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 建設関連株に「4月以降」の復調を先取る動きが広がりつつある。セメント株がその一つ。一般社団法人・セメント協会が2月26日に発表した1月の国内セメントの販売量は、33.1万トン(前年同月比10.2%減)と4カ月連続で減少。1−3月も消費増税前の駆け込み需要があった昨年同時期に比べると依然、精彩を欠く動きが見込まれている。

 ところが2月24日以降、動意を強めている業界最大手の太平洋セメント<5233.T>は堅調を持続。同25日に385円まで跳ね上げた住友大阪セメント<5232.T>は、その後も下値を拾う動きが継続中だ。

 「謎解き」のカギを握るのが4月以降の国内需要動向。反動減に見舞われた昨年4月との対比では今年4月から減少率が目立って縮小し、夏場にかけてプラスに転じる可能性が出てきたからだ。セメント協会が予測する15年度の総販売量は460万トンと横ばいだが、民需に限ると住宅投資や設備投資増を踏まえ230万トンと4.5%増を見込む。「株価の先見性」がセメント2銘柄の値動きに早くも表れつつある。

 一方、建設関連製品を主力とする岡部<5959.T>は同27日、急反発。廣渡眞社長が4月以降、需要回復に転じる可能性を指摘している。面白くなりそうだ。

[ 株式新聞ニュース/KABDAS−EXPRESS ]
提供:モーニングスター社 (2015-03-02 18:45)