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リーマン級の株価暴落となった場合、赤字継続、黒字化時期不明、市場調達に頼りきる、ゾンビ企業は、見たこともない株価となる可能性があります、
米中貿易戦争は、一筋縄では解決しないと予想されている、その理由は米国の安全保障が深く関わっているからだそうだ、
去年末から中国で明らかな変化が現れたそう、自動車、携帯電話が売れなくなり、倒産件数が増加し、日本での爆買いもなくなった、2019年の始めには最大の民間投資会社の社債がデフォルトとなり市場関係者に衝撃を与えた、国有企業、民間企業とわず社債を発行して赤字補填する自転車操業をしてきた中国経済であるが、
デフォルトの頻発により社債を購入する消費者が不信から買い手控えるようになれば、金融不安となり少なくとも消費は激減する、まさにそれが起こっている模様、
日本の中国関連銘柄は軒並み下方修正を強いられ、日本電産の会長はこれまでに見たことのない単月での落ち込み、設備投資が手控えられていると語った、スマホ1400の部品のうち900の部品を日本企業が供給しているが、ジャパンディスプレイ、京セラ、TDK、ソニーなどは受注が減ったことを明らかにした、ルネサスはCPUの生産を控えるため国内9工場を最大2ヶ月間停止するにまで追い込まれた、
中国全人代では、大型減税や資金供給を増やす経済政策を発表したが、再び借金を増やす悪循環へ突入、負債圧縮には遠く及ばず、社債を発行して自転車操業する企業が減税だけで支払い地獄から免れるとは思えない、消費者の消費意欲減退と投資意欲の減退で萎縮する経済、
高い確率で発生するが見過ごされがちな事象が金融不安に発展するその事象を、普段は穏やかであるが暴れると手が付けられない灰色のサイ(グレーリノ)と表現される、
全人代でもグレーリノに警戒する発言があり、明らかに中国政府が制御不能な事象を警戒している模様、
今年は、多数の高利回り社債が償還を迎える、高い利回りの社債は信用力が低いが故に高いのであって、これに欲をかいて群がった中国人が多数居る模様、
NHKのクローズアップ現代によるスクープでは、日本企業の現地営業マンのレポートにおいて、リーマンショックよりも酷い状況で物が売れなくなっているとあった、
嘘で塗り固められた中国政府の経済指標からは見えないシグナルは早期にピックアップしなければならないと思います、
中国との貿易額が大きいドイツは2018/10-12の経済成長がなんと0成長となった。ギリギリリセッション回避、
米朝首脳会談が破談となったのを、中国政府は衝撃を持って受け止めた。首脳会談でなんら合意なく切り上げるトランプのやり方をみて、緩い対応では合意に至らない非常に難しい交渉になると、
3月に米中首脳会談が予定されていたが4月にずれ込む、これをマーケットはどのように織り込むか、トランプは交渉時は前向きなコメントをするが内情は相当厳しい事があるようだ、
4月、5月にされる日本企業の本決算発表、同時に発表される来期の業績予想にも衝撃を受ける可能性、