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■ヒューマンタッチ総研所長(ヒューマンタッチ代表取締役)のコメント
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 19年3月期の主要建設企業の決算結果を見ると、ゼネコン、電気設備工事業、管工事業では10社中9社、住宅建設業では8社、土木工事業とプラントエンジニアリング業では7社が増収となっており、建設業界全体として高い成長を実現した年度であったと言えます。

 総務省の労働力調査によれば、18年度の建設業の平均就業者数は500万人で、前年度よりも1万人増加しています。このような成長の背景には、東京オリンピック関連の工事やインフラ整備、大型再開発事業などを確実に消化できる人材を確保できたことがあると思われます。

 また、20年3月期の業績予想でもプラントエンジニアリング業を除く5業種では、売上高が前期を上回る予想になっています。増加する工事を確実に消化できる人材の確保が、事業拡大を目指す建設業各社にとって、引き続き大きな課題になると考えられます。