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{これまでもサプライズではなかった?}

ていねいに、素直に読めば、これまでも金融政策の方向性は、事前に説明されていたのかもしれない。

9月20日、21日には、これまでの政策を検証して、結局、大規模なマイナス金利付き量的・質的緩和は正しく、
デフレからの脱却をはたすため物価上昇率2%をめざし、従来の金融政策を継続することを改めて表明するだろう。

まだ、国債の三分の二は民間が保有しているし、マイナス金利の影響もあって財政拡大気運に拍車がかかり、
各省の予算も増大するのであれば、国債が枯渇するおそれもない。
財政投融資は制限するカセもなく、民間資産の買い入れも、さらに拡大するかもしれない。
マイナス金利深掘り余地は、欧州にくらべればまだ十分にあリ、ジャクソンホール会議でも、そのことはあらためて指摘された。

市場との対話は重要だが、市場のほうでも、日銀の発表に耳をかたむけ、その意図をとらえなければならない。


「金融緩和の、方向転換(緩和縮小)などありえない」(日銀副総裁)

覚悟は、しておくべきだが、市場の反応はどうもおかしい。
「金融緩和は円高をもたらす」などいう声もあるが、基本は「金融緩和は円安」のはずで、
ここ半年の円高傾向はリスクオフの影響が強かったためではないか。

だが、米国の利上げが9月か12月に(あるいは両方とも)実施されれば、流れは変わるだろう。
リスクオンに金融緩和の拡大が重なれば、デフレ脱却も見えてくる。