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モメンタム・ファクターからcyclicals、valueへのシフトは、米株では7月後半から説かれていた。注目を集めていたご本尊、JPMorganのKolanovictがCNBCに登場するほどになり、99年dot.comバブル以来のquant momentum崩落とよばれる。
9/6を境目に流れが加速し、そのセクター・ローテーション見直しは10年ぶりという。
その状況については、掲示板5344に書き込んでいます。

日本株もその流れを採り、半導体製造装置関連、電子部材、素材化学、FA機械、銀行がほぼ全面的に見直された。25日75日の移動平均線からの乖離率は、先週半ば、2σを越えて、3σ直前の97%領域に入っている。

オハラは、2017年以前、売上が250億円前後で株価が700~900円に低迷していた後、2017年から、突如、売上が伸び、大きな時価総額に評価が上がってきたが、2018年10月頃から長期下げトレンドに入って、3月頃に底をいれて、横ばいになってきた。

昨年後半から崩落して長期トレンドに入って、3月の底入れから今日までの226日の価格の変動推移と乖離区分頻度に関して、セラミック部材株(ガラス窯業)がどの程度、獏上げして買われているかについてのグラフは、5344に添付してあります。

PBRの0.8倍以下は割安なのか。
2016年末まで、オハラは長期にわたり、その程度で取引されていた。
むしろ、2017年から18年半ばまでが、増益期待で膨らんだ。
PBR=PER x ROE で計算される。
 利益が大幅減のとき、ROEが1~2%に激減し、PERは株価が十分に下げなければ(一時的な利益の急減は半分は戻すだろうと期待から)10倍から70倍に跳ね上がったままに停滞する。
 すると、PBR(は計算上)=1.14% x 70.5 = 0.80
 ここで、ROEは将来の利益予想により変動するが、増益見込みがたたなければ、1%の水準に固定する。0になると、計算ができなくなる。
 すなわち、PBR 0.8は、PER 70倍を適正とみなすと同視され、PBR 0.8の妥当性には意味を失う。利益が半分元に戻るのを期待しても35倍。
ただ、借入金など除き、現金100億円ゆえクッションでしょう。取崩して配当払えば、そのぶん純資産は減る。使う当てがないから返還するかは会社の判断。