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ホームセンター大手のDCMホールディングス(HD)が埼玉地盤の同業、島忠に対し株式公開買い付け(TOB)の検討を始めたことが18日、分かった。新型コロナウイルスの流行による巣ごもり消費を背景に、ホームセンターは日用品を中心に需要が拡大する。今後相乗効果などを見極め、実施するかを判断する。

DCMHDは2006年にカーマ、ダイキ、ホーマックが経営統合して発足。15年にサンワドー、16年にはくろがねやを完全子会社化し、全国に700店弱を展開する。積極的な買収で業界の売上高首位を維持してきたが、近年はカインズが台頭。20年2月期の売上高はDCMHDが4373億円だったのに対し、カインズは4410億円と逆転した。

島忠は東京や埼玉を中心に約60店舗を運営する。資材やDIY用品のほか、インテリアを多く扱う。郊外型の大型店が中心のDCMHDに対し、島忠は都市部の住宅地などにも店舗がある。DCMHDは今後、商品開発力や営業エリアなどの相乗効果を検証し、最終的にTOBを行うか判断する考えだ。仮に島忠がTOBを受け入れてDCMHDの傘下に入ると、2社の売上高は単純合計で5000億円を超え、カインズを大きく上回る。

ホームセンター業界は新型コロナで需要は拡大する一方、少子化で出店余地が狭まり再編の動きが出ている。6月には新潟地盤のアークランドサカモトがLIXILビバを11月にも完全子会社化をする方針を決めている。