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元々高収益にもかかわらず配当性向を採用せず着実な配当としておきながら、一時的な事象で減配したのは大きな間違いと思われ。  減配がなければ既に800円台の株価は下げてもしれていたはずで、株主も配当をもらいながら落ち着いて業績の回復を待つことができる。

「もし」今回の件でしばらく株価が大きく低迷しているうちに50%超を保有するホンダが株式交換等で完全子会社化を図るようなことがあれば、減配に加え先日の完成車事業の安値取引もあるので、仮に法的にグレーにとどまるとしても、企業倫理的には完全にブラックであることを念のため記しておきたい。

今回の損失は完成車事業の売却代金でカバーできることを考えれば、株価下落時には機動的に自社株買いを行い、事態の早期収拾と来期以降の業績回復への強い意志を示すのが経営者としての務めでしょう。