投稿一覧に戻る 日本化学工業(株)【4092】の掲示板 2021/07/05〜2022/11/27 28 五大陸 2021年8月12日 15:45 12/24 2763+167高値2770 終値ベースで2700突破だゼヨ 2021/3EPS 91.0円→PER 30.4倍 無機薬品メーカー大手。リン製品、クロム塩など高シェア。電極材、セラミック材を強化。 ■提出者 : 三井住友DSアセットマネジメント ◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時 2020/12/15 7.88% → 8.97% 800,200 2020/12/22 14:32 2021/2/12 3310+348高値3460 終値ベースで3300突破だゼヨ 2021/3EPS 204.7円→PER 16.2倍 一時ストップ高目前。無機薬品のトップメーカーとして電子材料や医薬中間体を中心に高い競争力を誇る。今期は逆風の強い収益環境にあったが、中国や北米の自動車販売好調を受けて自動車向けや半導体向けなどの回復が業績に寄与して会社側の想定を上回っている。10日取引終了後に21年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の12億円の大幅減益から26億円(前期比4.8%増)と一転して増益転換する見通しとなり、これが投資資金の攻勢を誘った。信用買い残は枯れた状態だったことや、貸株調達による空売りの買い戻しも作用したとみられ、株価の反応が際立った。 2021/8/12 3585+490高値3690 終値ベースで3500突破だゼヨ 2022/3EPS 295.4円→PER 12.1倍 2021年08月12日09時55分 日本化が続急騰、利益率改善で22年3月期経常利益予想を大幅上方修正 日本化学工業<4092>が続急騰。株価は一時前日比19.2%高の3690円まで上昇し、6カ月ぶりに年初来高値を更新した。11日の取引終了後、22年3月期の連結経常利益を従来予想の26億円から40億円(前期比72.7%増)へ上方修正すると発表しており、これを好感する買いが入っている。 自動車市場向けを中心に想定を大きく上回る需要の回復が見られ、半導体関連市場も引き続き強い需要環境にあるなか、稼働率の向上や一般管理費の削減効果などが利益を押し上げる。なお、同時に発表した第1四半期(4~6月)の同利益は前年同期比94.3%増の14億9300万円だった。 そう思う13 そう思わない4 開く お気に入りユーザーに登録する 無視ユーザーに登録する 違反報告する 証券取引等監視委員会に情報提供する ツイート 投稿一覧に戻る
五大陸 2021年8月12日 15:45
12/24
2763+167高値2770
終値ベースで2700突破だゼヨ
2021/3EPS 91.0円→PER 30.4倍
無機薬品メーカー大手。リン製品、クロム塩など高シェア。電極材、セラミック材を強化。
■提出者 : 三井住友DSアセットマネジメント
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2020/12/15 7.88% → 8.97% 800,200 2020/12/22 14:32
2021/2/12
3310+348高値3460
終値ベースで3300突破だゼヨ
2021/3EPS 204.7円→PER 16.2倍
一時ストップ高目前。無機薬品のトップメーカーとして電子材料や医薬中間体を中心に高い競争力を誇る。今期は逆風の強い収益環境にあったが、中国や北米の自動車販売好調を受けて自動車向けや半導体向けなどの回復が業績に寄与して会社側の想定を上回っている。10日取引終了後に21年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の12億円の大幅減益から26億円(前期比4.8%増)と一転して増益転換する見通しとなり、これが投資資金の攻勢を誘った。信用買い残は枯れた状態だったことや、貸株調達による空売りの買い戻しも作用したとみられ、株価の反応が際立った。
2021/8/12
3585+490高値3690
終値ベースで3500突破だゼヨ
2022/3EPS 295.4円→PER 12.1倍
2021年08月12日09時55分
日本化が続急騰、利益率改善で22年3月期経常利益予想を大幅上方修正
日本化学工業<4092>が続急騰。株価は一時前日比19.2%高の3690円まで上昇し、6カ月ぶりに年初来高値を更新した。11日の取引終了後、22年3月期の連結経常利益を従来予想の26億円から40億円(前期比72.7%増)へ上方修正すると発表しており、これを好感する買いが入っている。
自動車市場向けを中心に想定を大きく上回る需要の回復が見られ、半導体関連市場も引き続き強い需要環境にあるなか、稼働率の向上や一般管理費の削減効果などが利益を押し上げる。なお、同時に発表した第1四半期(4~6月)の同利益は前年同期比94.3%増の14億9300万円だった。