国際のETF VIX短期先物指数【1552】の掲示板 2016/01/09〜2016/01/26

［東京　８日　ロイター］ - 元日銀審議委員の中原伸之氏は、サウジアラビアとイランの原油増産競争により原油価格に下落圧力がかかり続け、当面は１バレル２０ドル台前後で低迷を続けるとの見通しを示した。ロイターに対し８日にコメントした。米利上げは失敗で、いずれ利下げに追い込まれるとの見解も示した。

市場関係者の間では、中東情勢の緊迫により原油価格が上昇に転じるとの見方もあるが、「サウジ・イランは増産競争をしており、（原油価格の上昇は）あり得ない」と指摘。そのうえで「多少の上下動はあっても、平均では２０ドル台で推移する。２０ドルを切ることもあるかもしれない」と語った。

また、中東におけるサウジとイランという大国間の緊張に関して「中東はイラン中心に新秩序が形成されるとみている」としつつ、「サウジの内情がわかりにくく不透明」と述べた。

２０１６年初めからの世界同時株安については「米利上げ以降、良いことが起こっていない。利上げは失敗。２０００年にゼロ金利解除した日銀と同様、いずれ撤回に追い込まれる」とし、ゼロ金利や量的緩和の復活もあり得るとの見通しを示した。

中原氏は大胆な金融緩和を主張するリフレ派の論客で、安倍晋三首相に近い財界人としても知られる。東燃（現東燃ゼネラル(5012.T)）社長を務め、世界的なエネルギー需給の動向に詳しく、中東情勢にも精通している。

同氏は昨年初め、過去１００年間の原油価格の歴史的な平均値は１バレル２ドルであり、１４７ドルまで上昇した２０００年代が異常と指摘。２０ドル台に下落するとの予測を多くの識者に先駆けて示していた。