6335 - (株)東京機械製作所 2022/03/01〜に戻る

>>100

> 　フェイクニュースを流し周囲を煽動し社会を混乱させることを意図して行われたことが明白ならそのメディアにしても雑誌社にしても流布した当人にしても厳罰をもって対処しないからこういうことが平気で行われる。報道の自由、言論の自由を認める代わりに嘘の報道、嘘の言論流布には責任が伴うとともに謝罪、厳罰、法的処分をすべきだ。