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シンプルに考えて、たとえ現行の基準で
上場廃止になっても、改革案の新基準が施工
された時点で再申請すればこんどは
適法で上場適格になるわけだから
そんなまだるっこしい手続きはさせないで
猶予期間をもうけて
今回は新基準に適応させて上場廃止は回避
ということになるでしょう