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疑義注記について載せておきます。
継続企業の前提に重要な疑義を抱かせる事象には、以下のような項目が考えられます。
◦売上高の著しい減少
◦継続的な営業損失の発生又
◦重大な営業損失、経常損失
◦重大な営業キャッシュ・フローのマイナス
◦債務超過

そのほか、「債務返済が困難」、「主要取引先からの取引継続の拒絶」なども含まれます。

こういった注記が付くと、基本的にその株は売られることになります。倒産するかもしれない銘柄を持ち続けようとする投資家は少ないためです。しかし、疑義の付いた企業が必ず倒産すると言うわけではありません。