9202 - ＡＮＡホールディングス(株) 2022/01/14〜2022/01/19

>>1062

航空業界はもうきついだろう

■青汁王子こと三崎優太氏が“まん防”適用拡大にあきれ。
三崎氏は「まん延防止を適用したところで、一定時間に来客が集中して感染拡大を助長するだけ。いつまでも振り回され、経済活動が阻害されるほうがよほどダメージが大きい。また新たにどれだけの何軒の飲食店が潰れるのでしょう」と指摘した。

そのうえで「諸外の対策と比較しても、日本の無能さがまん延するだけ。
いい加減目を覚ませ」と怒りのコメントを寄せた。
↑世論がほとんどそう。「風邪」より「経済」！　
もう「正常化」せざるをえないよ！！　♡(*'▽')

ここ何の掲示板か分からんわ。
だりぃーからもう売るわ。わけわからん

　超音波か電磁波がは分からないが、今日も早朝から延々と隣室からの身体への攻撃を続けている。

　「信濃町カルト」などとボカさずに明確に名指しして糾弾したいものだ。別にカルトから名誉毀損で訴えられることは構わない、いや問題解決が早まるとの期待から逆にウェルカムだが、Yahoo掲示板で発信できなくなるのは甚だ困るので控えているが、何とか私は言いたい。

　「〇〇学会は、個人への犯罪を平然と実行する反社会組織である！」

『北朝鮮による拉致被害者の家族会代表を１４年にわたって務めてきた飯塚繁雄さんが１８日未明、８３歳で亡くなりました。
被害者の家族は、肉親との再会を果たせないまま家族が亡くなる悲劇がまた起きたことに、深い悲しみに包まれています。

母親の早紀江さん（８５）は「飯塚さんは優しく、穏やかな方で、そのおかけでみんなが一致団結できたことに感謝しています。次から次に高齢の家族がこの世を去っていくのを見て、なぜこんなに被害者と再会できないのかと思っていましたが、飯塚さんまで亡くなられるとは。死は、エネルギーも何もかも一瞬にして消してしまうので、そうなる前に、肉親の帰国を待つ家族に喜びを感じさせることが国の責任だと思います」と話しました。』

　自民党は早々にカルトと手を切らないと、カルトの犯罪発覚後では与党から転落するどころか、自民党の存在意義そのものを失う。金券腐敗汚職や選挙違反とは次元が違う。加えて自由民主党という名称は、薄っぺらい口先詐欺に過ぎなくなる。

　ちょうど北朝鮮拉致問題が発覚した時期に朝鮮労働党の友党であり続けた当時の社会党に立場が近く、今回は国内問題であるだけに一層深刻だ。

　自公政権は繰り返し立民と共産の選挙協力を繰り返し批判するが、過去の共産への評価は様々であるものの現時点で問題行動はない。

　現在、問題があるのはカルトの犯罪的個人攻撃だ。この犯罪行為をカルトに関連付けて証明できれば、自公政権は一気に瓦解する。

　犯罪組織「信濃町カルト」よ、さっさと解散して、実際に犯罪した実行犯と教唆した幹部を警察に出頭させて、これまでの全ての悪事を自白させ、宗教法人の免税特権で蓄財した現金と資産を全て国庫に返納せよ。

　また、カルトの下請け政党も即刻解散して、これまで不当に受け取ってきた政党助成金、議員歳費、制作活動費の全ても返納せよ。

　犯罪組織は日本国内において完全に消滅させよ！

　ボイス・トゥ・スカル（英語: Voice-to-Skull、略称: V2K）は、マイクロ波聴覚効果（フレイ効果）技術を搭載した、指向性を発揮する脳内音声装置とそのシステムやプロセスの総称である。 アメリカの神経科学者であるアラン・H・フレイが1961年に発表した。
https ://ja.m.wikipedia.org › wiki


　シロートなので断言できないが、カルトが犯罪的に隣人を攻撃に使用している兵器はこれかも知れない！

　以前、サリンを市中や地下鉄でばら撒き多数の殺人を実行したカルトがあったが、大きく規模で上回る世界最大のカルトが、この程度の個人攻撃を陰湿に画策しても不思議ではない。

　そもそも、この「信濃町カルト」は、半世紀前に代表の「不潔ブタ」が国会に招致されそうになったが、当時の自民党幹事長であった田中角栄と取引をして難を逃れた。何を逃れた「不潔ブタ」は御礼の宴をしたが、その時に田中角栄は「不潔ブタ」に対して「法華経となえるヒトラー」と感想を述べた。

　その後「不潔ブタ」が一切反省しなかったが、それは事件の被害者である政治評論家の葬式で悲嘆に暮れる夫人に対して複数の信者どもが「おめでとうございます。」と入れ替わり電話をかけた。
　
　この宗教は「人でなし」にならなければ、入会できない。

　タリバンが復権したアフガニスタンの現状からは、「宗教」を最優先して「人権」を尊重しない政治がいかに悲惨であるかがよく分かる。

『参照「騒音おばさん　現在」で検索して「騒音おばさんの現在について調べた結果、驚くべき真実がーＣlippin Web」』

　中国の習近平国家主席は、昨日の国連総会のビデオ演説で「中国は平和主義だ。これまでも今後も侵略も覇権を唱えることもない。」と述べた。南沙諸島では国際法では他国の領海に勝手に基地を作り、尖閣では海警局の船舶を毎日のように侵入を繰り返して侵略を試みる。口先では何とでも言える。

　日本国内のカルトも、露見しないように犯罪行為を繰り返しながら、口では綺麗事を言い続ける。

　全く盗人猛々しい！

『言葉と共に生きる○○新聞』

　ところで「言葉共に生きる」という標語通り新聞記事に人の悪口を書くのやめたのか？

　以前、信仰していた「大○寺の住職」を「日○上人」と敬称を必ずつけていた。
　ところがカルトが信仰の対象を自分たちで偽造して流通させたところ、悪事が露見して当然のことカルト組織丸ごと破門となったが、これを逆恨みして機関紙「○○新聞」で住職を呼び捨てにして、悪様にこき下ろした。

　「○○ 新聞」はいやカルトは、輸入総代理店が偽ブランドを流通させて契約を打ち切られたような罪を自ら認め反省したのだろうか？住職に対する敬称を復活させ、これまでの非礼を詫びたのだろうか？

　もしくは、「○○新聞」の内容は「悪口、罵詈雑言、無礼千万」のまま、テレビCMでは「言葉と共に生きる」とまるで良いことを言っているようでありながら、実は敵とみなす人物に対して新聞で罵詈雑言の嵐ではないのだろうか。

バイデン政権発足以降、米中対立は一層深まる。

　トランプ時代は、まさに両大国の国益の対立だったが、バイデン大統領に代わりイデオロギー対立となった。とは言っても、資本主義VS共産主義ではない。民主主義VS全体主義、人権主義VS反人権主義の戦いである。日本は民主主義国として、目先の利益に惑わされることなくアメリ側に立つ必要がある。

　ところで日本国内でも民主主義、人権主義を蝕む政治勢力がある。口では民主主義を尊重をするようなことを言いながら、実際の犯罪的行動が人権侵害を繰り返す。

　「自由と民主主義」を標榜する政党よ、このような反社会カルト勢力に政権維持を頼っていると、ただの強欲政党に堕落する。

　半世紀ほど前、犯罪行為がバレたため、当時自民党の幹事長だった田中角栄との政治取引で不問にしてもらった「宗教独裁者」とカルト！

　まさか、田中角栄も懲りて行いを正すと思ったのかもしれないが、ほとぼりが冷めたら今度はバレないように不法行為を平然と繰り返すカルトに、免税特権に加えて政党助成金や議員歳費を与え続け犯罪を助長する日本国は、もはや民主主義国家とは言えない。

『参照「騒音おばさん　現在」で検索して「騒音おばさんの現在について調べた結果、驚くべき真実がーＣlippin Web」』

『No.184445 だからレオパレスの部屋はやめて…
2021/8/31 17:06 投稿者：マダヲ
だからレオパレスの部屋はやめておけと🤣』

　巨大カルトは、敵視した一般国民を監視している。このカルトの手先は口が滑ったようだが、この掲示板で私の居住先が「レオパレス」であることは一切述べたことがない。それにも関わらず、カルト連中の間では私の個人情報が共有されている。その上、バレないのが前提であるが、危害まで加える。
　この非民主主義いや反民主主義の勢力が政権に残ることは、オリパラ最優先、国民の生命健康を二の次にする自民党以上に日本の国益を損なう。

『参照「騒音おばさん　現在」で検索して「騒音おばさんの現在について調べた結果、驚くべき真実がーＣlippin Web」』

ゴリゴリのカオス

>>982

新・一攫千金よ

ゴムをそっと外す行為は、フランスではレイプなんだぞ

なんちゅう卑劣な奴

この、レイプマン！

『朝日新聞（社説）水際対策　不信深めた朝令暮改


　自国民を保護するという国家の基本的な責務を放棄した。そう批判されてもやむを得ない。
　新型コロナの感染防止対策の一環として、国土交通省が日本に到着する国際線の新規予約を１２月末まで停止するよう、航空各社に要請した。海外に住む日本人や、出張中の社員・駐在員を抱える企業の反発を受けてあわてて撤回したが、政府への不信を深める騒ぎとなった。
　驚くのは、憲法が保障する「移動の自由」の侵害にも通じるこの施策を、岸田首相も斉藤鉄夫国交相も聞いていなかったと説明していることだ。
　本当であれば、なぜそんなことになったか、どこに行き違いがあったか、首相が詳しく説明し、謝罪しなければならない。「一部の方に混乱を招いた」で済ませていい話ではない。』


　朝日新聞も社説で「岸田首相」も「斉藤鉄夫国交相」報告を受けていないという説明に疑問符を付ける。私も強い疑問を持つ。
　岸田総理は「在外日本人の帰国航空券の予約停止措置」の実施を知った直後に撤回した。多分、岸田総理は本当に聞いていなかったのだろう。
　しかし、本当に公明党出身の斉藤鉄夫国交相にも報告がなかったのだろうか。甚だ疑問である。
　そもそも今の官僚は昔と違って、内閣人事創設以降は官邸の方を見ている、というより官邸しか見ていないと言える。財務省が忖度により公文書を改竄したことでも明らかだ。

公明党・石井幹事長（BSフジ・プライムニュース）

「海外のワクチン導入に一昨年７月に道を開いたのは公明党。」

　確かにワクチン確保に動き始めたのは、イスラエルより早い。しかし、日本が最初のワクチンを受け取ったのは、欧米イスラエルから遅れること２ヶ月。なぜ獲得競争に出遅れたはずのイスラエルに大きく水を開けられたのか？

　イスラエルのネタニヤフ前首相はファイザー社長と直接交渉して、なり振り構わず一早いワクチン獲得を実現した。ところが公明党は、海外からの調達が必要だと言ったのは言ったが、ただ言っただけで終わったということ。政党として何がなんでも国民に必要なワクチンを一刻も早く手に入れるという気概が全く感じられない。

　つまり公明党は、税金バラマキ以外に政策実現能力は皆無で、つまり「口だけ」。