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単純に今ある材料を比較すれば、石油銘柄と比較なんて意味がないと思いますが。前提として石油銘柄自体の成長、期待はないという中で、

シノケンは既に80%以上の利益をアパート事業以外で稼いでいる、そしてそれは成長している。特に利益の25%を超えてきた不動産サービスや介護などストックビジネスはたった1年で37%の伸びを示していて、それだけでも数年後には相当な収益になるだろう。

インドネシアでの展開は人口爆発が起きている成長アジア大都市で、昔の日本、今の中国、シンガポールを思えば失敗する可能性は極めて少なく、不動産投資熱がインドネシアでは来るとの予測もあることから、成長ストーリーが見えないという意味すら不明。

REITもここにきて期ズレは起きているが、ダメなら今回のIRで話が出てもおかしくなかった。ということは、やはり準備中ということ。

そしてアパート事業はこの1年の他社不祥事を機会に縮小しているのは事実だが、業績・株価にも反映されたようにスマートデイズ、タテル、レオパレスらに足を引っ張られたが、これだけの期間で何も出なかった事実から信用回復に繋がり客足が戻っているのも、融資が通っているのも、この1Qよりはプラスにしかいかないことを示唆している。

株価急落時には確かにロングは考えにくかったが、単にアパート事業しかしていないタテル等に比べれば明らかに成長分野があり、長期勝負が出来る様になったのだから、現物ロングは増えているよ。私もそれで追加してるからね。

石油関連と不動産関連の平均perの違いを見れば比較すること自体ナンセンス。