4億ドル）
　　　マック：108.5億ドル（予想：95.3億ドル）
　　　アイパッド：72.5億ドル（予想：81.1億ドル）
　　　ウェアラブル・ホーム・アクセサリー：147.0億ドル（予想：141.6億ドル）
　　サービス：195.2億ドル（予想：186.4億ドル）　　
・中華圏売上高：257.8億ドル

（NY時間09:36）
アップル＜AAPL＞　163.32（+4.10　+2.58%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

米アップル、売上高・純益とも過去最高 10～12月、iPhoneなど伸長
1/28(金) 12:50配信
電波新聞デジタル

　米アップルが27日発表した2021年10～12月（第1四半期）決算は、売上高が前年同期比11%増の1239億ドル（約14兆2000億円）、純利益同20%増の346億3000万ドルだった。半導体の供給不足で新製品出荷への影響が懸念されたが、旺盛な需要に支えられいずれも四半期ベースで過去最高を記録した。

　スマートフォン「iPhone」の売上高は同9%増の716億2800万ドル。中国を中心に新機種の販売が伸びた。パソコンも新型「Mac Book Pro」がけん引し同25%の増収。一方、タブレット「iPad」は半導体不足の影響が大きく14%の減収。

　地域別売り上げは日本が14%減少したが、その他の地域は過去最高となった。

電波新聞社 メディア事業本部 報道部

>>380

アップルＣＥＯ、メタバース分野への野心示唆　投資家が強く反応
1/28(金) 11:24配信

米アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）が拡張現実（ＡＲ）アプリの拡大に触れ、メタバース（巨大な仮想現実空間）分野への野心を示唆したことに投資家が強く反応した。

［ニューヨーク　２７日　ロイター］ - 米アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）が拡張現実（ＡＲ）アプリの拡大に触れ、メタバース（巨大な仮想現実空間）分野への野心を示唆したことに投資家が強く反応した。

同社の「アップストア」には１万４０００本のＡＲアプリがあり、クックＣＥＯはこの数がさらなる投資によって増えることを示唆。メタバースへの方針を問われ、「われわれはこの分野に大きな可能性を見いだしており、それに基づいて投資を行っている」と答えた。

アップルに詳しいアナリスト、ミンチー・クオ氏や通信社ブルームバーグはこれまで、アップルが今年か来年までにＡＲヘッドセットを発売し、その後にグラスを発売する予定だと伝えている。アップルはこの計画を公式に認めていない。

２７日のクックＣＥＯの発言と、四半期の利益および売上高が予想を上回ったことで、アップル株は時間外取引で５％近く上昇した。

同ＣＥＯはこのほか、自社の研究開発の取り組みはハードウェア、ソフトウェア、サービスの交点に焦点を当てていると説明。「そこで魔法が起きる」とし、「現時点では市場に出ていないものにもかなりの投資が行われている」と語った。

カウンターポイント・リサーチのアナリスト、ニール・シャー氏は、ＡＲアプリなどのメタバース関連サービスはアップルの収益構成をひっくり返す可能性があると指摘。「アップルのサービス事業は、今後５年間でｉＰｈｏｎｅを超える可能性があり、大きな利点がある」と述べた。

>>379

2022-01-28 08:13
ニュース
アップル10-12月売上高は市場予想上回る、供給危機乗り切る＝ブルームバーグ

ブルームバーグによると、米アップルが27日発表した2021年10−12月（第１四半期）決算では、売上高が過去最高を記録し市場予想を上回った。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）や半導体不足で悪化したサプライチェーン（供給網）危機を乗り切ることができたことを浮き彫りにした。

発表資料によれば、10ー12月期の売上高は11％増の1239億ドル（約14兆3000億円）。アナリスト予想平均は1191億ドルだった。１株利益は2.10ドルと、市場予想平均の1.90ドルを上回った。１−３月（第２四半期）の業績見通しは示さなかった。

驚くほど強力な結果は、供給混乱を巡る懸念が行き過ぎだったことを示唆した。ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は昨年終盤に、供給上の制約でホリデー商戦を含む四半期の売上高への悪影響が60億ドルを上回る見通しを示していた。しかし、同社はこうした危機を乗り越え、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）13」や「アップルウオッチ」のシリーズ７といった新製品の投入から追い風を受けた。

アップルが決算受け時間外で株価上昇＝米国株個別
株式 2022/01/28(金) 07:04

　アップル＜AAPL＞が引け後に１０－１２月期決算（第１四半期）を発表し、１株利益、売上高とも予想を上回った。アイフォーンを始め、各部門とも予想を上回る好調な売上高を示している。四半期ベースでは過去最高の売上高を記録し、パンデミックと半導体不足によるサプライチェーン危機を克服することができたことを示している。

　同社のクックＣＥＯは声明で、「第１四半期の記録的な業績は、これまでにない革新的な製品およびサービスのラインナップによって実現した」と述べた。また、マエストリＣＦＯは、「最近発売した新製品やサービスに対する消費者の反応が非常に良かった。それが売上高と利益の２桁の成長をもたらした」と述べた。

　決算受け時間外で株価は上昇。

（１０－１２月・第１四半期）
・1株利益（調整後）：2.10ドル（予想：1.90ドル）
・売上高：1239.5億ドル（予想：1190.5億ドル）
　　製品：1044.3億ドル（予想：993.0.億ドル）
　　　アイフォーン：716.3億ドル（予想：677.4億ドル）
　　　マック：108.5億ドル（予想：95.3億ドル）
　　　アイパッド：72.5億ドル（予想：81.1億ドル）
　　　ウェアラブル・ホーム・アクセサリー：147.0億ドル（予想：141.6億ドル）
　　サービス：195.2億ドル（予想：186.4億ドル）　　
・中華圏売上高：257.8億ドル

（NY時間16:54）時間外
アップル＜AAPL＞　164.42（+5.20　+3.27%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

サービスナウが決算受け大幅高　魅力的なエントリーポイントとの指摘も＝米国株個別
株式 2022/01/28(金) 00:03

　ソフトウエア開発のサービスナウ＜NOW＞が大幅高。前日引け後に１０－１２月期決算（第４四半期）を発表し、１株利益が予想を上回ったほか、ソフトウエア業界では重要な指標とされるビリング（未収請求を考慮した売上高）も予想を上回った。ガイダンスも公表しており、通期のサブスクリプション売上高の見通しが予想を上回っていた。

　今回の決算を受けて、アナリストからの投資判断引き上げや目標株価引き上げも伝わっている。「第４四半期のビリングが前年比３８％増に加速したことは、同社株が３０％程度調整したのとは対照的。同社はフリーキャッシュフローを持続的に３０％超成長させるはずであり、それを考慮すれば、株価は魅力的なエントリーポイントにある」としている。

（１０－１２月・第４四半期）
・1株利益（調整後）：1.46ドル（予想：1.43ドル）
・売上高：16.1億ドル（予想：16.0億ドル）
　　サブスク：15.2億ドル（予想：15.2億ドル）
　　プロ向けサービス他：0.91億ドル（予想：0.82億ドル）
・ビリング（未収請求を考慮した売上高）：25.3億ドル（予想：23.7億ドル）
　　サブスク：24.3億ドル（予想：23.1億ドル）
　　プロ向けサービス他：1.13億ドル（予想：0.86億ドル）
・粗利益率（調整後）：81.0％（予想：81.2％）
　　サブスク：85％（予想：85％）
　　プロ向けサービス他：15％（予想：10.4％）
・FCF：7.44億ドル（予想：7.38億ドル）

（１－３月・第１四半期見通し）
・サブスク：16.1～16.4億ドル（予想：16.3億ドル）

（通期見通し）
・サブスク：70.2～70.4億ドル（予想：70.2億ドル）
・サブスクの粗利益率（調整後）：86.0％（予想：85.2％）

（NY時間09:49）
サービスナウ＜NOW＞　552.84（+68.42　+14.12%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

マイクロソフトが決算受け時間外で株価下落　アジュールの売上高が鈍化＝米国株個別
株式 2022/01/26(水) 07:05

　マイクロソフト＜MSFT＞が引け後に１０－１２月期決算（第２四半期）を発表しており、１株利益、売上高とも予想を上回った。ただ、時間外で株価は売りが強まっている。

　クラウドコンピューティングのアジュールの売上高が鈍化したことが嫌気されている模様。アジュールの伸びは４６％となったものの、５０％以上の市場の期待には届かなかった。アナリストからは、アジュールの売上高は着実に増加しているものの、アマゾン＜AMZN＞やアルファベット＜GOOG＞傘下のグーグルとの大型契約獲得に向けた激しい競争に直面していることが示された格好。

（１０－１２月・第２四半期）
・1株利益：2.48ドル（予想：2.32ドル）
・売上高：517.3億ドル（予想：508.7億ドル）
　　プロダクティビティー＆ビジネスプロセス：159.4億ドル（予想：159.1億ドル）
　　インテリジェント・クラウド：183.3億ドル（予想：183.2億ドル）
　　モア・パーソナル：174.7億ドル（予想：166.7億ドル）
・営業利益：222.5億ドル（予想：210.6億ドル）
・設備投資：58.7億ドル（予想：58.3億ドル）

（NY時間16:55）時間外
マイクロソフト＜MSFT＞　274.98（-13.51　-4.68%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

シトリックスが上昇　エリオットとビスタによる買収で協議に進展と伝わる＝米国株個別
株式 2022/01/19(水) 00:21

　システム開発のシトリックス＜CTXS＞が上昇。先週末に投資会社のエリオットとビスタ・エクイティが共同で同社を買収することで協議に進展があったと伝わった。ブルームバーグが関係者の話として伝えた。協議は合意なしに終了する可能性はあるものの、数週間以内に合意が発表される可能性もあるという。

（NY時間10:07）
シトリックス＜CTXS＞　101.43（+5.63　+5.88%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

スノーフレイクが上昇に転じる　アナリストが投資判断引き上げ＝米国株個別
株式 2022/01/19(水) 00:14

　ＩＴ・ハイテク株が売りに押される中、スノーフレイク＜SNOW＞が上昇に転じている。同社はメンテナンス費用がほぼ不要なデータクラウドの開発に取り組む。先週、投資会社主催のソフトウエア企業のコンファレンスが開催され、同社も参加していたが、そのコンファレンスを受けてソフトウエア企業の投資判断を引き上げるアナリストが相次いでいる。

　きょうはアナリストによる同社の投資判断引き上げが伝わっており、従来の「中立」から「買い」に引き上げた。競争激化と市場の圧力に長期的に注意を払いつつも、そのリスクは現在の株価に反映されていると指摘。同社株は１１月の高値から２８％下落している。

　同社は今後数年間、力強い成長が続くことが期待され、パンデミックによって加速された長期的な追い風の恩恵を受けているとしている。現在の同社プラットフォームの価格設定はプレミアム機能によって大幅に正当化されており、そのマルチクラウド機能は短期的に、大きな同業他社との差別化要因になるという。

（NY時間09:59）
スノーフレーク＜SNOW＞　291.22（+1.63　+0.56%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

強まる米国株式ファンドの積立傾向、トップ１０のうち５本占める＝ネット証券の投信積立契約件数ランキング２１年１２月
1/6(木) 17:15配信
モーニングスター

　大手ネット証券３社の投信積立契約件数ランキング（月次、２１年１２月）では、トップ３は「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」、「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」の順で前月と変動はなかった。「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」は２０２０年２月にトップに立ってから、２３カ月連続でトップに居座り続けている。また、３位の「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」、４位の「楽天・全米株式インデックス・ファンド」、６位の「ｉＦｒｅｅレバレッジ　ＮＡＳＤＡＱ１００」、８位の「ＳＢＩ・Ｖ・全米株式インデックス・ファンド」と、トップ１０のうち５本を単独で米国株式に投資するインデックスファンドが占めた。投信の積立契約における米国株式選好の傾向が強まっている。

　ランキングは、定期的に月次の投信積立契約件数トップ１０を公表しているＳＢＩ証券、楽天証券、マネックス証券の公開情報を使用。各社ランキング１位に１０点、以下、順位が落ちるたびに１点を減点し、第１０位を１点として、３社のランキング１０位までのファンドの点数を集計した。

　「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」は、米国の代表的な株価指数である「Ｓ＆Ｐ５００」に連動することをめざすインデックスファンドだ。業界最低水準の信託報酬率をめざす「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズを代表するファンドであり、残高は１月５日現在で約９６１４億円となり、２０年１２月末の２２８９億円から１年間で４倍以上に残高を拡大した。同ファンドの基準価額は２１年１２月末まで１年間でプラス４４．５２％と大幅な上昇を記録した。２１年に７０回も史上最高値更新を記録した「Ｓ＆Ｐ５００」指数の上昇と、１年間に進んだ円安ドル高（２０年１２月末に１ドル＝１０３円が２１年１２月末は１ドル＝１１５円に）の効果がダブルで効いた。

　このＳ＆Ｐ５００の高パフォーマンスは、ＮＡＳＤＡＱ上場の時価総額上位１００銘柄で構成される「ＮＡＳＤＡＱ１００」指数の日々の変動に２倍の動きをする「ｉＦｒｅｅレバレッジＮＡＳＤＡＱ１００」や米国上場の約４０００銘柄に投資する「ＣＲＳＰ　ＵＳトータル・マーケット・インデックス（円換算ベース）」に連動する「楽天・全米株式インデックス・ファンド」、「ＳＢＩ・Ｖ・全米株式インデックス・ファンド」の人気にもつながっている。

　過去１年間の変化を見ると、２０年１２月末にはトップ１０の５銘柄を「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズが占めていた。同シリーズが業界最低水準の手数料率をめざして競合ファンドで信託報酬が低いファンドが現れると、信託報酬率を引き下げて業界最低水準をキープする動きが明確に意識されるようになり、「インデックスファンドといえばｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」といえるような状況ができていた。その後、業界最低水準の手数料率をめざすという路線で頭角を現してきたのが「ＳＢＩ・Ｖ」シリーズだ。２０年１２月当時は「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」がランクインするくらいだったが、２１年１２月には「ＳＢＩ・Ｖ・全米株式インデックス・ファンド」もランクインしてトップ１０に２本を送り込んだ。

　また、２１年１２月のトップ１０には、「ｉＦｒｅｅレバレッジ　ＮＡＳＤＡＱ１００」が入っている。オーソドックスなインデックスファンドが上位を占める投信積立契約ランキングにあって、株価指数の値動きの２倍の比率で値動きするようにレバレッジ（テコの原理）を効かせた運用を行うリスクの高いファンドだ。「ＮＡＳＤＡＱ１００」の過去の値動きが長期にわたって大きく成長したことを頼りに、積立投資で長期に高いリターンを狙おうという投資家の支持を集めている。

　一方、過去１年間の間にトップ１０から姿を消したのは「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　新興国株式インデックス」、「マネックス資産設計ファンド＜育成型＞」、「世界経済インデックスファンド」、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｎｅｏ　自動運転」の４ファンドになる。このうち、「世界経済インデックスファンド」と「ｅＭＡＸＩＳ　Ｎｅｏ　自動運転」は証券３社のそれぞれのトップ１０からも姿を消している。積立投資は１年程度の短い期間ではなく、１０年、２０年と継続して長く続けることによって、その効果が発揮される運用方法といえる。わずか１年間程度の成績の優劣等によって、投資対象から外されてしまうのは非常に残念な結果といえる。

「世界経済インデックスファンド」は、世界各国の株式市場をＧＤＰの比率に応じて分散投資する仕組みで世界全体の成長に投資するという明確な指針があるファンドだが、信託報酬率が年０．５５％（税込）であり、年０．２％を下回るファンドが主流となっているインデックスファンド群の中ではやや割高感が感じられるのかもしれない。また、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｎｅｏ　自動運転」は、文字通り自動運転関連企業に投資するテーマ型のインデックスファンドだ。自動運転関連産業の成長は、現在進行形の成長テーマではあるものの、現在のパフォーマンスでは「ｅＭＡＸＩＳ　Ｎｅｏ　バーチャルリアリティ」には劣るなど、常に高い運用成績を維持し続けることはできないという弱点がある。長期の積立投資は「オーソドックスなインデックスファンドで」という点を改めて考えさせられるようなランキングの変化が見て取れる。（表は、投信積立契約件数ランキング・トップ１０の１年間の変化）

徳永　浩

【FP相談】米国株式に興味があります。注意することはありますか？
1/12(水) 7:51配信
ファイナンシャルフィールド

NISAやiDeCoで投資を始めた人は増加傾向にあります。

その中で米国株式に関する初心者向けの関連書籍も書店で見かけるようになりました。注目される理由と注意点などを整理しました。

米国株が人気の理由
「日本は世界全体に比べ経済成長が鈍化している」という意見があります。「他の先進国より給料が伸び悩み、デフレ脱却が遅れている」「新しい産業構造への転換が遅れている」等々議論されていますが、少子化だけが原因ではなさそうです。

わが国と対照的に、相変わらず世界経済をけん引しているのは米国です。人口増加により労働力を確保し、一方で消費も生み出しています。また、新たなサービスや価値を生み出す新興産業が、次々登場しています。

GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）と呼ばれる5社は米国の時価総額ランキングで上位を占めていますが、うち3社は創業30年未満の会社です。“米国経済は上昇が期待できる”と判断され、投資対象として有望視されるのもうなずけます。

図表1は日米の株価推移の比較です。30年を振り返ると米国株が10倍以上に成長していることが分かります。

もちろん、途中でジグザグ上下しながらの結果ですが、つみたてNISA口座などを使って長期積立投資をするのなら、今後も成長が期待される米国株に投資することを推奨する専門家もいらっしゃいます。

S＆P500って何？
米国株に投資する手法として、ETF（上場投資信託）や投資信託を利用する方法があります。日本株に投資する場合と同様で、分散投資ができるのでお勧めの方法です。主なインデックス指標について整理してみます。

【日本】
・TOPIX
東証1部上場している全銘柄を対象に時価総額から算出した株価指数

・日経平均株価
日経新聞社が選ぶ225銘柄の株価平均指数

【米国】
・ダウ平均株価
ニューヨーク証券取引所、またはナスダック市場に上場している米国を代表する30の優良銘柄で構成される株価の平均指数

・S&P500
ニューヨーク証券取引所、またはナスダック市場に上場している全主要業種を代表する500銘柄で構成される時価総額の加重平均指数

・ナスダック総合指数
ナスダック市場に上場する全銘柄で構成される時価総額加重平均指数

算出方法が違うことで、株価基準の場合は株価の高い銘柄の影響を受けやすく、時価総額基準の場合は時価総額の高い銘柄の影響を受けやすい点は留意が必要です。

S&P500は、長期的に実績のある大企業（VISAやジョンソン・エンド・ジョンソンなど）だけでなく、新興企業やテクノロジー企業（AppleやAmazonなど）が含まれています。

比較的安心して投資できる銘柄と成長が期待できる銘柄の双方に投資できる、というメリットがあります。米国株に投資をする場合の指標として人気があり、有力視されている理由です。

リスクを知ってまずは少額から
投資信託だけでなく米国の個別株式に直接投資したい。例えばApple社の製品の愛好家で、「ぜひとも応援したい」と考える場合もあると思います。米国株は1株から購入が可能なので始めやすいともいえますが、いくつか注意点があります。

まず時差がありますので、取引時間に注意が必要です。朝起きたら急落していて、売買のタイミングを逸したというようなリスクがあります。日本のようにストップ安・ストップ高という値幅制限がないので、1日にして急落もあります。

また、為替リスクにも配慮が必要です。良いタイミングで購入し、値上がりしたので売却してドルベースで利益が出たとしても、為替によっては損も生じます。株価の値動きだけでなく、為替レートの変動も併せてタイミングをはかる必要があります。

当該企業や取り巻く環境についての情報・実際に取引する証券会社の情報などを、事前にしっかりリサーチしておくことも大切です。

執筆時点（2021年11月末時点）では、インフレ傾向になりつつあります。以前、現金ではなく不動産や株式で資産を持つことでインフレに対抗しようという動きがありました。それが高じてバブル景気に突入し、その後崩壊しました。

インフレに備えて資産をどうするのか、お金の置き場所を真剣に考える時が来ています。

執筆者：宮崎真紀子
ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

「大人気！米国株の3つの魅力をわかりやすく解説します！」【投資レッスン】
1/10(月) 17:02配信
with online

こんにちは。ファイナンシャルプランナーの荒木千秋です！
話題沸騰中の米国株。投資初心者さんは、分散投資のひとつとして、長期的な視点として検討してみるのもあり！
今回は、米国株の3つの魅力についてわかりやすくお伝えしていきます！

それでは順に詳しく解説していきます！

魅力1．世界規模の成長

アメリカは経済の成長が期待されています！株価上昇には、会社の成長が不可欠。国の経済力が強いと株価にもプラスです。過去を比較しても、日本とアメリカの株価指数では上昇率に差があります。2010年から比較すると、日経平均株価は2.5倍、ニューヨークダウは2.8倍とアメリカの方が大きく上昇していますし、長期間でとらえても、アメリカは上がったり下がったりしながら高いパフォーマンスを維持しているんです。

それでは、これからもその傾向は続くのでしょうか？
結論をいうと、3つの理由からアメリカ経済は成長が期待ができます。

ひとつめは、イノベーション（技術革新）への期待です。
イノベーションの多くは、アメリカの会社から生まれてきました。
アメリカの特徴として、企業の新陳代謝が活発なことからイノベーションへの期待が高いのです。

イノベーションは、良くも悪くも産業の新陳代謝をもたらします。
社会科で勉強したような第1次産業革命など遠い昔話ではなく、最近ではネット企業の台頭で今までの産業が衰退してしまう事例もあります。これからは、ガソリン車から電気自動車・自動運転など今までの車の技術は新しい技術と共に変化することが予測されています。

そして、IT企業への期待。
世界的なIT企業には、さらなる成長に非常に注目があつまっています。
わかりやすいのはGAFA（ガーファ）です。
GoogleやAmazonなど、ネット関連の会社ってこれからも成長を期待しちゃいませんか？
これらの会社は、主戦場のネットだけではなく、銀行を作ろうとしたり、デジタル通貨を作ろうとしたり、
無人スーパーを作ろうとしたり、さまざまな分野に進出しています。
一筋縄ではいかないかもしれませんが、これからも世界を舞台に成長が期待できそうですよね。

そして、経済大国としての期待です。
アメリカは世界1の経済大国。経済規模とは専門用語でGDPと言いますが、アメリカのGDPは、世界経済のおよそ25％のシェアを占めています。
さらに、経済成長では人口増加もポイントとなり、アメリカは移民を受け入れて人口が増加中！
これらのように、アメリカ経済はさらなる成長性が期待されているんです。

魅力2．少額投資ができる

米国株は1株から投資が可能！
日本株は、100株ごとの取引きなので、少しまとまったお金が必要になります。株価の高い会社なら、数百万円必要になることも。
米国株は1株から投資可能なので、少額で分散投資ができたり、買い増しがしやすかったりと、長期的な資産形成にも向いています。
Googleは1株およそ31万円、Amazonは1株およそ38万円と、少しまとまった金額が必要ですが、Appleは1株およそ17，000円からとApple製品を買うよりも安い金額で投資することができるんです（＊）。
日本のディズニー（オリエンタルランド）に投資するには170万円必要ですが、アメリカのウォルト・ディズニーの株は2万円から投資が可能です。
1株からの投資は貯金箱に貯金をするような感覚で気軽に投資できるのは魅力的があります。
（＊9月9日現在、1ドル110円で計算）

魅力3．日本よりも高い配当利回り

配当利回りが高いのも米国株の魅力のひとつ！
一般的に日本株の配当金は、基本は年2回配当で、東証一部の配当利回りは平均2％。会社によっては株主優待があったりします。
一方で、アメリカの会社は、年4回配当が多く、配当利回りは平均4～5％と日本よりも高い傾向があります。
だたし、ほとんどの会社は株主優待がありません。

アメリカの会社は利益は株主のものと考えているため、配当として還元している会社が多く、配当貴族銘柄と呼ばれる会社もあるほど。配当貴族銘柄とは、配当金を25年以上ずーっと増やし続けている会社のことです。配当金を出し続けることは、経営が安定している証。配当貴族銘柄に投資する投資信託もあるので、個別の米国株投資より、プロに任せたい人・分散投資をしたい人は投資信託から始めてみるとよいでしょう。

夢の配当金生活ができる！？
米国株の配当金を上手に活用すれば、配当金生活も夢ではないかもしれません。
配当金が出る銘柄を、時間を味方にして今からコツコツと買い増ししていくと、将来配当金が受け取れる資産作りができます。
最初は、少額の配当金かもしれませんが、少しずつ投資残高を増やしていくことで、まとまったお金を受け取ることも可能です。
巷で流行中の早期リタイアまでいかなくても、投資のモチベーョンになったり、産休育休中のプラスアルファや、老後の年金として受け取ることもできそうです。

では、実際そんなことができるのかというと、そこは冷静に、戦略的に考えていきましょう！
GAFA関連では、AppleとMicrosoftは配当がありますが、Google、Amazon、Facebookには配当がありません。
スタバやコストコは、配当があります。
すぐに思い浮かぶ有名企業でも配当収入が見込めない場合はあるので、リサーチする必要がありそうです。
たとえば、石油会社のエクソンモービルは3.48％や、新型コロナウイルスのワクチンで知名度上昇中（元から超大手企業ではありますが……）のファイザーも3.35％と配当利回りが見込めます。ただし、配当金は税金が差し引かれたり、経済状況によって配当金や株価が変化したりして損失を被ることもあります。

米国株は1株からの投資家が可能なので、成長性の高い銘柄に投資をしたり、配当利回りが高い銘柄に投資をしたり投資戦略に幅があるところが魅力的です。

荒木千秋さん

ファイナンシャルプランナー／AFP 2級FP技能士。

https://youtu.be/KeDDbNGedkI

イルミナが大幅高　第４四半期の暫定売上高が予想上回る＝米国株個別
株式 2022/01/12(水) 04:02

　遺伝子解析のイルミナ＜ILMN＞が大幅高。取引開始前に１０－１２月期（第４四半期）の暫定売上高を公表し、約１１．９億ドルと予想（１１億ドル）を上回ったことが好感されている。２０２２年度の売上高は５１．５億ー５２．４億ドルを見込んでおり、こちらも予想（４９億ドル）を上回っている。なお、２０２１年度通期では４５．１７億ドルを見込んでいる。

　アナリストからも高評価で、同社の合成ロングリード・シーケンス・テクノロジーは特に興味深いく、その技術への欲求はさらに強まっていると指摘した。

（NY時間13:52）
イルミナ＜ILMN＞　413.97（+51.69　+14.27%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

アプリアが大幅高　オーウェンズが買収で合意＝米国株個別
株式 2022/01/11(火) 00:34

　医療機器のアプリア＜APR＞が大幅高。同社は在宅医療機器を中心に手掛ける。同業のオーウェンズ＆マイナー＜OMI＞が同社を１４．５億ドルの現金で買収することで合意した。１株３７．５０ドルでの買収で先週末終値よりも２６％高い水準。

　オーエンスは今回の買収で、成長市場である家庭用ヘルスケア分野を拡大する。今回の取引により、１株利益が増加し、フリーキャッシュフロー創出が促進されるとしている。上半期に手続きを完了したい意向。

（NY時間10:20）
アプリア＜APR＞　37.20（+7.48　+25.15%）
オーエンズ＆マイナー＜OMI＞　41.55（-3.54　-7.84%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

ゼットスケーラー、アナリストが投資判断を「買い」に引き上げ　株価は下落＝米国株個別
株式 2022/01/11(火) 00:04

　アナリストがセキュリティのゼットスケーラー＜ZS＞の投資判断を「買い」に引き上げた。同社は、成長レバーが数多くあると指摘。ＩＴのエグゼクティブやパートナー、および、同社の顧客との最近の対話から、今年の同社の成長見通しに対する確信を強めたとしている。

　同社は、ほぼ間違いなく最も完璧なＳＡＳＥおよびＳＳＥのクラウド・セキュリティ・プラットフォームもつ一方、ゼロトラスト・ネットワーキングおよびクラウド・セキュリティにフォーカスした領域に対する、最も強力な戦略的適合性があるという。

　ただ、本日の株式市場は全体的に売り先行で始まり、特にＩＴ・ハイテク株への戻り売りが続いており、同社株も下落して始まっている。

※ＳＡＳＥ（セキュア・アクセス・サービス・エッジ）
　セキュリティとネットワーク技術を単一のクラウドプラットフォームに集約し、安全かつ迅速なクラウド・トランスフォーメーションを可能にするフレームワーク

※ＳＥＥ（セキュリティ・サービ・スエッジ）
　専用のクラウドプラットフォームから提供される、主要セキュリティサービスのコンバージェンス。

※ゼロトラスト・ネットワーク
　セキュリティにおいて、全てのトラフィックを信用せず、あらゆるログを取得検査する性悪説的アプローチ

（NY時間09:54）
ゼットスケーラー＜ZS＞　254.05（-7.48　-2.86%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

ジンガが４６％急伸　テイクツーが同社を買収で合意＝米国株個別
株式 2022/01/10(月) 23:59

　オンライン・ゲームメーカーのジンガ＜ZNGA＞が４６％急伸。同業のテイクツー・インタラクティブ＜TTWO＞が同社を買収することで合意した。現金と株式交換による買収で１株９．８６ドルとなる。先週末終値よりも６４％高い水準。買収規模は１２７億ドルとなる。

（NY時間09:48）
ジンガ＜ZNGA＞　8.78（+2.78　+46.39%）
テイクツー・インタラクティブ＜TTWO＞　143.27（-21.33　-12.96%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

>>335

仮想通貨関連株が軟調　採掘世界第２位のカザフスタンでインターネット遮断＝米国株個別
株式 2022/01/07(金) 23:46

　仮想通貨関連株が軟調。ビットコインの下げが止まらず、本日は一時４万１０００ドル付近まで下落し、昨年９月末以来の安値水準を更新した。

　デモが拡大し非常事態宣言が発令されているカザフスタンで、インターネットが遮断されたことが影響している。同国は今や米国に次ぐ世界第２位のビットコイン採掘（マイニング）の拠点に急成長している。ロイター通信によると、昨年８月時点のビットコインの採掘速度（１秒当たりの計算力）で、同国は全世界の採掘能力の１８％を占めているという。中国が採掘の取り締まりに着手する前の昨年４月は８％だった。

（NY時間09:35）
コインベース＜COIN＞　231.26（-2.74　-1.17%）
マラソン・デジタル＜MARA＞　27.81（-1.49　-5.09%）
ライオット＜RIOT＞　19.74（-0.74　-3.61%）
マイクロストラテジー＜MSTR＞　485.00（-13.62　-2.73%）
ビット・デジタル＜BTBT＞　5.50（-0.10　-1.79%）

ビットコイン（ドル）(NY時間09:36)
１ビットコイン＝41671.74（-1449.14　-3.36%）
ビットコイン（円建・参考値）(NY時間09:36)
１ビットコイン＝4823504（-167738　-3.36%）
※円はドル円相場からの計算値

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美