Various survey notes 2の掲示板

>>22

OLEDでスマホとTVは有機EL材料の配合が異なるらしいから、
4112の部材（特に青色発光材料）はTVではそれほど使われていない

AMOLEDディスプレイパネルの構造的特徴

AMOLEDディスプレイパネルの構造は、外層から内層までである。
保護ガラス、偏光子、位相差板、ガラス基板、陽極ITO、正孔輸送層、有機発光層、電子輸送層、陰極金属などは異なる機能の層がある。

製造業者
偏光板・・・日東電工、住友化学、富士フィルム、クラレなど
位相差板・・日本ゼオン、日本合成ゴム（JSR）など
タッチセンシティブフィルム層・・・日東電工および住友化学
電子輸送層・・・Merck、新日鐵住金化学など
発光層・・・・・出光興産、メルク、新日鐵住金化学、UDC、SFCなど
正孔輸送層・・・Ｍｅｒｃｋ、保土ケ谷化学、東ソーなど
正孔注入層・・・東ソー、日産化学工業、保土ケ谷化学薬品など
ガラス基板関連メーカー・・・コーニング、旭硝子
バックシート・・・宇部興産、三井化学など

信用売り残が膨らむと踏み上げが発生するというのは妄想な件

ダメリカ国民の平均貯蓄額って５０万円（ドルじゃないよ）らしい。
住宅価格が上昇しているから、ローン利子が多少低くなっても
買えないらしい。

ディスプレイガラス市場は、コーニング、日本電気硝子、旭硝子に分かれています。 しかし、コーニングが全市場の48％を占め、日本電気硝子と旭硝子がそれぞれ22％と24％を占めています。
コーニングのディスプレイテクノロジーセグメントは、2018年のGLWの売上高の29％を占めていました。コーニングのフュージョンプロセスはスケーラブルであり、同社はそれが大型基板の製造において最も費用効果の高いプロセスであると考えています。
このプロセスにより、コーニングはBOE用に中国安徽省の合肥新山ハイテク産業開発区に10.5G LCDガラス基板製造施設を建設することができました。
10.5G基板のサイズは2,940 mm x 3,370 mmで、65インチおよび75インチのテレビに最も経済的なカットとなっている。

合肥のBOEの最初の10.5Gファブは、2018年上半期に量産を開始しました。
CSOTは、2018年に設備を導入し、2019年上半期に10.5G工場の商業運転を開始予定。
武漢のBOEの2番目の10.5Gラインである2019年は、2020年に量産が開始され、2019年半ばには設備が設置予定。
ホンハイは2019年初頭に広州の10.5G LCD工場で設備の導入を開始し、2019年8月に施設の第一段階を開始し、2019年10月に量産を開始する計画。
LG Displayは10.5G OLED P10工場を建設中。
当初、同社は2018年第3四半期に設備を導入することを計画していたが、主に経済的な理由により、2020年の初めに延期。

CBO　Economic Outlook　最新版　ダメリカGPD成長率予測

>>5

レーザーテックの次世代露光技術「ＥＵＶＬ］専用の欠陥検査装置
1台約40億円。

証券各社日経平均予想（年初）

ビッチ→20500～24000円予想
GS→3月22600円、6月24000円、12月23000円予想
三菱UFJ→20000～24000円予想。高値は6月、安値は2月
野村→19年は6月高値、8月安値予想
みずほ→春にかけて19000円程度へ下落予想
SMBC日興→2月底打ち、3月上昇予想

ミーチュアルファンド決済期間

ゴールドマンサックス
米国が全輸入品に10％の関税をかけるシナリオでは弱気相場入りを想定。
10％以上の関税をかけるようなケースでは、米国の企業利益は10％落ち込む可能性もある。

ＵＢＳグループ
中国の輸入品に対する新たな関税発動を検討する中で米国株の際立った強靱さが危険にさらされている。

ＪＰモルガン
前回の決算シーズンでは減税より関税の方が頻繁に話題となり、35％の企業が関税を脅威と指摘した。
25％の二国間関税が実施された場合、Ｓ＆Ｐ500で１株利益は最大10ドル落ち込む可能性があると予想。

過去の統計によると相場が天井を打つときの特徴がある。
それは、東証1部の時価総額が名目GPDの1.4－1.5倍になるときのようだ。
名目GPDの4月推計値・・・５５５兆円
現在の東証1部の時価総額・・・６８１兆円（名目ＧＰＤ：１．２２倍）
名目ＧＤＰ１．４倍・・・東証時価総額７７７兆円
名目ＧＤＰ１．５倍・・・東証時価総額８３３兆円

貿易戦争の副次的な影響を受ける可能性が高いのは、バリューチェーンによって一体化している多くの国々
台湾、ハンガリー、チェコ、韓国、シンガポールが、米国や中国ほどではないにしろ、同じように貿易戦争のリスクの影響を受けやすい。

一般的な限界利益と増益率の関係
■限界利益の高い産業や固定費負担の重い企業を選ぶと増益率が高くなる
■限界利益の低い産業や固定費負担の軽い企業を選ぶと増益利益が低くなる

■通所介護の基本報酬
大規模事業所の報酬が引き下げ。
サービス提供時間区分を1時間ごとに細分化、サービス提供時間が短いほど報酬引き下げ。

例１．要介護3の利用者（3時間以上5時間未満の時間区分で3時間以上4時間未満サービスを提供）

地域密着型通所介護552→527単位、通常規模型事業所493→470単位、
大規模型通所介護（Ⅰ）485→453単位、大規模型事業所（Ⅱ）472単位→438単位

例２．要介護3の利用者（4時間以上5時間未満サービスを提供）
地域密着型通所介護・通常規模型事業所で現行維持
大規模型事業所（Ⅰ）で485→477単位へ、大規模型事業所（Ⅱ）472単位→459単位

※新設
介護予防や生活機能の向上および外部機関・専門職との連携を強化
加算報酬を得られる仕組み

上記の点から通所介護のリハビリデイサービスの上場企業も個人的に積極投資は見送ります。

>>8

通所介護サービス等介護報酬改定率・・・約△０．５％
同一建物の居住者にサービス提供する場合、養護老人ホーム、軽費老人ホーム、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅に居住する者に限って10％減算（20人以上の場合）が行われていたが、利用者の人数が１月当たり50人以上の場合は、15％減算される。

>>7

１．診療報酬改定率
■診療報酬本体改定率 ＋０．５５％
■各科改定率
・医科 ＋０．６３％　・歯科 ＋０．６９％　・調剤 ＋０．１９％
■薬価改定等改定率 △１．７４％
・薬価改定 △１．６５％（実勢価格改定 △１．３６％・薬価制度の抜本改革 △０．２９％）
・材料価格改定 △０．０９％

２．介護報酬改定率
■介護報酬改定率 ＋０．５４％
■障害者福祉サービス ＋０．４７％

去年はは6年に1度の診療報酬・介護報酬の同時改定
■第7次医療計画・介護事業計画等のスタート年
■将来の医療政策の節目の可能性

■調剤報酬改定のポイント
・地域インフラとしての機能強化と対人業務の重視
・門前薬局評価の適正化（マイナス改定）

・調剤料　単純業務に近い対物業務は引き下げ　　　→大手調剤薬局優位
・薬学管理料　薬剤師の在籍要件（対人業務重視）を強化→大手調剤薬局優位
・ジェネリック加算　算定基準の引き下げ　→大きくマイナス要因

■処方箋一枚当たりの医療費内訳
・薬剤料・・・７５％→この約１０％程度が利益
・その他・・・２５％（調剤基本料７％、調剤料１１％、加算料２％、薬学管理料５％）→ほぼ利益

パネルメーカーが新しく生産ラインを増設する際には数十台単位必要

半導体露光装置は、約10数億～100億円までのラインアップ。
FPD露光装置は、約10数億～50億円くらいのラインアップ。

ガラス基板の大きさで装置値段に差が出てくるので、大型になればなるほど、値段が上がる

7717の過去の資料（10年以上前）に露光装置の価格が掲載されていた。
■露光装置
・ガラス基板6世代・・・10～13億円
・ガラス基板7世代・・・13～15億円
・ガラス基板8世代・・・15～20億円

■修正装置・検査装置・測定装置など・・・約1億円前後

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